経営企画・事業企画のその他のプラント施工のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【配属先部署について】部署：水環境海外推進本部水環境海外推進本部は、MBR膜、バルブ、ポンプ、パイプシステム、水処理EPCなど、水環境分野における海外事業をグローバルに統括する組織です。欧米・アジア・中国の海外現地法人と連携しながら既存事業の成長を推進するとともに、新規事業開発やM&Aを通じて次世代の事業基盤を構築し、水環境事業のグローバルな成長を実現することをミッションとしています。【具体的な仕事内容】水環境海外事業の成長戦略立案からM&A・新規事業開発まで幅広く携わり、海外事業の将来像を描く本部スタッフとして業務に従事いただきます。■短期・中期経営計画の策定、進捗管理および営業・技術・生産部門と連携した重点課題の推進■事業部長および海外推進部長の方針に基づく事業戦略の企画立案、組織横断プロジェクトの推進■市場動向・競合分析を踏まえた成長戦略の策定および事業ポートフォリオの見直し■海外子会社・関連会社を含めた事業運営管理および経営課題の解決支援■M&A案件の企画・推進、買収後のPMI（経営統合）支援■新規事業開発および海外市場参入戦略の検討・推進　定型的な業務だけではなく、事業環境の変化や経営課題に応じて、新たなテーマに取り組む機会が多いポジションです。＜入社後の業務イメージ＞水環境海外推進本部長の右腕的な存在として、事業戦略立案、経営数値管理、重要プロジェクト推進を担っていただきます。各事業部長や事業ユニット長、事業推進部長など幹部クラスと直接対話する機会も多く、自身の意見も直接伝えることができるフラットな組織体制で業務を進めることができます。＜関わる部門＞・水環境海外推進本部の各部門および海外現地法人・水環境事業本部の各事業推進部門・経営企画、財務経理、法務、研究開発、知的財産など本社各部門【勤務スタイル】・フレックスやテレワークも会社の規定に従い、利用可能です。・海外現地法人との会議や調整に加え、業務状況に応じて海外出張が発生します。出張先は、欧米地域、中国、アジアなどです。頻度は対応テーマによって異なりますが、目安として2～3か月に1回程度です。【入社後のキャリアパス】事業戦略企画として、経営管理、事業開発などの経験を積んだ後、本人の適性、希望、事業ニーズに応じて、以下のようなキャリアを想定しています。水環境海外事業の成長を牽引する役割を担うことを期待しています。・海外現地法人の事業責任者・拠点長・海外営業部門・技術部門・地域統括部門の責任者・各事業部門の経営企画・事業企画責任者・水環境海外事業を統括する本部管理職＜勤務地変更の可能性＞入社後は東京本社での勤務を予定していますが、将来的には本人の適性やキャリア志向、事業ニーズに応じて、海外現地法人や海外拠点への異動の可能性があります。また、総合職としての採用のため、将来的には事業運営上の必要に応じて、国内外の他事業所への異動の可能性があります。【募集背景】水環境海外推進本部では、水環境事業のグローバルな成長に向けて、海外現地法人の事業拡大、新規事業開発、M&A等の取り組みを推進しています。近年は新規市場参入などの戦略テーマも拡大しており、事業戦略企画機能の重要性が高まっています。今後の海外事業拡大を見据え、事業戦略立案、経営管理、重要プロジェクト推進を担う人材を採用し、海外事業の推進体制を強化します。

【配属先部署について】部署：水環境統括本部　水環境統括部　管理課水環境カンパニーにおける経営管理部門であり、カンパニー直属のスタッフ機能として各事業部門（パイプシステム・環境・産業機材）、子会社（クボタ建設）及び本社コーポレート部門と連携しながら、計数管理の面からカンパニーの意思決定の支援や方針達成に向けた諸課題に取り組んでおります。【具体的な仕事内容】水環境カンパニーの経営管理について下記業務を担当していただきます。・事業計画・予算策定および実績管理・業績管理システムの運用・管理・資本効率経営(ROIC・WACC管理、FCF重視)の推進・カンパニー内の経営管理制度・ルールの構築・見直し・水環境事業における各種プロジェクトの進捗・収支管理・関係部署との調整および課題解決推進・役員説明資料、決裁資料、報告資料等の作成・業務改善・プロセス最適化の推進＜入社後の業務イメージ＞入社後半年程度は水環境カンパニー全体の実績管理および事業計画策定業務や各種報告資料等の作成を中心に従事いただき、カンパニーの経営状況や経営管理制度全般を把握いただきます。更に入社半年～1年後を目途として、資本効率改善等をはじめとするカンパニーの諸課題への対応や業績管理システムの運用・管理等にも参画いただく予定です。【勤務スタイル】フレックスやテレワークも会社の規定に従い、利用可能です。【入社後のキャリアパス】ご本人の希望や適性を踏まえ、以下のようなキャリアを目指していただけます。・水環境カンパニーにおける経営管理・事業管理の中核人材・各事業部門（パイプシステム、環境、産業機材）の経理・管理・企画系人材・本社コーポレート部門における経理・管理・企画系人材＜勤務地変更の可能性＞総合職としての採用のため、将来的には事業運営上の必要に応じて、国内の他事業所や海外拠点への異動の可能性があります（海外拠点の一例として北米・アジア等があります）。【募集背景】体制強化（増員）。水環境カンパニーでは、事業環境の変化や事業拡大を背景に、経営管理・事業運営機能のさらなる強化が必要となっています。カンパニー内の事業状況や課題を整理し、部門運営や経営層の意思決定につなげる管理機能の高度化に加え、資本効率を意識した経営の推進も重要な課題となっています。カンパニー内の人材の流動化だけでは必要な人材を確保することが難しいため、他社で経営管理・事業管理、管理会計、事業計画策定、予算管理などの経験を積んだ方を即戦力として迎え、組織体制と課題対応力を強化するための募集です。【ポジションのやりがいや魅力】水環境カンパニーの重要なスタッフ機能を果たすポジションであり、カンパニー長をはじめとする役員・幹部メンバーとの接点も多く、重要な意思決定支援プロセスに参加することが可能です。また、経営計画策定や資本効率改善といった今後のカンパニーにおける事業戦略に関わる活動への参加を通じて、単一の事業や業務領域にとどまらず、カンパニー全体を見渡す広い視野を身につけられます。社内外の様々な関係者と接する機会も多く、広い視座で仕事に取組むことの出来るポジションです。【水環境カンパニーとは】クボタの水関連事業は水道用鉄管の製造から始まりました。それから130年以上にわたって磨き続けてきたクボタの技術は水環境ソリューションとして、水循環のあらゆる場面で活躍し、日本の水インフラの維持に貢献。ダクタイル鉄管・プラント・ポンプまで、水インフラ全体を一貫して扱える国内唯一の総合メーカーです。https://www.kubota.co.jp/corporate/business/water/index.html

【業務内容】世界的な脱炭素社会実現に向けた動きを受けて、ガスタービンコンバインドサイクル発電設備(GTCC)への需要が高まる中、生産性の向上が急務になっています。本ポジションはPMO（Project Management Office）として、プロジェクト（PJ）のマネジメントを横断的に支援する部門で、主な業務は以下になります。・購入品手配及び出荷のスケジュール管理・PJに関連する全体会議の幹事・PJ支援システムの管理/操作サポート・PJ支援業務（アウトソーシング業務）の取りまとめ。・PJの各種データ整理によるPJ進行状況の視える化・PJ管理業務におけるルールの策定やプロセス改善/システム開発・配管・配置設計における3DCAD及びデータベースの社内運用改善のためのプロセス提案/システム開発関係者と円滑にやり取りできるコミュニケーション力を持ち、部署間の調整を苦にしない適性が求められます。・GTCC事業部キャリア採用https://www.mhi.com/jp/career/takasago.html・GTCC事業説明資料https://www.mhi.com/jp/finance/library/business/pdf/2025_gtcc.pdf【プロジェクトについて】プロジェクト（PJ）受注から引き渡しまで３～7年程度の期間において、定例ミーティング等でプロジェクトマネージャー（PM）やPJメンバーに工程進捗や懸案の報告を行うため、PJ関係者には顔が知られやすい立場になります。PJメンバーはPJ規模にもよりますが、関連15部門、総数100人前後の人数になり、特にPM、営業、設計、調達、建設部門との関わりが多いです。【本ポジションの魅力】プロジェクト（PJ）が滞りなく進むために、設計・調達など複数部署の間に立って調整し、全体の流れを整えていくことに大きなやりがいがあります。PJの責任者であるプロジェクトマネージャーとも距離が近く、縦割りになりやすい業務領域をつなぎ、トラブル発生時にはリーダーシップを発揮して解決に導くことで、組織の“潤滑剤”として貢献できる点も魅力です。また、幅広い知識や関係者とのコミュニケーションが必要なため、人間関係の広がりも実感できます。また、プロセス提案及びシステム開発に当たっては、設計、調達などの実務部門と現状の問題点を確認しながら開発を進めていきますので、完成した際の効果をユーザと共有できるやりがいがあります。【キャリアパス】また、技術の進歩やプロジェクト管理手法の変化により求められる業務内容も異なってくるので、専門性よりも柔軟性や協調性等の人間性が重要視され、入社後の経験と意識の醸成によりPJの中心として活躍できる人材への成長が可能です。入社後は、ご経験・ご希望に応じて、PJの購入品のスケジュール管理及び支援業務の取り纏め担当とPJ管理プロセス改善/システム開発業務のバランスを決定し、指導者の下で業務を行って頂きます。その後の成長に応じて、複数担当者の取り纏めや他部門に跨るプロセス改善/システム開発に関わって頂き、貢献に関わる範囲を広げていくことで経験及び人脈、知見を深めていきます。【同社について】・三菱グループの創業者岩崎彌太郎は政府より工部省長崎造船局を借り受け、長崎造船所と命名して造船事業を開始したことを契機に1884年に創業した同社は発電プラントなどの社会インフラ、船舶、航空機などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器に至るまでエンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして社会を牽引しております。・直近2025年度決算で受注高7兆0,712億円　売上収益5.0271兆円、当期利益2,454億円等いずれも過去最高値であり、NO1重工業メーカーでありながらさらに成長をしております。・在宅勤務、時間単位年休、フレックスタイム制度導入、えるぼし」「くるみん」の各認定等ワークライフバランスを整えた働き方が可能です。・パソナから入社実績が多数あり、選考フローを熟知しておりますので、内定まで丁寧にフォロー致します。

【期待する役割】燃料デブリ取り出しや原子炉内の調査に関する、技術開発、調査/取り出し装置、燃料デブリ取り出しに必要なシステムの提案から納入全般を担うプロジェクト活動の推進を担当いただきます。【職務詳細】・社会と顧客の大きな課題である燃料デブリ取り出しの課題解決の為に、顧客への提案活動等の対話を通して、顧客が抱える課題を発見し、社内リソースを活用して顧客の課題を解決する製品・サービスを提案する活動が受注前活動の中心となります。・提案に当たっては、競合他社・市場の動向、顧客ニーズ、最新の技術動向等を踏まえ、社内の設計や営業と調整の上、提案内容をまとめ上げます。・受注案件においては、社内業務規準に準じて、プロジェクト活動の推進、管理、報告を行います。【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】・燃料デブリ取り出しや原子炉内の調査は、これまで経験したことがない類を見ない作業となるため、世界の英知を結集して対応が必要なチャレンジングなプロジェクトになります。日立は、プラントメーカとして福島第一原子力発電所の廃炉を着実に進めていく責任があります。調査等から得られた情報から修正を加えながらプロジェクトマネジメントをするポジションで非常にやりがいがあります。・また、燃料デブリ取り出しのためには様々な技術が必要であり、社内外の専門家との連携が必要であることから、専門家との交流を通じて、自分の成長につなげることができます。・多いキャリアパスとしては、プロジェクトエンジニア→プロジェクトマネージャ→チーフプロジェクトマネージャ（事業責任者）があります。【働く環境】・燃料デブリ取り出しプロジェクトのチームは、担当製品、サービス毎に複数のプロジェクトチームから構成され、チームはプロジェクトマネージャーを責任者とした複数人のチームとなります。チームメンバは、プロジェクト業務経験の長い人から、設計業務を担当されていた方、福島復興に貢献したいと入社してきた方など、様々な背景の人がいます。基礎的なプロジェクトマネジメント教育として、プロジェクトマネジメント研修受講いただきます。また、業務上必要なツールについてはOJTにて教育を行います。・在宅勤務は可能で、出社頻度は調整可能です。また、顧客のリサーチや営業提案のためには顧客のところに行く必要がありますので、福島や東京等、顧客のところに出張することがあります。・なお、管理区域内（放射線環境下）での作業はありません。【募集背景】福島復旧案件である燃料デブリ取り出しは、福島第一原子力発電所2号機で「試験的取り出し」を開始し、2号機での「取り出し規模の更なる拡大」、1号機か3号機での「取り出し規模の更なる拡大」を実施する計画となっています※1。燃料デブリ取り出しは、これまで経験したことのない、数十年続く先の長いプロジェクトです。現在、燃料デブリ取り出しは技術開発が中心※2ですが、今後、原子炉内の調査、技術の実証、現地工事と作業量が増加するため、人員の増強が急務となっています。特に先の長いプロジェクトであることから、若いエンジニアや福島復興という社会課題の解決に意欲のある方の応募を期待しています。※1　https://www.meti.go.jp/earthquake/nuclear/decommissioning/committee/osensuitaisakuteam/2022/03/4-4-1.pdf※2　https://social-innovation.hitachi/ja-jp/article/people-fukushima/【配属組織名】原子力ビジネスユニット 原子力事業統括本部　業務管理センタ（但し、日立GEニュークリア・エナジー（株）出向（福島・サイクル技術本部 福島・サイクルプロジェクト部））

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