自動車・輸送機械メーカーの人員計画のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【募集背景】同社のコア事業であるモータサイクル事業において魅力ある商品を継続的に生み出すため、開発部門の人財と組織の開発に重点的に取り組んでいます。共に開発部門の組織開発に挑戦するプロフェッショナルな仲間を募集しています。【職務内容】【お任せする業務】・2輪車開発部門での人事業務【具体的な業務】・開発3本部(パワートレイン開発本部、モーターサイクル車両開発本部、モビリティシステム開発本部)における　①国内、海外拠点含めた技術者育成と組織開発　②事業計画に基づく要員計画作成と採用戦略策定と実行【業務の大まかなプロセス】・課題選定～対策立案～対策実行～効果確認～仕組化【やりがい・魅力】・部門人事機能の立上げに寄与できる・職場の要望人財を獲得できたとき・海外拠点から教育で受け入れたエンジニアが帰国後活躍しているのを見たとき・職場の困りごとを解決できたとき・集合研修を通して社員の成長に触れたとき・部門人事課題に対して自分の考えで改善を進めることができたとき・自分のアイデアを部門だけでなく全社の仕組みに反映することができたとき・モーターサイクル車両開発本部特設サイト（https://global.yamaha-motor.com/jp/recruit/career/features/pf/）【求める人物像】《必須》・主体的に行動、関係者を巻き込んでタスクを実行できる　　　　　　・相手の立場を理解し、建設的なコミュニケーションを導くことができる・「人材」に携わることに興味を持って取り組むことができる・既存の枠にとらわれず、事実を捉えて判断、挑戦ができる・自身でプロセスを構築して業務遂行できる《歓迎》・特定の領域にこだわらず広く自身の能力と可能性を高めたいというマインド・当社の商品と開発部門の業務に強い興味が持つことができる

【期待する役割】人事総務課長として人事規程を含む規程全般の現地適用やメンバーマネジメント、また、神戸空港事業所にも人事総務部門がございますが、各拠点での担当業務の整理・体制構築を行っていただく他、人事戦略や企画など、日本法人としての人事体制をグローバル基準にアラインしていく必要があるため、その旗振りをいただける方を募集しています。【職務内容】エアバス・ヘリコプターズ・ジャパンおよびエアバス・ジャパンにおける人事規程を含む規程全般の現地適用を担当します。また両社の法務・総務業務の調整、ならびに全体的な人員計画の管理も担当します。課長として業務と人員を監督し、一部のHRビジネスパートナー（HRBP）業務も兼務いただきます。・本社社員の評価、報酬、研修プロセスの管理・事業体の人員計画策定、維持およびHRBP業務・事業所内設備、資材等の調達、維持、管理・グループ、全社行事などの企画運営・日本国内のBCP及び危機管理、防災計画業務・人事関連の監査対応のリード・グループ人事（特にAPAC）との連携【働き方について】・最大週2日まで在宅勤務可能です。【本ポジションの魅力】・人事総務課長として組織の人事・総務部門の体制構築や人材育成、働きやすい環境づくりに直接関われます。組織の推進役として会社全体に大きな影響を与えるポジションです。・将来的には人事部長などの役職のほか、弊社ではリージョン制を採用しているため、アジア周辺国でのグローバルなキャリアパスもございます。・人事・総務だけでなく、法務・監査対応や設備管理、BCP（事業継続計画）危機管理、防災業務まで、多岐にわたるマネジメントが経験できます。HRBP（人事ビジネスパートナー）として事業部門との連携も担います。【募集背景】現在、部長が課長職を兼任しており、課長を任せられる方を採用したく募集致します。【組織構成】人事総務部　人事総務1課(4名)人事総務2課(10名程)は神戸航空事業所を管轄しております。【同社について】・世界有数の航空機メーカーであるエアバスグループの日本法人で国内のヘリコプター市場の50%以上を占めています。・小型から大型まで幅広いヘリコプターを取り扱っており、2025年には、警察庁向けに最新の中型双発ヘリ「H160」を納入したことを発表しました。・ヘリコプターの導入計画の策定から、機体の輸入・販売、カスタマイズ、テストフライト、整備、点検、修理、利用者向けの操縦士・整備士訓練まで、総合的なサービスを提供しています。・定年65歳で今までの経験を活かして長期的にご活躍することができる職場です。

■職務内容生成AI、機械学習、クラウド、IoTなど最新のITトレンドを把握し、IT技術・サービス・デバイスの調査、検証、標準化を通じて、先進的な技術開発を推進していただきます。ITのR&D戦略の策定実行（技術ロードマップ、予算人員計画など）事業・業務のイノベーション創出に向けたIT基盤の整備先端技術の導入検討・社内展開の指揮 ■事例海外拠点への遠隔監視システム展開・規格認証（https://www.fujitec.co.jp/announcement/16859）遠隔監視センターのBCP対策強化（https://www.fujitec.co.jp/announcement/17864）エレベータのIoT活用（https://iot-usecase.com/fujitec/、https://iot-usecase.com/fujitec2/）保守領域へのスマートグラス導入（https://www.fujitec.co.jp/announcement/8362）■配属部署デジタルイノベーション本部　テクノロジー研究部大阪：部長1名、管理職2名、部員名滋賀：管理職1名九州：部員1名【フジテックのDX推進について】当社のDXの目的は、お客さまの “安全・安心 ”に貢献することです。（2023年3月には「DX 認定事業者」に認定）当社では基幹システムを内製しています。これは当社の強みであり、今後もこの強みを伸ばすため、社内エンジニアのスキルをさらに高めていきます。一方で、ノンコア領域の業務については、積極的に社外クラウドサービスを利用しており、現在は44のクラウドサービスを利用するほどに変革しました。現場の働き方を改革するとともに、顧客提供価値を向上を目指します。そして目指すDXビジョンは「デジタルツイン」の実現です。例えば、フィールドエンジニアの作業工程をデジタル上でシミュレーションし、AIが最適な作業工程を決め、それによって現場が動く。つまり過去の経験とデータがあれば誰もが同じ判断を下す「量的意思決定」はシステムに任せ、人間は本来能力を発揮すべき、正解のない未来をつくるための「質的意思決定」に時間を使えるようにしたいと考えています。【デジタルイノベーション本部について】全社横断のIT統括組織である当本部は2019年に情報システム部門がデジタルイノベーション本部へと改組されました。現在はR&D機能を担う『テクノロジー研究部』、基幹システムの開発運用を行う『システム管理部』、業務革新を進める『プロセス管理部』、サイバー攻撃等のセキュリティ対策を推進する『情報セキュリティ統括室』で構成されています。当本部の合言葉は、「現場・現物・現実」です。「ITサービスは、現場の担当者に使ってもらえなければ意味がない」という思想のもと、現場の業務フローや現状を観察し、現場担当者と同じ視点に立って企画・提案をするようにしています。現場のニーズに寄り添ったDXを進めることで、現場の作業効率化や顧客へのサービスの品質向上を目指します。