日本電子材料株式会社

経理（リーダー候補）【残業20H程度/キャリアアップ◎】

【期待する役割】
本社経理部にて、決算業務を中心に各種会計処理から開示業務、税務申告業務迄の一般的な上場会社経理業務に幅広く携わって頂きます。入社後は、ご経験や志向に合わせて上記業務を徐々にお任せします。

【職務内容】具体的には下記業務をお任せ致します。
■一般会計(入出金業務、債権管理、債務管理、固定資産管理、有価証券管理等)　
■決算業務(四半期・年次)　
■予算関係(立案～管理)　
■原価計算関係
※同社を知っていただくため社内知識・経理スキルのためのOJTを行いながらスキル・経験に応じた業務をお任せしたいと考えています。

【魅力】
■同社は、経理・財務を全般的に学べる環境です。「自ら学び取る姿勢」を大切にトライ＆チャレンジ精神の発揮次第で経理のプロフェッショナルとして活躍の場を広げることができます。
■キャリア：1つの部署で経理・財務を行っており、予算の立案～管理までを経験でき、マネジメントの中心を経験することができます。
■将来的に、海外子会社管理をする海外勤務のチャンスもあります。

【組織構成】5名
シニアマネージャー（50代）・マネージャー（50代）・課員4名（50代、40代、30代、派遣社員）の合計6名の組織になります。

【キャリアパス】
同社では1つの部署で経理・財務を行っており、経理・財務を全般的に学べる環境です。

経理のプロフェッショナルとして活躍の場を広げられ、予算の立案~管理までを経験でき、マネジメントの中心を経験することができます。 また将来的に、海外子会社管理をする海外勤務のチャンスもあります。

【企業の魅力】
■半導体検査用部品（プローブカード）のリーディングカンパニーとして、国内外半導体メーカーと取引
■21世紀を担える人材づくり― 若手社員が増強され、有能者を積極活用する柔軟な人事制度

当社は1960年、『日本電子材料(株)は、人類に幸福をもたらす技術の開発と製品化により社会に貢献する』という経営理念を掲げ、テレビのブラウン管用の部品を作る会社として尼崎市で創業しました。その後、1970年に、アメリカのベンチャー企業のパートナー企業として、プローブカードの生産をスタート。1985年には、それまで尼崎と静岡にあった工場に加え、熊本県に主力工場を新設し、2006年3月に東証一部に株式を上場しました。その後、2022年4月には東京証券取引所の市場再編にともない、スタンダード市場に移行しました。

現在は熊本事業所を拠点に、アメリカや韓国、台湾、中国上海、ヨーロッパ、東南アジア等グローバルに展開。
売上の98～99％をプローブカードの生産で占める、プローブカードサプライヤー企業です。

100社以上のメーカーがひしめく中、近い将来、シェアにおいても、
技術面においても、ナンバー1を目指していきたいと考えています。

お客様は誰もが知る世界のトップ企業も多く、そのような企業を相手に自分の磨いた技術で開発し、設計から製造まで携わりながら良い製品を作るということが、当社の大きな強みとなっています。

また基幹部品の社内製造により、差別化を図りたいと考えています。
高い技術でマーケットシェアを上げ、お客様に喜んでいただくことで、満足を得られる仕事だと思います。

半導体は現在さまざまな分野で使われていますが、今後はさらにロボットや通信、自動運転用にも大きな伸びが期待されており、このように、世界最先端の技術に携われること、そして経営理念にあるとおり『社会に貢献できる』ことが仕事の醍醐味だと言えるでしょう。

今後さらなるグローバル展開を視野に成長を続ける当社では、専門分野だけでなく他の文化や言語など幅広い分野に興味のある方、海外での活躍を目指したい人など積極的な人材を求めています。最先端の技術で世界を相手に仕事をしてみたいというみなさん、ぜひ一緒に仕事をしましょう！

★スタンダード市場、半導体検査機器「プローブカード」のトップクラスシェア★

■半導体の検査に用いられる「プローブカード」が同社の主力製品です。半導体は、極めて多くの家電製品に使われ、今や生活になくてはならないものとなっていますが、この半導体の製造に欠かせないのがプローブカードです。

■近年、半導体の小型化、高機能化、用途の多様化とあいまって、プローブカードの使用量は急増しています。 プローブカードは、テストする半導体の仕様に合わせて個別に設計、製造される特注品です。そのため、半導体のモデルチェンジの都度それに応じたプローブカードが新規に製造されます。一方、プローブカードは消耗品としての側面がありますので、半導体メーカーの設備拡張がなくても工場の稼動に応じて一定数が消費される特徴もあります。

■現在では、世界各国に製造・販売拠点を拡大。市場の拡大が見込まれるアジアでの事業も強化しています。半導体工場がグローバルに拡大されている現在、各地域のお客様のニーズをすばやく取り入れるために、同社は四極体制(日本、アジア、アメリカ、ヨーロッパ)を確立しています。