福利厚生関連業務の産休育休実績有のスキル・経験が活かせる転職・求人情報(12ページ目)

【本ポジションの魅力】◎ 総労務実務の観点から急成長企業の様々な組織課題解決案件をリードできます◎ 単純な作業だけではなく、カルチャーを体感できるルールづくりや働き方を提案していくチャレンジングな経験を積めます【募集背景】現在1,000名超の社員が在籍しており、また今後も事業拡大と共に採用を加速させ組織も拡大していく予定です。企業の成長や事業拡大に伴い、急成長中のメガベンチャーの総労務担当として、従業員拡大や法改正によって対応が必要な新しい業務フローの設計・構築に取り組み、従業員を支える基盤づくりに取り組んでいただきます。【ミッション】”組織と従業員が安心して働ける環境を構築し、働きがいのある職場環境を推進し会社全体の生産性を上げる”【具体的な業務内容】労務業務・給与計算・勤怠管理・入退社手続き・社会保険関連手続き・その他グループ全体社員に関連する諸手続き総務業務・安全衛生関連業務・福利厚生関連業務・許認可関連業務・オフィス関連業務・社宅関連業務など▼会社紹介資料：https://speakerdeck.com/gatechnologies/hui-she-shi-ye-shuo-ming-zi-liao▼News Picks 樋口 龍CEO 記事 「データは揃った。不動産×テック企業は今、一番おもしろいと思える局面へ」https://newspicks.com/news/10424522/body/▼News Picks 後藤 正徳CTO 記事 「Googleの技術開発本部長が、なぜ “不動産テック”へ？」https://newspicks.com/news/11093325/body/▼FAQ：『GAテクノロジーズの採用チームが「よくある質問」にお答えします』https://note.com/honest_hare338/n/n99babbbf9885

【配属・職務内容について】■公開中のポジションに限らず、管理職や将来の管理職候補の方など広く募集しております。■配属部署は、応募者の方のキャリアを勘案しながら選考を通じて決定していきます。【ポジション例】 以下に記載のポジションは一例です。ご経歴に応じてマッチするポジションをご提案させていただきます。■コーポレート系：経営企画、財務・経理、法務、事業戦略の策定、販売（営業）、広報・IR等【働き方】■フレックスタイム制度：有／フルフレックスタイム制度（コアタイムなし）■在宅勤務制度：有／部署内の業務により比較的柔軟に取得可能■時短勤務制度：有■全社平均残業時間：約20h/月※ 勤務地によって勤務時間等が異なる場合があります。【キャリアパス：自律的キャリア形成推進】■同社では、自律的キャリア形成の推進を行っており、自身のキャリアを自分で見つけていく施策を進めております。社内で他部署の一部業務を自ら兼務できるような社内副業制度や、社内公募によるキャリアチャレンジ制度、また自社内の事業部の業務内容の理解を深めるためのジョブフェスティバル等、入社後のキャリアを自ら考え描いていく事を推し進めています。■習熟度や評価、キャリアの観点から数年ごとに部内や他事業部へのジョブローテーションも行っております。【福利厚生】■同社では長期的な就業が叶う社員の方が働きやすい環境整備に取り組んでいます。・住宅手当もしくは社宅(独身社宅・家族社宅)：有・子ども手当：有（管理職は支給対象外）※企業規定による対象者によります※

求人をはじめ、住まいや自動車など、ライフイベント領域における最良な意思決定をサポートするインターネットメディアを運営する同社。同グループでは、人材・不動産を中心に多数の生活領域で40以上のサービスを提供しており、本ポジションでは「攻めの採用」として新卒採用を中心とした業務をお任せ致します。採用が重要な人事戦略の一つに位置付けられており、役員や事業責任者との対峙も多いポジションとなります。【お任せしたいミッション】各部門の事業状況や、経営層からのニーズを踏まえながら、採用成功に向け尽力いただきます。新卒採用中心のミッションを担っていただく予定ですが、ご経験やご希望によっては採用以外の組織開発、人事制度構築・運用といった業務にも携わっていただくチャンスがあります。【具体的な業務内容】スキルやご経験に合わせて、下記をご担当頂きます。■新卒採用およびオンボーディングの戦略立案・実行■人事評価制度・福利厚生系制度の施策立案・推進■組織開発・人材育成施策の立案・推進■組織活性のための施策立案・推進【本ポジションの魅力】■経営陣や事業責任者とも近い距離でミッションに取り組んで頂くため、経営視点や事業視点、マーケティング視点が共に身に付きます。■既存の採用アプローチに囚われず、採用成功のため様々なチャネルを駆使し、攻めの採用にアプローチすることが可能です。■ご志向性に応じて組織開発・人材育成・評価制度など業務領域を拡張することが可能です。