プロジェクト管理(地熱発電事業/地質調査・PM)【東京】エネルギー
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【期待役割】■地熱発電PJTにおける地質調査・プロジェクト管理業務をご担当いただきます。■同社では現在複数のPJTを並行して進めており、案件ごとにチームを編成しております。案件により異なりますが、目安1案件に対して10名弱のメンバーがアサインされ、PM・掘削・地盤評価・環境モニタリング等で担当工程を決定し、PJTを推進するイメージです。■掘削等の技術業務は他部門の管轄の為、本ポジションではPJT管理(地質調査メイン)がミッションとなります。■地熱発電の案件数は約7件(自社主導の案件3件、他社主導の案件4件)です。【業務内容】・調査計画の立案、遂行・PJの予算、作業進捗管理・共同調査会社との協議・社内外手続き等・新規プロジェクトの探索、資源評価、立上げ【配属組織】部署:地熱発電事業室-資源部-企画開発課構成:地熱事業室全体:15名(男性14名、女性1名) 企画開発課:11名(男性11名)補足:資源コンサル、地質コンサル、エンジニアリング会社など様々な出身企業の方がご活躍されております。【組織ミッション】同部は油ガス及び地熱のプロ集団であり、国内外の地域社会に根差して豊かで持続可能な社会を支え続けることを使命としています。配属予定課では、その使命を果たすため、国内地熱資源の活用事業に取り組むことで社会・経営・地域に貢献することをミッションとして掲げています。【働き方】・フレックス有・リモート可能頻度(2~3回/週)・平均残業時間:7.9時間/月【特徴・魅力】40年以上の地熱開発実績と、地熱・油ガスの専門技術者による総合力が弊社の強みです。これら技術者とともに、地熱開発のオペレータ(事業主体)として、調査から開発、運転までプロジェクトのライフサイクル全般に渡り主体的に関わることが出来ます。【キャリアパス】プロジェクトマネジャーもしくは次期マネジャー候補として東京本社で調査PJの運営に従事いただきます。PJの進捗によっては現地事業会社への出向します。【福利厚生・手当を加味した年収モデル(参考情報)】同社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃:18万円/月(自己負担率2割:約3.6万円)※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。(家賃上限は上記と異なります)● 住宅手当のケース・住宅手当:5万円/月 ※年額60万円※住宅手当は、居住地域や名義(自己・他者)により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。(年齢に応じて2.6~3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象)
- 年収
- 年収非公開
- 職種
- 経営企画・事業企画
更新日 2026.08.31