トヨタ自動車株式会社

【パワトレ】次世代電池の生産プロセス開発・工法開発（スタッフ

【概要】
カーボンニュートラル実現に向けたクリーンな社会のために次世代電池の開発が望まれています。
　トヨタは、全固体電池や液系LIB電池をはじめとする次世代電池の開発に力を入れており、先行開発や生産プロセス開発、工法開発を一緒に取り組んでいただける仲間を探しています。

【詳細】
・新規電池、新規構造電池に向けた生産プロセス開発・工法開発
　(粉体工法、電極作製工法、セル組付工法、検査工法)
・CO2低減の電池生産プロセス開発・工法開発
　(脱有機溶媒工法、脱ドライルーム、工程短縮)

【職場イメージ・職場ミッション
■職場イメージ
30代の若い技術者、またキャリア採用で入社した人も多く、多様性に富みオープンで活発な雰囲気の職場です。
・最先端の電池や自動車会社ならではの電池開発を行うことができ、自分の専門知識を活かして活躍できます。
・同部署は、要素開発から製品先行開発、生産工法開発、試作ライン構築、試作評価までを担っており、先行開発業務のため自分が提案した材料、工法や設備、電池技術を織り込み商品化する喜びを実感できます。
世の中にない新しい技術を生み出していく楽しみとやりがいを実感できる部署です。
■ミッション
・持続可能な社会とお客様の幸せに貢献するため、世界に先駆け、魅力と競争力ある電池と電池づくりの研究・開発を行う部署です。
同部署では、次世代電池の要素開発、セル開発、構造設計、機構開発、評価解析、プロセス技術一体で開発を行っています。
車載用電池はもちろん、車載用途以外の分野への適用も検討しています。
■その他
・当該業務では、業務上、米国の輸出規制強化に関する情報を扱うため、個人ごとに情報へのアクセス権を管理するなど、情報管理の徹底を図っています。

【やりがい・PR】
・世の中にない高性能な次世代電池の開発に取り組んでいるため、トライアンドエラーも多いですが、関係者で知恵を絞り、ブレイクスルーを起こそうとしています。
・トヨタの中でも電池セルの材料設計、構造設計、工法設計できる数少ない部署であり、責任もありますが、自分が提案した技術を織り込み商品化する喜びを実感することができます。
また、関係会社も多く、材料メーカ、設備メーカなどサプライヤー会社は多岐に渡り、常に最新の技術に触れ、仕事をしスキルアップしていくことができます。

【採用の背景】
カーボンニュートラル実現の為の一つの手段として、電気自動車の普及があり、電気自動車をお客様に幅広く普及していくためには、より高性能で低コストな次世代電池が必要であり、それらの開発を加速させていかねばなりません。その目的のために、これまで培った専門技術を活かし、主体的に開発を進めていただける人財を求めています。

〈歓迎要件〉
※必須要件記載の電池業務の経験がなくても、以下技術領域のいずれかで非常に高い専門性を有しており、電池開発に強い意欲を持って従事したいと思っている方
■材料化学・応用化学（無機材料、高分子材料、有機材料、金属、溶液化学等）
■電気化学、化学工学、粉体工学、スラリー工学、塗装工学、分析化学等
■機械工学、電気工学、制御工学、熱力学、材料力学
■計算科学（シミュレーション等）、情報科学（機械学習、材料インフォマティクス等）
■プラントエンジニアリング

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可

職場上司が認めた場合、在宅勤務可。 ビデオ会議、共有サーバーなども整備されており、在宅勤務がしやすい環境を整えている。ただし、現場での開発や評価が必要な場合は在社のケースが多い。