トヨタ自動車株式会社

サプライチェーンの脱炭素化・サステナビリティに関する企画/

【概要】
サプライチェーンの脱炭素化を含む、中長期的なサステナビリティ推進戦略の企画及び推進
・自動車業界の大変革期において、自社・サプライチェーンのみならず、自動車業界の多くの関係者を巻き込みながら、自ら提案・推進をし、活動をリードしていく役割を担っています。
日本の自動車業界550万人の将来に関わる、影響度・重要度共に大変大きい業務です。

【詳細】
・サプライチェーンのカーボンニュートラル推進に伴う企画・戦略立案
・サプライチェーンの人権他　サステナビリティ対応に向けた企画・戦略立案
・上記取組みの海外事業体への展開、グローバル戦略の立案
・上記取組みの国内業界団体、産業への展開

＜職場イメージ＞
調達本部全体を企画・推進するサプライチェーン戦略部の中でも世の中の動きや会社方針と日々連動しながら、タイムリーかつダイナミックに、多くのお会社に影響を及ぼす各戦略を企画・発信しています。
調達バイヤーや、海外赴任なども多様な経験してきた調達のプロが多く、みんなで知恵を出し合いながら、職位を超えて、風通し良く、コミュニケーションを取りながら、日々の業務を推進しています。
サプライチェーン全体を牽引する気概を持ったメンバーが多く、業務を通じ、日々チャレンジができる職場です。

＜職場ミッション＞
・電動化、カーボンニュートラル、欧米を中心としたグローバル各市場からのサステナビリティ対応/開示要求など、過去にないほど急激に事業環境の変革が進む自動車産業において、日本の製造業を支える大義の下、国・自動車業界全体と連携しながら、「仕入先の皆様との共存共栄」を軸に、モビリティ社会におけるサプライチェーン全体の競争力強化に必要な戦略を企画・発信・推進

【やりがい】
取引先、商社、コンサル問わず色々なネットワークを用いて最先端の動きを入手し、グローバル各市場の事業環境を捉えてサプライチェーン全体を動かす企画・戦略の立案を行います。
机上の論理構築だけではなく、サプライチェーンへの浸透・実行までやり切ることを通じて、世の中に影響を与えていることを実感できます。守備範囲が広く、難しい判断を求められることもありますが、世の中からも注目度も高く、自身が決めたことが、自動車業界に関わる550万人の方を動かすという意味で、大変やりがいのある業務です。

【PR】
当該部署は、サプライチェーン領域において最前線に位置する組織であると思います。
同社の強みとなる強固なサプライチェーンを背景に、国や自動車工業会における議論でも、業界・製造業を代表する立場として、施策を拡大に貢献することが求められます。
他方、将来に向けたサプライチェーン全体の競争力強化に向け、電動化や、グローバル各市場からの各種要求対応など、幅広い企画の推進を通じて、多く働く方々への幸せに貢献していきます。

【採用の背景】
世の中の動きへのアンテナが高く、部品・材料の調達、サステナビリティ領域に幅広い知見を持ち、視野の広い戦略立てをできる人材を求めています。
社内外多岐に渡る関係者との調整・折衝も多く、傾聴力を含めた高いコミュニケーション力、関係機能を牽引できるリーダーシップを持ち、仕入先と一体となって泥臭く取組みを進めることのできる人材を期待します。

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可

在宅勤務可。ただし事前に職場上司への申請が必要。コロナ終息後も変わらず在宅勤務可能です。