シンフォニアテクノロジー株式会社

航空宇宙機器・装備品設計、ソフトウェア開発/プライム上場

１）航空機、艦船、宇宙ロケット、宇宙用機器に搭載される電気系のコンポーネント、モータ等の設計を担当していただきます。
２）新商品開発、維持設計を行うためのシステム設計、構想設計、設計作業（ハード／ソフトウェア）仕様調整、解析、 図面作成、見積作成、技術提案書作成、開発スケジュール作成等を行っていただきます。

【配属先と組織構成】
配属先 ： 航空宇宙機器工場 技術部
構　成 ：　管理職（約１０名）、一般従業員、派遣（約７０名）

■募集の背景
航空宇宙事業の防衛分野においては、2023年度から防衛環境の変化により受注が急激に増加しております。また、宇宙分野では、H3ロケット打上成功による安定的な受注と宇宙開発による新たなビジネスの引き合いが増加していくことが見込まれております。
H3ロケット以外の宇宙ビジネスでは、民間ロケット、ステーション（Gateway）、宇宙インフラ、月面探査ローバー等
多数の引き合いを受けており、今後の開発・設計業務が急増する見込みです。
上記状況から、現状の人員では対応が困難になることが想定されるため、キャリア採用にて人員強化を行い技術力の更なる底上げを図りたいと考えます。
毎年新入社員の配属がありますが、新入社員が成長するまでには相応の時間がかかる事、当社にはないスキルをお持ちの方を仲間としてお迎えする事により、弊社航空宇宙事業の躍進に繋げていきたいと考えています。
■航空宇宙事業の紹介HPのURL
https://www.sinfo-t.jp/business/aerospace/

■やりがい
弊社は航空機の電源システムメーカーとして、主発電システムから配電制御システムを提供しており、電動化が進む次世代航空機の開発をサポートしています。防衛分野では、航空機、艦船、水中機器、特殊車両など、幅広いフィールドへ電装品を提供しています。
また、宇宙分野ではロケットの飛行制御機器、推進系制御機器、推力偏向装置など、重要な電気系機器を弊社が取り扱っており、大手重工業メーカーや宇宙業界に興味を示す大手自動車メーカーなどから重要サプライヤーとして多数の引合いを頂いています。
弊社は、防衛省を代表とする官公庁、大手重工業・電機・機械メーカー、海外航空機メーカーの機体向けに装備品を開発・提供するTir1メーカーであり、多岐に亘るプロジェクトに関わることができます。長期間（数年～数十年）に亘るプロジェクトが多く、顧客への技術提案、仕様調整、開発、実用、技術維持まで幅広く関わるため、関係者の製品への愛着、エンジニア同士の絆、モチベーションは高く、航空宇宙業界の歴史に残る大変やりがいのある仕事です。
それなりのプレッシャーはありますが、個の裁量を以って設計作業を行い、社内の多くの関係者を動かし、創意工夫を取り入れて装備品の設計から開発評価まで一貫して関わることができる点が大きなやりがいとなっています。

■当社の概要
当社は、「創業１００周年」を迎えた老舗の電機機器メーカーです。
航空機向け電装品や宇宙用ロケット向けの電装品、半導体製造装置や自動車試験装置、カラープリンタや上下水道設備の配電盤等、多種多様な製品を設計・製造しております。
それぞれの製品は、高い技術力に支えられ、業界トップシェアや世界トップシェアの製品も数多くあります。
弊社製品は、半導体業界、自動車業界、航空業界、FA業界、公共団体、食品業界、アミューズメント業界など幅広い業界にてご利用いただいていることが大きな特徴となっております。
その結果、会社全体の業績は、特定業界の需要変動に大きく影響する事がないため不況に強く、安定していることが強みとなっています。

《★プライム市場・重電機器メーカー★主力製品は航空宇宙関係!》
■多岐にわたる製品群と技術力
航空宇宙から自動車、鉄道、半導体、エネルギー、プリンタ、そして社会インフラなど多様な領域に展開する電子精密メーカーです。
同社はニーズに応じて有機的に技術が融合させ、新たな製品群を創出してきました。一つ一つの技術に磨きをかけながら、その融合によって新しい価値を生み出していく多彩な技術力と発想力があります。
■確固たる経営基盤
モーション機器事業においては、モーションコントロール機器部門での産業用機器などで需要が拡大し増収増益、クリーン搬送機器部門においては社会インフラシステム部門、半導体業界を中心に引き合いが多く増収増益と、好調に推移しており確固たる経営基盤を築いております。
■グローバル展開、新規事業の推進
同社では新事業開発や海外展開を推し進めています。直近では今までの技術を融合し、医療関連装置や農水産業分野など新たな事業に進出しています。海外展開においては、世界経済の構造変化にスピーディに対応東南アジア・中国市場のニーズをつかみ、これまで整備を進めてきたタイ・中国の現地法人を中心にグローバル事業を拡大しています。

• リモートワーク可