マツダ株式会社

次世代車両組立工場の生産工程設計・設備導入チームリーダー

【職務概要】
完成車組立加工区において、CASE/カーボンニュートラル時代に向けたEV生産のための、生産工程設計・設備導入及び新車の生産に必要な生産技術開発・生産設備導入を担当するチームのリーダーを担っていただきます。

＜変更の範囲＞将来的に会社の定める全ての業務に配置転換の可能性あり

【職務詳細】
1).日本、アメリカ、メキシコ、中国、タイ他の生産拠点にある完成車組立工場に新車を生産するために必要な工程を検討し、設備の新設・改造仕様を決定して設備導入をおこなうプロジェクトをリーダーとして推進する
2).開発部門とのコンカレント活動を行い、工程要件や作業要件からなどの生産要件を織り込むことで効率よく量産できる車両構造の検討をおこなう
3).生産設備の維持管理や工程の品質管理要件を提示することで、生産拠点の現地メンバーを育成し現地で独立して工場を運営していけるように支援する

【部門ミッション】
■私たち生産技術部門は、自動車の量産開発において開発と工場をつなぐ役割を持っており、商品企画や開発部門が目標とする性能や品質が満足出来る工程と設備を準備し、それを維持・管理できるように工場へ提供しています。
■その中にあって、組立加工区を担当する当領域のミッションとしては下記となります。
・理想の商品を、ビジネス効率（E＝V：価値／C：コスト（物理量））を最大化で造ること。
・開発部門とコンカレントな活動により、電駆車生産に必要な生産要件、品質保証方法を、製品構造と工法をセットで考案、具現化に向けて計画立案、推進すること。
・将来の新しい生産方式を企画し、その新技術の開発と量産への適用を提案すること。

【ポジション特徴】
私たちの部門は、本来の生産技術の役割であるコストや効率の追求だけでなく、開発部門と密接に業務を行い、車両構造と組立工法の両面から、車両走行性能などを生産技術起点で高めていく取り組みをしています。
生産工程/設備の技術開発だけでなく、CASE/カーボンニュートラル時代に向けて成長が見込まれる電駆車両の機能向上に貢献するよう、部品構造と工程/工法をセットで技術革新を担っていただくことでクルマ造り全体に関する実績を積んでいくことができます。
また、海外生産拠点への新車導入を一手に担っていることから、様々な国に出向や出張をする機会があり、現地会社のメンバーと一緒にクルマ造りを実践することができます。
生産技術の中で、車両組立領域は最後工程であり、完成車全てを扱う領域です。その中でさらに工程設計は、一から工場全体を企画する際に中心的役割を担う花形業務になります。
開発部門との協業によって車の品質を上げる取り組みや電動化が進む中でどういったEV車を作っていくのか。その生産工程に対する取り組みを企画して進めることもでき、さらに今回チームリーダーとして10名以上のメンバーを率いてプロジェクトを進められるといった非常にやりがいのあるポジションです。

【採用背景】
自動車業界は100年に一度の変革期を迎え、電動化に強みを持つ異業種からの新規参入など、各企業が強みを活かしたポジション獲得競争が起こっています。マツダの電動化戦略では、内燃機関車(ICE)、純電気駆動車(BEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)やハイブリッド車(HEV)などマルチソリューション戦略を進めており、どんな車でも同じラインで生産できる混流生産によって生産効率を高め、今後も業界をリードし続けたいと考えております。
そこでで今回ご入社をいただく方には、マルチソリューション商品群を各生産拠点にて生産することで、現地のお客様へタイムリーにお届けするための量産準備(工程設計、フレキシブル/省エネルギー生産ラインの検討、設備の仕様決定、量産導入等)の領域で活躍していただくことを期待しております。

☆★☆★　「Zoom-Zoom」=「走る歓び」を提供する自動車セットメーカー　　☆★☆★

■広島に本社を置く自動車セットメーカー／国内業界シェア第4位、連結売上高は3兆円を超えます。

■マツダのクルマづくりにおける一貫した信念、それは、常識や限界にとらわれることなく、徹底的にやり抜くこと。挑戦の積み重ねは、マツダのDNAとなっています。

■「走る歓び」と「優れた環境・安全性能」を両立させた「SKYACTIV TECHNOLOGY」をてこに、魅力あるオンリーワンのブランドを構築。「人馬一体」の楽しさを追求した新型ロードスターが、国内外で60を超える賞を受けるなど、新世代商品群が、世界で高い評価を受けています。

■国内・海外のマツダグループ社員全員で共有する「Mazda Way」を軸とした人づくりを進めるとともに、「人」の成長と活躍を支える基盤として、 人事制度「とびうお」を設定。「選択と自己実現」「ワークライフバランスの促進」「人・仕事・処遇の最適なマッチング」という3つの柱に基づくさまざまな施策を展開。