三菱電機株式会社

【兵庫】車載通信システム向けソフトウェア開発エンジニア

【業務内容】
■V2X機能を搭載した車載コンピュータ(ECU : Electronic Control Unit)の組込みソフトウェア開発

≪具体的には≫　
■V2X機能を搭載したECUのソフトウェア開発と設計
■V2X通信プロトコルの開発と最適化
■V2X関連アプリケーションの開発と改善
■V2X技術の最新動向の調査と分析
また、パートナシップを結んだ海外メーカと進めている共同開発を推進するため、ソフトウェアの仕様や設計方針をメーカとの協議もございます。
　
【使用言語、環境、ツール、資格等】
C/C++, Python, リアルタイムOS(Linux, QNX, etc.), VMWareなど
工場内で使用する言語は日本語ですが、開発において資料の読み書きには英語も含まれます。従って、外部との打ち合わせも英語の場合もありますが、製品知識、英語スキルが身につくようOJTやOFF-JTにて教育いたします

【採用背景】
三田製作所は、1986年にカーオーディオ、アクチュエーター等の自動車機器の開発・製造拠点として設立され、その後、モータリゼーションの発展とともに製品群を拡大し、高い技術力により世界各国のカーメーカー様と取引を行っています。
カーナビゲーションシステムやヘッドユニットといったマルチメディア機器および地球環境改善に貢献するエンジンバルブやアクチュエーター並びに安全運転をサポートする先進運転支援システム(ADAS)関連製品などを開発・製造しており、今後もADASや低炭素化へのニーズの高まりを背景に、更なる発展を目指しております。
今回はその中で、V2X(Vehicle-to-Everything)と呼ばれる最先端の通信技術に特化したソフトウェア開発エンジニアを募集しています。V2X技術は、自動車の安全性、効率性、環境への貢献など、さまざまな面での革新をもたらす可能性があり、持続可能なモビリティ社会の実現を目指しております。当社は、海外メーカと戦略的パートナシップを結び、より安全な自動運転および高度運転支援のためのV2Xプラットフォーム開発を加速させています。

【組織のミッション】
■自動車産業構造の大転換に追随し、ADAS事業の社会的価値と経済的価値を高め、
世の中と三菱電機の双方から必要とされる組織を目指す

→ADAS事業はパートナー戦略により製品力・開発力を強化し、収益改善を図り、
並行して今後の競争力となる技術の見極めと効率的で素早い開発を行い、新しい価値の創出を目指す。
→事業貢献(価値の創出)できる通信技術開発の推進すべく、戦略パートナー会社との共同開発を進め、
ADASの安全機能高度化に繋げる

【三菱電機モビリティ株式会社について】
三菱電機モビリティ株式会社は、2024年4月1日に三菱電機株式会社の自動車機器部門が分社・独立して発足し、三菱電機グループの自動車機器事業を担う事業会社として新たなスタートを切りました。

100年に1度と言われる自動車産業の構造転換を成長のチャンスととらえ、これまで培った技術力・ものづくり資産を深化・革新し続け、事業を通じて豊かなモビリティ社会の実現に貢献していきます。
(新会社出向中の賃金、福利厚生等の処遇は三菱電機基準、今回の分社化を理由にした勤務地変更なし)

※詳細は、「23年4月24日ニュースリリース『自動車機器事業の構造改革について』」を参照願います。

https://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2023/0424.pdf

■同社は、産業・FAやエネルギーを始め、通信・半導体・電子デバイス・宇宙等、12の事業領域を展開する総合電機メーカーです。多様化する社会課題の解決に向け、100年培った経営基盤の強化に加え事業モデルの変革により、ライフ、インダストリー、インフラ、モビリティの4つの領域において、グループ内外の力を結集した統合ソリューションを提供していきます。
■リーマンショック時も黒字を計上。バランス経営を志向しており、「成長性」に加え、高い「収益性」「効率性」を継続して維持。「健全性」も加味することで更なる企業価値の向上に繋げています。
■エネルギー事業は、創業以来続く伝統あるビジネスで、発電から送変電、配電に至るすべてのフェーズにおいて、世界各国の電カインフラの発展に大きく貢献してきました。再生可能エネルギーやスマートグリッドなど電力供給の多様化・分散化を受け、パワーエレクトロニクス技術やICT、loTを活用した新たなビジネスにも積極的に展開しています。
■国際特許出願件数第2位（国内1位）の技術に立脚した幅広い事業を有する強みを生かし、ニューノーマルを始めとした新たな社会課題の解決について、技術・事業シナジー進化による同社独自の統合ソリューションの提供によって寄与しています。
■同社グループは2025年度に売上高5兆円、営業利益率10%を目指していきます。また、ROEは10%、キャッシュ・ジェネレーションは、中計期間の5年間で3.4兆円を目指します。

• リモートワーク可

リモートワーク：有 (週2日程度、業務状況による)