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【EY Japanとは】EY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理部門のメンバーとしてグループ向けの人事業務を行っていただきます。【募集背景】・現在の管理職者は他チームも兼任している状況ですので、他チームへ専任されるために、報酬制度にお強みのある方にジョインいただき、専任管理職として従事いただきたいための募集です。【ミッション】・事業規模が急拡大中のＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC：ＥＹグループ内のコンサルティングファーム）の報酬担当として、経営目標の達成に向けて報酬制度を企画・実行し、意欲ある社員を採用してその成果に効果的に報いる役割を担う重要なポジションです。・組織の成長スピードに対応して、採用、評価、リテンション施策といった人事テーマの実行を、報酬制度の確実な運用と改善を通じて支援する体制を強化しています。【組織の概要】・EYSC Talent組織は、採用、Learning、評価、HR Enablement、HRBPの５つのサブファンクションで構成されています。・HR Enablementは、Reward、労務、勤怠の3つのチームで構成されており、Rewardチームは、管理職1名（HR Enablementリーダーが兼務）、非管理職1名、今回の募集ポジションの計3名で構成されています。・Talent全体として、チーミングを大切にしており、変化のスピードの中でも互いに協力し合いながら業務を行っています。【業務内容】■経営目標の達成に向けた、報酬制度の企画・立案■年次人件費および人事経費予実管理■会社業績に基づく、年次報酬改定プロセスにおける固定給・業績賞与・昇給方法の決定■採用オファー条件の設定支援■その他報酬制度全般に関する支援業務■チームマネジメント（2名）※月次の給与計算をするのではなく、EYSCの報酬設計を担当する部署となります。【本ポジションの魅力】・パートナーへの説明をする機会も多く、業務を通じて論理的に説明をする能力が身につきます。・設計だけではなく実行まで責任をもって少人数で回していくため、報酬設計を武器にしていきたいと考える方には魅力的な環境課と思います。・EYグループは外資企業ではなく、日本法人です。そのため、本国の評価制度を導入するのみではなく、日本で制度をつくり、運用していくことが可能です。

【仕事内容】EY JapanのHRBP（ヒューマンリソースビジネスパートナー→Talent Management Team）のポジションです。経営目標や事業目標の実現に向けて、従業員と組織のパフォーマンスを人事面から戦略的に最大化させていく重要な役割を担っています。Talent Managementチームの主要ミッションは、経営アジェンダである人事施策の「人材の底上げ・強化」を企画・推進することです。評価・育成にとどまらず労務領域や異動・報酬など幅広い領域をカバーし、現場の人事領域の課題の特定・施策の立案をビジネスリーダーに働きかけ、解決に導いていくとともに、働きがいのある組織風土の醸成、リテンションの向上、人材強化を実現し、魅力あるプロフェッショナルファームをつくることに貢献することが求められます。当面はEY新日本有限責任監査法人のHRBPとして活動頂きますが、所属はEY Japan㈱でありEY Japan各サービスラインへのキャリア展開があります。【主とする業務】1.人事大方針で掲げる人材の底上げ／強化施策を企画推進新評価制度の企画・運用(含むシステム面)、定着人材状況の可視化と強化に向けた施策の実行2.以下業務に関するサポート　定年再雇用、異動手続き等の対応、労務関係対応、休職、入社（採用）、退職者対応、評価会議運営及び人事サイドとしての助言等その他各SSLの人事関連のサポート【本ポジションのミッション】・人のマネジメント・人材のレベルの底上げ（現場のレベル感を上げられるような研修等の取り組み）【組織】人事部長（レポートライン）、Talentチームは20名程度【ポジションの魅力】1.経営に寄与する人事キャリアを積めること⇒経営層や事業部長クラスがカウンターパートになるため、人事目線ではなく経営目線での人事の役割・機能と常に向き合う経験・成長機会に溢れています。2.グローバルなダイナミクスの中で、活躍する機会があること⇒グローバル人事メンバーとのディスカッションも多く、グローバルに発信していく機会もあります。3.人事領域全般をカバーするため、人事の専門家としてのキャリアに厚みができること⇒採用・育成・評価・報酬・労務など人事チームとの連携が多いため、人事としての知識が深まり、専門性が高まります。

・中小企業（年商1～300億円）及び事業部門、事業エリアのM＆Aの実行支援及びアドバイザー業務。・M＆A業務における買い手・売り手のマッチング、シナリオ策定、価格査定、実行支援【具体的には】一連のM&A業務にトータルで関わったことのある方・M&Aの全般的なアドバイス・M&Aの候補先の提供・企業価値（株式価値）の算定・相手先のとの交渉・アドバイス・スキームの構築・デューデリジェンスの支援・契約書類の作成支援等【募集背景】労働力人口の高齢化が進み、中小企業のM＆A・事業承継のニーズは高くなっています。現在展開中のM＆Aコンサルティング拡大に伴い、欠員補充ではなく、積極的な人材採用を行います。■「業種専門コンサルタント × M&A専門アドバイザー」の組み合わせ・事業承継・M&Aを行う場合にはただ単に対象企業の財務状況や労務状況だけでなく、その会社の業界内におけるポジショニングやその業界の将来性も加味する必要があります。船井総研にはあらゆる業界業種の専門コンサルタントが在籍しており、より深く、専門的な部分に対してもアプローチし、企業価値の算定、企業価値アップを行います。■7,000社超の継続顧問先、4,200名超の経営研究会会員の顧客ネットワーク・自社の顧客ネットワークからでも幅広い売却先探し等が可能になります。特に継続顧問先企業、経営研究会参加企業とは日頃より、経営者との深い関係を構築しておりますので候補先選定の際には強みを発揮できます。■外部提携企業とのネットワークによる幅広い領域への対応力・公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士等の各分野の専門家との業務提携をしており、財務面・労務面・人事面・法務面にもより深いアプローチを行うことにより、将来リスクに対しての不安材料を事前に整理することで事業承継・M&A前後の企業価値アップを行います。

【本ポジションのミッション】◆Client Technology Hub（以下：CTH）に配属となります。EY Japanのメンバーである「EY税理士法人」内の様々な部署の業務課題をヒアリングし、システムの提案、要件定義や見積作成などの上流工程を主に担当いただきます。開発となった場合は、開発プロセスのマネジメントに携わっていただきます。＜担当プロジェクト＞・EY税理士法人内で使用している、既存システム（法人税申告向け）のプロジェクトをご担当いただきます。＜業務内容（例）＞・税務チームへのシステム提案・システム開発プロジェクトの立ち上げ、計画策定、推進・国内及び海外の幅広いステークホルダーとの利害関係・開発チームの運営及びメンバーの管理、育成＜チーム体制＞・7名（フラットでダイバーシティのある環境）【EYについて】《Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して。》◆EYは世界約40万人のメンバーを誇る「Big4」と呼ばれる4大コンサルティングファームです。優れた知見や高品質なサービスの提供を通じて、資本市場と世界経済における信頼の構築に貢献しています。◆「税務」「アシュアランス」「コンサルティング」「ストラテジー・アンド・トランザクション」の4つのサービスラインを通じてクライアントの新しい機会を活用し、リスクを管理し、成長を支援します。また、規制遵守や投資家への情報提供を行い、さまざまな領域のプロフェッショナルが連携してサポートします。◆「より良い社会とはインクルーシブで持続可能な経済成長が実現されている社会である」という考えの下、EYメンバーおよびイノベーションへの投資を通じて、あらゆるサービスの品質を向上させるための努力を継続しています。【EY税理士法人について】《グローバル化するビジネスを税務面で支援し新しい税務の時代をリードする》◆日本企業が海外に進出する中で、税務ガバナンスの強化が急務となっています。国際税務では、各国の異なる税制への対応や、海外M&A、移転価格税制のリスク管理の重要性が増しています。◆EY税理士法人は、従来の税務サービスに加え、M&Aや国境を越えた人事対応、テクノロジーを活用した業務の効率化など、新たな分野にも力を入れています。クライアントの多様なニーズに応えるため、先端技術の活用や人材育成にも注力し、税務アドバイザーだけでなくビジネス・アドバイザーとしての役割も果たしています。【CTHについて】EY Japanのサービスラインに対して「テクノロジーの要件」や「課題」をヒアリングし、それらに対するデジタルソリューションの提案を行っているチームです。PMやエンジニア、UI/UXデザインなどが可能な優秀なメンバーが在籍しています。【募集背景】・チーム体制の更なる強化を背景にプロジェクトマネジメントのご経験や各種開発経験をお持ちで、現場の課題解決を推進していただける方に参画いただきたいと考えております。

【本ポジションのミッション】◆Client Technology Hub（以下：CTH）に配属となります。EY Japanのメンバーである「EY税理士法人」内の様々な部署の業務課題をヒアリングし、システムの提案、要件定義や見積作成などの上流工程を主に担当いただきます。開発となった場合は、開発プロセスのマネジメントに携わっていただきます。＜担当プロジェクト＞・EY税理士法人におけるウェブアプリケーション、業務自動化ツールの設計、開発及びテスト＜案件（例）＞・会計、税務業務を効率化するアプリケーション・税務申告のRPAによる自動化、ネットバンキングからの入出金明細を自動ダウンロードするツール、勘定科目のAIによる自動判定など＜チーム体制＞・7名（フラットでダイバーシティのある環境）【EYについて】《Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して。》◆EYは世界約40万人のメンバーを誇る「Big4」と呼ばれる4大コンサルティングファームです。優れた知見や高品質なサービスの提供を通じて、資本市場と世界経済における信頼の構築に貢献しています。◆「税務」「アシュアランス」「コンサルティング」「ストラテジー・アンド・トランザクション」の4つのサービスラインを通じてクライアントの新しい機会を活用し、リスクを管理し、成長を支援します。また、規制遵守や投資家への情報提供を行い、さまざまな領域のプロフェッショナルが連携してサポートします。◆「より良い社会とはインクルーシブで持続可能な経済成長が実現されている社会である」という考えの下、EYメンバーおよびイノベーションへの投資を通じて、あらゆるサービスの品質を向上させるための努力を継続しています。【EY税理士法人について】《グローバル化するビジネスを税務面で支援し新しい税務の時代をリードする》◆日本企業が海外に進出する中で、税務ガバナンスの強化が急務となっています。国際税務では、各国の異なる税制への対応や、海外M&A、移転価格税制のリスク管理の重要性が増しています。◆EY税理士法人は、従来の税務サービスに加え、M&Aや国境を越えた人事対応、テクノロジーを活用した業務の効率化など、新たな分野にも力を入れています。クライアントの多様なニーズに応えるため、先端技術の活用や人材育成にも注力し、税務アドバイザーだけでなくビジネス・アドバイザーとしての役割も果たしています。【CTHについて】EY Japanのサービスラインに対して「テクノロジーの要件」や「課題」をヒアリングし、それらに対するデジタルソリューションの提案を行っているチームです。PMやエンジニア、UI/UXデザインなどが可能な優秀なメンバーが在籍しています。【募集背景】・チーム体制の更なる強化を背景にプロジェクトマネジメントのご経験や各種開発経験をお持ちで、現場の課題解決を推進していただける方に参画いただきたいと考えております。

【本ポジションのミッション】◆Client Technology Hub（以下：CTH）に配属となります。EY Japanのメンバーである「EY税理士法人」内の様々な部署の業務課題をヒアリングし、システムの提案、要件定義や見積作成などの上流工程を主に担当いただきます。開発となった場合は、開発プロセスのマネジメントに携わっていただきます。＜担当プロジェクト＞・会計、税務ソフトなどを用いた業務のRPAによる自動化、AIを活用したシステムの開発、その他の税務業務効率化に係る案件を担当いただきます。＜業務内容（例）＞・EY税理士法人へのシステム提案・システム開発プロジェクトの立ち上げ、計画策定、推進・国内及び海外の幅広いステークホルダーとの利害調整＜チーム体制＞・7名（フラットでダイバーシティのある環境）【EYについて】《Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して。》◆EYは世界約40万人のメンバーを誇る「Big4」と呼ばれる4大コンサルティングファームです。優れた知見や高品質なサービスの提供を通じて、資本市場と世界経済における信頼の構築に貢献しています。◆「税務」「アシュアランス」「コンサルティング」「ストラテジー・アンド・トランザクション」の4つのサービスラインを通じてクライアントの新しい機会を活用し、リスクを管理し、成長を支援します。また、規制遵守や投資家への情報提供を行い、さまざまな領域のプロフェッショナルが連携してサポートします。◆「より良い社会とはインクルーシブで持続可能な経済成長が実現されている社会である」という考えの下、EYメンバーおよびイノベーションへの投資を通じて、あらゆるサービスの品質を向上させるための努力を継続しています。【EY税理士法人について】《グローバル化するビジネスを税務面で支援し新しい税務の時代をリードする》◆日本企業が海外に進出する中で、税務ガバナンスの強化が急務となっています。国際税務では、各国の異なる税制への対応や、海外M&A、移転価格税制のリスク管理の重要性が増しています。◆EY税理士法人は、従来の税務サービスに加え、M&Aや国境を越えた人事対応、テクノロジーを活用した業務の効率化など、新たな分野にも力を入れています。クライアントの多様なニーズに応えるため、先端技術の活用や人材育成にも注力し、税務アドバイザーだけでなくビジネス・アドバイザーとしての役割も果たしています。【CTHについて】◆EY Japanのサービスラインに対して「テクノロジーの要件」や「課題」をヒアリングし、それらに対するデジタルソリューションの提案を行っているチームです。PMやエンジニア、UI/UXデザインなどが可能な優秀なメンバーが在籍しています。【募集背景】・チーム体制の更なる強化を背景にプロジェクトマネジメントのご経験や各種開発経験をお持ちで、現場の課題解決を推進していただける方に参画いただきたいと考えております。

【EYとは】■EY Japanとは EY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。企業HP：https://www.ey.com/ja_jp外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理・間接部門のメンバーとしてグループ向け業務を行っていただきます。 【ミッション】EY Japan内で利用されている主にローカル導入・ローカル開発のアプリケーションに関する運用をお任せしたいと考えております。【業務内容】① アプリケーション運用・業務運用というよりはテクニカルな面での運用・Application Engineeringチームや外部ベンダーが開発したアプリケーションのリリース作業・アプリケーションの年次パスワード/証明書変更作業や日次のログ監視業務・月に1回、土曜日にサーバーメンテナンス作業（セキュリティパッチの反映やサーバーの再起動）・サーバーバージョンアップに伴うマイグレーション作業・Projectに参画する場合、他チームとの調整（インフラチーム、Projectチーム他)やProjectサポート・ユーザーからの問い合わせ対応、調査② ベンダー管理・アプリケーション運用を担当するベンダーの管理（ベンダーとの契約やコスト管理/スケジュール/進捗など）をし、最適な状態に持っていく・ベンダーからの技術的な内容を含む質問や相談への対応③ 障害対応・IISやSQL Serverに障害が発生した場合の対応・アプリケーションに障害が発生した場合の1次受付、解決しない場合は社内の担当者や外部ベンダーへのエスカレーション(海外の担当者とやりとりする場合もあり)・再発防止策や障害を減らすための対応検討

■EY JapanとはEY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理部門のメンバーとしてグループ向けの人事業務を行っていただきます。今回担当していただく組織はSaTといい、M&Aなどの支援を行っています。SaT組織のHRBPを募集しています■具体的な業務内容SaTは、クライアントの成長戦略・新規投資・M&Aを立案するとともに、その実行支援まで行い、企業の価値向上の実現を支援していきます。そのためには、様々な環境下でも支援していくための柔軟な組織体制の変更・拡大を進めています。HRBPはSaT内の各部門・チームの責任者やSaTリーダーとともに、このような柔軟に変化する組織を最高の状態に導くための、組織設計・採用・人材開発・労務・制度設計など、あらゆる人事領域における「人事戦略」を計画し実行するポジションです。具体的には課題抽出のための調査・組織課題の見える化から解決策の立案・ソリューション設計、実行まで全体を統括します。会社の伝えたいメッセージとそれを受け止める従業員との間に立ち、潜在的なチャンスやリスクをつぶさに把握し、各CoEとの適切な連携を図ることも重要な業務です。その他、面談や研修のスケジューリングや各ステークホルダー間の接続、評価の為の人事データ収集と評価担当者へのレクチャーと業務支援など、日常的に行っている業務は多岐にわたります。要約すると、HRBPのミッションは、従業員と組織のパフォーマンスを最大化し業績向上を実現させる事であり、そのための主な仕事内容は大きく分けて3つあります。●ビジネスの経営戦略に対しての人事面からのサポート：HRBPの顧客はビジネスリーダーです。人事の観点からビジネスの成長をサポートするために、リーダー層との密なコミュニケーションをおこない信頼を得たうえで、人事戦略を立案、実行しリーダー達のゴール達成をサポートします。●人事戦略の立案、実行、完了：それぞれの企業の経営戦略に沿って目標設定をするために人事戦略を立案することはとても重要です。人材開発・組織開発を推し進めることや、人事制度の調整や改革によって経営戦略をサポートする役回りを担います。●現場の情報収集：現場からの意見や声を聞かないまま人事戦略を進めても無意味なものです。目標達成をするためには、しっかりと現場の声、意見や情報を聞き入れ、事業責任者に伝達することも大切な仕事のひとつです。情報収集を行ったうえで、組織戦略・経営戦略のパートナーとして上手く橋渡しを行います。

■業務内容IT関連プロジェクトのプロジェクトマネジメントおよびプロジェクト支援（PMO業務）■アピールポイントコーポレート機能の社内SEとして、日本最大級のビジネスプロフェッショナルグループであるデロイトトーマツグループの各ビジネスを支えるITプロジェクトに参加できます。国外チームと連携する案件もあり、英語を用いて活躍する機会もあります。また、在宅勤務やフレックス制度を使用しワークライフバランスのとれた勤務が可能です。■想定キャリアパスプロジェクトマネジメント分野のエキスパートや管理職、執行役員■英語使用頻度、場面日常的ではありませんが、海外連携が必要なプロジェクトがあるため、そのような案件に参加するには英語が必要となります。■従事すべき業務の変更の範囲変更の範囲　会社の定める職務--------------------------------------------------【数字で見るDTG】https://www2.deloitte.com/jp/ja/careers/dtcs/experienced-hires/about2.html

【期待する役割】デロイトトーマツグループにおける社内/社外システムのインフラ設計・構築メンバーを募集します。【職務内容】（90%）パブリッククラウドのインフラ設計・構築業務（10%）パブリッククラウドのインフラ設計・構築業務の改善下記の技術を用いたインフラ設計・構築業務　[Azure]VNET、VM、App GW、SQL DB、Storage Account、Terraformなど　[AWS/GCP]VPC、EC2、ECS、ALB、RDS、S3、Cloudformation、Compute Engine、App Engine、Cloud SQLなど【魅力】・インフラ構築だけでなく、プロジェクトリードやユーザとの折衝など、PMに近い業務も経験できる・3大クラウドサービス（Azure/AWS/GCP）を利用した技術的な経験が積める。・20000ユーザが利用する大規模システムに携わることが可能。・クライアント向けにデロイトから外販するシステムのインフラ構築、運用に携わることができ、最新の技術にも触れることが可能。・クライアント向けシステムにおいては小規模から大規模システムまで様々な規模の案件に携わることが可能。【組織構成】管理職10名非管理職30-50名【想定キャリアパス】パブリッククラウドのインフラ設計・構築担当　→インフラ設計・構築PJの案件リード　→インフラ設計・構築セクションのリード（セクションリーダー）　→インフラ設計・構築・運用各セクションを束ねる責任者（チームリーダー）　→ITグループリーダー　→ディビジョンリーダー/CTO/CIO【想定残業時間】10-20時間/月【採用想定ランク】ジュニアスタッフ、スタッフ、シニアスタッフ、アソシエイトマネジャー

【ミッション】EY Japan株式会社所属でEY税理士法人の採用業務全般に従事いただきます。管理職候補若しくは管理職での採用を想定しております。【EY税理士法人について】◆https://www.ey.com/ja_jp/about-us/ey-tax「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して～」EY税理士法人は、世界４大税理士法人の１つです。国際税務、M＆A、組織再編、移転価格の税務サービスなど、税務アドバイザリーおよび税務コンプライアンスの分野でサービスを提供し、クライアントのビジネスを支援しています。EY税理士法人が扱う案件は世界規模となっており、EY税理士法人は常に社会に対してインパクトを与えるビジネスモデルとなっています。【期待する役割】世界４大税理士法人EYにおける「採用人事」として、採用計画の立案からクロージングまでの一連にコミットいただきます。採用ターゲットは「税務領域」「コンサルタント」がメインとなりますので、難易度の高い属性を狙う形になりますが、採用までに必要なフローや戦略、コンテンツ作成、イベント企画などに縛りは無く、ご自身のアイディアや意見を戦略に反映させることが可能です。【職務内容（例）】・EY税理士法人の採用戦略全体の構築から運営までをリード・現場部署と連携しビジネス目標達成に必要なターゲット人材を獲得・採用に関わる内部・外部ステークホルダーの管理・採用ブランディングの構築、採用イベントの企画および実施・採用計画や計画見直しを適宜行いステークホルダーと連携しながら　採用目標の達成に向けた施策を実施する・候補者の母集団を形成・構築するためにスカウト等を駆使し、　潜在的な候補者へ直接アプローチ・採用予算の作成とコスト管理を実施する【魅力】EY税理士法人のタレント部門（人事部門）は、ビジネスの最前線で活躍する税務プロフェッショナルを支える人事専門家集団です。採用、育成、組織開発、報酬評価、サクセションプラン対応など、様々な面から税務プロフェッショナルが持続的に、そして活気に満ちて活躍できる職場環境を共に築いていくための人材を求めています。【募集背景】採用力・組織力強化のための増員【組織構成】部門長以下８名

■会社概要　https://labo.jp/business/「All Japanで世界とつながり、事業を創造する」を志とし、従来の戦略コンサルファームの領域を越えて、弊社が経営するコンソーシアムの広域な連携体制を通じ、戦略構築に留まらず、All Japanでシステム・オペレーションの構築、事業展開の実現までを実践しています。【事業内容】・事業創造やDXの戦略コンサルティング　－コンソーシアム連携企業例：キヤノン、日立、富士通 等の大企業２０社・教育系SaaS（eラーニング･人材育成サービス 等）の全国および海外展開　－全国７割の都道府県に展開・食品流通DXサービス　－大手食品会社１０社と提携【事業実績例】・デジタル化がなかなか進んでいなかった分野での人材育成事業において、ラボグループのコンソーシアムが持つ知見を活用したDX事業スキームを設計し、一部分野では東京都で最大シェアを獲得、全国30の都道府県に事業を展開。・大手食品会社10社と共に、食品の需給をオンデマンドでマッチングをする物流網を構築。【ラボグループの強み】・150を超える大企業･スタートアップ等が参画するコンソーシアムの知見を融合した、事業の創造が可能・東証一部上場企業からスピンアウトしたスタートアップとして、毎年倍々で売上を伸ばして成長■業務内容直近お任せする業務として、現在弊社の主軸事業である、包括SaaS事業の企画をお任せします。多岐に渡るパートナー企業と共に、先進的なSaaSの構築、様々な業界への展開、国内外に事業を拡大していく、弊社の事業の核となる事業マネージャーポジションを募集しています。【ポジションの説明】代表と連携を取りながら、事業部のKGI・KPIの達成に向けて、各事業部や取引先と協業しながら、事業の立案・推進・組織マネジメントを担っていただきます。組織の全体最適化の目線を持ちながら、事業部を牽引し、事業売上の最大化を目標に戦略実行を行っていただきます。新規事業や既存事業の両方に関わることも出来ます。

・中小企業（年商1～300億円）及び事業部門、事業エリアのM＆Aの実行支援及びアドバイザー業務。・M＆A業務における買い手・売り手のマッチング、シナリオ策定、価格査定、実行支援・金利減免策提案、財務改善（健全化）支援、銀行交渉【募集背景】 労働力人口の高齢化が進み、中小企業のM＆A・事業承継のニーズは高くなっています。現在展開中のM＆Aコンサルティング拡大に伴い、欠員補充ではなく、積極的な人材採用を行います。【魅力点】 1.「業種専門コンサルタント × M&A専門アドバイザー」の組み合わせ・事業承継・M&Aを行う場合にはただ単に対象企業の財務状況や労務状況だけでなく、その会社の業界内におけるポジショニングやその業界の将来性も加味する必要があります。船井総研にはあらゆる業界業種の専門コンサルタントが在籍しており、より深く、専門的な部分に対してもアプローチし、企業価値の算定、企業価値アップを行います。2.　7,000社超の継続顧問先、4,200名超の経営研究会会員の顧客ネットワーク・自社の顧客ネットワークからでも幅広い売却先探し等が可能になります。特に継続顧問先企業、経営研究会参加企業とは日頃より、経営者との深い関係を構築しておりますので候補先選定の際には強みを発揮できます。3.　外部提携企業とのネットワークによる幅広い領域への対応力・公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士等の各分野の専門家との業務提携をしており、財務面・労務面・人事面・法務面にもより深いアプローチを行うことにより、将来リスクに対しての不安材料を事前に整理することで事業承継・M&A前後の企業価値アップを行います。

担当業務障がい福祉施設に対して、コンサルティングを行います。障がい児・障がい者の自立を目指した地域密着型のワンストップサービスが提供できる地域1番法人の創出＆サポートです。主には、施設の利用者獲得のためのマーケティング支援やスタッフ採用・育成・定着などのHR支援まで幅広く既存施設の活性化を行います。また異業種から新たに事業参入をお考えの企業への新規開設のコンサルティングも手掛けます。地域でサービスを必要としている障がい児・障がい者の方々が安心して利用できる事業所をサポートします。【対象】児童発達支援、放課後等デイサービス、就労継続支援、障がい者グループホームなどの障がい福祉施設【具体的には】・施設の新規開発支援・利用者獲得のマーケティング支援・スタッフの採用・育成・定着などの人材マネジメント支援・スタッフに対し、利用者支援や利用者スキルアップの教育など、経営全般に関わる幅広い支援を行います。

業務内容従業員20～500名の製造業に対しての経営コンサルティング。社長や経営陣に対して業績（売上・利益）を向上させるマーケティング・営業戦略を立案をしていただきます。【具体的には】・3C分析（自社・市場・競合）を実施し、商品・サービスの事業分野の選定・成長市場への商品・サービスのマーケティング戦略/営業戦略の立案・実行・営業組織のCRM・SFAのシステム概略の設計・構築【仕事の概略】・クライアントの業績の伸ばせる業界・分野に対して、新たなビジネスモデル提案のセミナーを開催・セミナーから経営相談を獲得し、クライアントと顧問契約・顧問契約後、商品戦略・販促/営業戦略を立案し、クライアントと一緒になり定着実行支援を実施・クライアントとの顧問契約は1月に1度の訪問打合せを基本として、1年（12回支援）が通常・都度発生する、製造業・商社の課題を社長・経営者から相談を受け解決する伴走型のコンサルティングを実施※　2022年12月時点で、コンサルティング契約の継続率は88%を越え、5年以上のお付き合いが多い【仕事の魅力】衰退傾向にある日本の製造業といわれる中、世界TOPクラスの技術をもつ企業は生産財の製造業です。船井総研では、先進国から全世界へ優れた技術や製品を展開するコンサルティングにかかわることができます。また、先進国でしか作れない製品や部品をもつ企業の新規市場開拓や営業戦略を、クライアント様と5年・10年と長いお付き合いの中で、共に成長することもできます当社のクライアントはほぼオーナー経営者になり、意思決定が即断即決が基本であり、稟議や予算会議などの経営の意思決定に時間がかかることがなく、クライアント様へコンサルティングを展開。優れた技術を持ちながら、世の中に知られていない企業を、船井総研のコンサルティングによって、認知度を高めて、その企業だけでなく、そこで働いている社員とその家族の皆様に安定した生活を提供し地域にも貢献しています。船井総研のコンサルティング業務/仕事に制限はなく、最大限の裁量権があります。製造業や商社の営業担当者にありがちな、担当顧客/エリア、取扱商品・サービスなどの制限を受けることはありません。

業務内容従業員20～500名の製造業に対しての経営コンサルティング。社長や経営陣に対して業績（売上・利益）を向上させるマーケティング・営業戦略を立案をしていただきます。【具体的には】・3C分析（自社・市場・競合）を実施し、商品・サービスの事業分野の選定・成長市場への商品・サービスのマーケティング戦略/営業戦略の立案・実行・営業組織のCRM・SFAのシステム概略の設計・構築【仕事の概略】・クライアントの業績の伸ばせる業界・分野に対して、新たなビジネスモデル提案のセミナーを開催・セミナーから経営相談を獲得し、クライアントと顧問契約・顧問契約後、商品戦略・販促/営業戦略を立案し、クライアントと一緒になり定着実行支援を実施・クライアントとの顧問契約は1月に1度の訪問打合せを基本として、1年（12回支援）が通常・都度発生する、製造業・商社の課題を社長・経営者から相談を受け解決する伴走型のコンサルティングを実施※　2022年12月時点で、コンサルティング契約の継続率は88%を越え、5年以上のお付き合いが多い【仕事の魅力】衰退傾向にある日本の製造業といわれる中、世界TOPクラスの技術をもつ企業は生産財の製造業です。船井総研では、先進国から全世界へ優れた技術や製品を展開するコンサルティングにかかわることができます。また、先進国でしか作れない製品や部品をもつ企業の新規市場開拓や営業戦略を、クライアント様と5年・10年と長いお付き合いの中で、共に成長することもできます当社のクライアントはほぼオーナー経営者になり、意思決定が即断即決が基本であり、稟議や予算会議などの経営の意思決定に時間がかかることがなく、クライアント様へコンサルティングを展開。優れた技術を持ちながら、世の中に知られていない企業を、船井総研のコンサルティングによって、認知度を高めて、その企業だけでなく、そこで働いている社員とその家族の皆様に安定した生活を提供し地域にも貢献しています。船井総研のコンサルティング業務/仕事に制限はなく、最大限の裁量権があります。製造業や商社の営業担当者にありがちな、担当顧客/エリア、取扱商品・サービスなどの制限を受けることはありません。

募集背景2021年、船井総研内で新規事業を開発していくために行われたピッチコンテストで選ばれ、新規事業統括室にアドテクメディアグループが設置されました。クライアントのデジタル集客を最適化させるためのアドテクノロジー事業を開発・推進していく部署です。2024年４月にはグループ会社の船井総研デジタルと合併し、アドテク/Webグループとして、中堅・中小企業向けの広告代理店として日本一を目指す新体制がスタートしています。2024年9月現在は30名体制ですが、採用をさらに強化し、数年後には倍増できるように計画しています。クライアントのクリエイティブパートナーとしてプロジェクトに参加し、Webディレクション業務、プロジェクトマネジメント業務をお願いできる方を募集しています。クリエイティブを使ったデジタルマーケティングに知見をお持ちの方にぜひ参画いただき、数年後には、デジタルマーケティングの領域で社内やグループ企業内の中核になれるよう一緒に目指していきましょう。仕事内容船井総研グループのメイン顧客である中堅・中小企業向けに、デジタルクリエイティブ（デジタル広告、WEBサイト等）を使った業績UPの提案を行います。クライアントのビジネスを成長に導くディレクターとして、デジタルマーケティング全体の戦略立案からPDCA運用までをトータルで支援し、 クライアントと向き合いながら業績UPに繋がるプロモーション戦略などの策定を進めていただきます。自身の得意分野、スキルセットを最大限活かして頂けます。＜具体的には＞・デジタルマーケティング戦略立案・KPI設計・プロジェクトの進行窓口業務（ディレクション）・要件定義・画面設計（ワイヤーフレーム）・テスト検証・WEBサイトディレクション・顧客企業の対応（関係構築／ヒアリング／案件領域の拡大）・企画提案（戦略／新規企画の立案／運用改善）・プロジェクト進行管理（スケジュール／コスト／制作指揮）・改善提案（データ分析内容を元に改善施策の立案）・データ分析／解析・デジタル広告（特にクリエイティブ関連）のコンセプト設計・プランニング・クリエイティブディレクション・組織/プロジェクトにおけるクリエイターのマネジメント仕事の魅力・デジタルクリエイティブ関連業務だけではなく、その先にあるクライアントのマーケティング課題に向き合い、解決手段として経営コンサルタントと共にデジタルマーケティングコンサルティングも同時に行っていきます。より経営に近い距離からクライアントの課題解決を行うことができます。・所属するアドテク・Webグループは中堅・中小企業のWeb広告運用やWebサイトやLP,バナー制作といったデジタルクリエイティブ業務に特化する形で急成長している部署です。組織の成長に伴い、自身のキャリア形成もエキスパートからマネジメントまで多様に実現可能です。・自由な社風で挑戦しやすい環境があります。新卒・中途にかかわらず、自分や所属チームの裁量で業務に向き合える自由度が高いです。裁量が大きい分、ご自身で仕事や生活をコントロールできない人には向いていないかもしれません。

■業務内容（40%）・アカウント管理システムに関わるプロジェクト管理、実行・改修要望に対する計画立案、管理、タスク指示、レビュー、実装作業（40%）・インシデント、プロブレムの調査、対策・アカウント管理システムの改善計画の立案、提案、実行（20%）・その他の管理業務、調整業務（レポート作成、他部署との調整、予算管理、要員マネジメント、ベンダー管理、発注）等■概要デロイトグループのアカウント管理システムの運用・改善を行うチームのマネジャー候補を募集します。グループの成長を支えるActive DirectoryやAzure Active Directory管理を自動化するシステムの開発と運用に携わって頂きます。■採用背景デロイトグループでは、Microsoft Active DirectoryやOffice 365を認証基盤として活用しています。これらアカウントやメールボックスの操作は独自に開発したIAM管理システムで自動化されています。今回、システム規模の拡大に伴い、このIAM管理システムの運用と改善を行う専任の担当者を募集することとなりました。■想定業務現在、オンプレミスからAzureのサーバレス環境への移行プロジェクトを進めています。この移行プロジェクトのサブPMを担って頂き、その後徐々に独立してプロジェクトを遂行できるようになって頂きます。プロジェクト終了後は、社内の様々な部門とかかわりながら、システム運用と改善提案を進めます。■対象システムの概要自動でActive Directoryのアカウント・グループを作成、変更、削除するシステムですWebアプリケーションとして管理画面、各種ユーザー申請画面をもちます人事情報を取得し、入社に伴うアカウントの自動作成、退職に伴うアカウントの自動削除や、組織情報に基づいたグループの生成などを行いますユーザーからの申請を受け付け、ワークフローによる上長承認を得て、メールボックスや、メーリングリスト作成を行います新システムは以下アーキテクチャで構成されています。　・Next.js（Azure App Service）　・Azure Database for PostgreSQL　・Azrue Functions(Powershell)■業務詳細・現行システムの運用管理・新システムへの移行プロジェクト管理・新システムの運用と継続的な改善や予算作成、予算管理■ポジションの魅力・マネジャーを目指して頂けます・20,000人以上のユーザーを持つIAM基盤の運用とプロジェクト管理経験を積むことができます・Active DirectoryやAzureインフラ、システム開発など多岐にわたる技術知識と経験を積むことができます・自ら改善計画を立案し、システムや業務を向上させることができます・全社で利用しているシステムであり、改善などによる社内インパクトが大きい仕事です・エンドユーザーから人事担当者、総務など様々な人とかかわりながら仕事を進めることができます■入社後の期待・専門知識や経験をいかし、プロジェクトチーム・運用チームをリードしていただきます・Microsoft系のインフラ知識、Azureのインフラ知識、システム開発の知識など、　必要知識が多岐にわたるため、必要知識を自ら手を動かしてキャッチアップしていただきます　■勤務環境・フレックス制度を採用した自由な勤務環境です。　※標準的な勤務時間帯 9:30～17:30（所定労働時間１日7時間、想定残業時間：0-2時間/日程度)・リモート（在宅）勤務のため、居住地問わず全国各地からのご応募が可能です （年数回程度出社・出張の可能性があります）・年に1回かならず長期休暇（1週間から2週間）を取得できる環境です■英語を使った業務についてGlobal Teamへのクラウドサブスクリプションなど申請や、Global Teamとのメールでのやり取り

■業務内容（40%）オフィスインフラ環境全般（ネットワーク、セキュリティ、AV） の管理・運用（40%）オフィス構築プロジェクト計画・推進・現地対応（10%）ユーザ問合せ対応（10%）トラブル対応■想定キャリアパスオフィスインフラの管理・構築・運用担当→オフィスインフラの管理・構築・運用責任者（セクションリーダー）→ITインフラ管理・運用責任者（チームリーダー）→ITグループリーダー→ディビジョンリーダー/CTO/CIO■アピールポイント・約20,000名のユーザーが利用するオフィスインフラシステムの運営・構築に携われる・多様な働き方やその時々のニーズにあわせた先進的な技術やソリューションの推進、導入に携われる・構築案件やトラブルシュートの対応を通して、Global Teamや国内の他部門や他ビジネスとの連携を行い、調整力やコミュニケーション能力を身に着けられる・数億円規模での構築や構想立案・企画等のプロジェクトに参画する事ができる■求める人物像・自ら主体的に構想を考え、計画、実行の判断を行うことを志向している方・インフラ作業者ではなく、将来的にアーキテクトやシステム運営責任者を目指している方・中長期的に１つのシステムの安定化や高度化に向けて改善していくことに興味がある方■従事すべき業務の変更の範囲変更の範囲　会社の定める職務■在宅、出社日数想定出社勤務日数　2日/週※週2日以上のオフィスへの出社勤務と在宅勤務を併用しております※OJT期間中も同様■研修、OJT期間中出社頻度対象期間：入社後 4週間在宅勤務　90％　出社10　％想定出社頻度　1回/週その他補足事項：状況に応じて出社いただく可能性があります--------------------------------------------------【数字で見るDTG】https://www2.deloitte.com/jp/ja/careers/dtcs/experienced-hires/about2.html

【期待する役割】《管理職のサポート体制が整っています。ご安心ください》◆EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（以下、EYSC）の中で、戦略的トランザクションを支援する《Strateg and Transactionsサービスライン》（以下、SaT）向けに活動いただきます。企業HP:https://www.ey.com/ja_jp/about-us/ey-strategy-and-consulting【SaTについて】◆世界トップクラスの戦略コンサルティングの提供を目指しています。クライアントは、多国籍企業、中小企業、プライベート・エクイティ・ファンド、官公庁、政府系機関、ソブリン・ウェルス・ファンド、スタートアップ・ユニコーン企業など多岐にわたり、多様なビジネスにおける重要な事業投資、業務・資本提携における意思決定を支援しています。◆主なサービスとして、戦略策定、コーポレート・ファイナンス、M&Aの実行支援、買収後のPMIやポートフォリオマネジメントによる企業価値の向上、企業・事業売却やカーブアウト、企業・事業再生など、成長戦略策定のためのコンサルティングサービスを提供していますSaTについて：https://www.ey.com/ja_jp/careers/strategy-transactions【募集背景】◆SaTでは、戦略コンサルティング、M&A、公的インフラプロジェクトの組成支援などの領域で、官公庁や政府系機関とのビジネスが急拡大しており、効率的な営業実施や的確な品質管理の観点からの業務需要が高まっており、一緒にSaTの成長・拡大を支援していくメンバーを募集いたします。【EY Japanについて】 ◆EY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。 企業HP：https://www.ey.com/ja_jp ◆外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理・間接部門の メンバーとしてグループ向け業務を行っていただきます。【EYについて】 《Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して。》 ◆EYは世界約40万人のメンバーを誇る「Big4」と呼ばれる4大コンサルティングファームです。優れた知見や高品質なサービスの提供を通じて、資本市場と世界経済における信頼の構築に貢献しています。 ◆「税務」「アシュアランス」「コンサルティング」「ストラテジー・アンド・トランザクション」の4つのサービスラインを通じてクライアントの新しい機会を活用し、リスクを管理し、成長を支援します。また、規制遵守や投資家への情報提供を行い、さまざまな領域のプロフェッショナルが連携してサポートします。 ◆「より良い社会とはインクルーシブで持続可能な経済成長が実現されている社会である」という考えの下、EYメンバーおよびイノベーションへの投資を通じて、あらゆるサービスの品質を向上させるための努力を継続しています。【業務内容（例）】◆公共セクター向け提案・営業活動に関する内部管理・受注審査支援・公共セクタ―（国、地方公共団体及び独立行政法人等）向けの営業提案に関する内部情報管理・記録支援・提案案件の募集要項や仕様書等の内容について、チェックリスト等を用いての内容審査に関する業務支援・提案書作成における事務手続き等実施支援◆公共セクター案件に関する契約・請求事務等の支援・案件受注後の公共案件に関する品質管理等の定期フォローアップ支援・公共案件の請求手続き、書類等の作成支援・EYグループ内での公共案件品質管理に関するWeb会議・ミーティング等への参加・補助◆その他公共セクター関係案件の管理に関すること・その他社内及びEY Japanにおける公共セクター向け事業に関する営業管理、品質管理・リスク管理、コンプライアンス関連全般にかかる企画立案・実施・補助

■会社概要　https://labo.jp/business/「All Japanで世界とつながり、事業を創造する」を志とし、従来の戦略コンサルファームの領域を越えて、弊社が経営するコンソーシアムの広域な連携体制を通じ、戦略構築に留まらず、All Japanでシステム・オペレーションの構築、事業展開の実現までを実践しています。【事業内容】・事業創造やDXの戦略コンサルティング　－コンソーシアム連携企業例：キヤノン、日立、富士通 等の大企業２０社・教育系SaaS（eラーニング･人材育成サービス 等）の全国および海外展開　－全国７割の都道府県に展開・食品流通DXサービス　－大手食品会社１０社と提携【事業実績例】・デジタル化がなかなか進んでいなかった分野での人材育成事業において、ラボグループのコンソーシアムが持つ知見を活用したDX事業スキームを設計し、一部分野では東京都で最大シェアを獲得、全国30の都道府県に事業を展開。・大手食品会社10社と共に、食品の需給をオンデマンドでマッチングをする物流網を構築。【ラボグループの強み】・150を超える大企業･スタートアップ等が参画するコンソーシアムの知見を融合した、事業の創造が可能・東証一部上場企業からスピンアウトしたスタートアップとして、毎年倍々で売上を伸ばして成長■業務内容直近お任せする業務として、現在弊社の主軸事業である、包括SaaS事業の企画をお任せします。多岐に渡るパートナー企業と共に、先進的なSaaSの構築、様々な業界への展開、国内外に事業を拡大していく、弊社の事業の核となる事業企画ポジションを募集しています。【ポジションの説明】SaaS事業の運営を実施するコアポジションです。事業達成に向けて業務が細分化されておりますので、まずはこれまでのご経験からマッチする業務をお願いしながら、徐々に業務領域を拡大していただきます。それぞれの業務に専門性を持ったパートナー企業と提携しておりますので、関係各社様と共同して事業を構築していただきます。

■募集背景「人が成長してこそ、組織も成長する」という信念を大切にしながら、私たちは上場準備を進め、さらなる飛躍を目指しています。そこで、事業拡大に伴い、当社ラーニングチームの立ち上げメンバーとして、コンサルタントの育成・開発を担っていただきます。リーダーとしてだけでなく、未来を形作る中心人物として、弊社経営陣と並走しながら活躍していただきます。■業務内容・研修プログラムの企画・設計・実施・コンサルタントのスキルアップのための個別指導・メンタリング・教育に関するデータ分析と改善・チームメンバーのマネジメント■このポジションの魅力・成長企業の中核として、新しい組織、事業の立ち上げに参加し、会社の未来をともに築くことができる・経営陣と並走し、成長企業の経営に近い経験を積む事ができる・自社コンサルタントだけでなく、他社の有望な人材を育成し、広範な影響力を持つポジションで「人を育てる」ことが、企業の成長そのものであるという価値観を共有し、実現していける環境■求める人物像・弊社の事業内容/ビジョンに共感できる方・コンサルタントの成長を支援することに情熱を持っている方・新しいことに挑戦し、自ら考え行動できる方・変化の激しい環境に対応できる柔軟性と適応力をお持ちの方・チームワークを大切にし、周囲と協力できる方

【募集背景】当社のヘルスケア部門コンサルタントは科目ごとに分かれたコンサルティングチームが高い専門性をもってクライアントのコンサルティングにあたっています。当社の強みでもある「実行支援型のコンサルティング」を医療分野にも導入し、戦略の立案だけにとどまらず、実行から定着に至るまでを支援することで真の課題解決を目指します。ヘルスケア部門の主なクライアントであるクリニック経営者へ生産性向上や付加価値を推進し、より社会貢献度が高いコンサルティング領域を目指しています。【業務内容】皮膚科・耳鼻咽喉科のクリニックをを対象とした医療機関向けのコンサルタントとしてご活躍いただきます。■皮膚科・美容医療領域皮膚科クリニックに対し、美容医療の新規導入を担っていただきます。美容医療のメニュー策定のみならず、マーケティング支援(主に新規患者集患を目的とした商圏分析、WEB戦略立案、ホームページディレクション、WEBマーケティング全般)まで皮膚科領域における新ソリューションを推進していただきます。■耳鼻科領域診療の効率化、業務オペレーション改善を進めていただきます。マンパワーのみならず、DX化も導入しながらクリニック全体の業務効率を上げることにより、質を落とさずに診察の回転を上げることで集患を増やし、クリニック全体の売り上げを伸ばします。

【職務内容】企業に向けてコンサルティングを行う部署です。財務分析や資金計画の作成が主なコンサルティング内容となります。【仕事の流れ】※一例■STEP1　現状把握財務諸表や取引情報などをもとに、企業の財務状況を分析し、実態を把握します。■STEP2　計画づくり経営戦略の全体像に基づいて、財務戦略を策定。「いつ」「何を」行い、それに「いくら」必要になるのかなど数字を明確にしていきます。同時に、資金調達のためのエビデンスづくりや金融機関の選定を行います。■STEP3　計画の実践資金調達の最大化等を目的とした銀行との面談・交渉、社内管理体制の構築、社内業務の効率化・デジタル化、決算対策など計画を実行する支援を行います。【所属部署】 「グレートカンパニー創りをファイナンスでサポートする」というミッションのもと、中小企業の経営基盤の構築をサポートしています。キャッシュフローを最大化するための資金調達や管理体制の構築、企業価値向上の取り組みといったコンサルティングが中心です。特に設備投資や運転資金のニーズが大きい企業様に貢献しています。また、企業経営を支えるためには、地域金融機関との密接な関係が不可欠であるため、信用金庫を中心とした地域金融機関、保険代理店を中心としたFP事務所の業績アップ支援も行っています。より多くの高成長のオンリーワン企業をつくるべく、企業の成長を財務面から日々支援しています。

【職務内容】企業に向けてコンサルティングを行う部署です。財務分析や資金計画の作成が主なコンサルティング内容となります。【仕事の流れ】※一例■STEP1　現状把握財務諸表や取引情報などをもとに、企業の財務状況を分析し、実態を把握します。■STEP2　計画づくり経営戦略の全体像に基づいて、財務戦略を策定。「いつ」「何を」行い、それに「いくら」必要になるのかなど数字を明確にしていきます。同時に、資金調達のためのエビデンスづくりや金融機関の選定を行います。■STEP3　計画の実践資金調達の最大化等を目的とした銀行との面談・交渉、社内管理体制の構築、社内業務の効率化・デジタル化、決算対策など計画を実行する支援を行います。【所属部署】 「グレートカンパニー創りをファイナンスでサポートする」というミッションのもと、中小企業の経営基盤の構築をサポートしています。キャッシュフローを最大化するための資金調達や管理体制の構築、企業価値向上の取り組みといったコンサルティングが中心です。特に設備投資や運転資金のニーズが大きい企業様に貢献しています。また、企業経営を支えるためには、地域金融機関との密接な関係が不可欠であるため、信用金庫を中心とした地域金融機関、保険代理店を中心としたFP事務所の業績アップ支援も行っています。より多くの高成長のオンリーワン企業をつくるべく、企業の成長を財務面から日々支援しています。

プライム市場等に上場している大手企業向け、また今後の拡大が予想される中堅企業向けのESG・脱炭素・カーボンニュートラルコンサルティングに興味のある方を募集します。船井総研では新たにカーボンニュートラル支援グループを立ち上げて、大手企業のESG・脱炭素・カーボンニュートラル戦略のコンサルティングを強化しています。現状診断・分析からESG・脱炭素・カーボンニュートラルに向けてのロードマップや事業戦略の策定、さらにはその運用・実務実行コンサルティングまで幅広く提供していきます。特に、船井総研では各業種業界向けの専門コンサルタントがいることもあり、業界に特化したカーボンニュートラルコンサルティングを得意としています。今回の募集では、現状診断・分析から事業戦略の策定、さらにはその運用・実務実行コンサルティング実務（または、その一部）を担って頂ける方を募集します。特に、製造業での経験のある方を最優先させて頂きます。＜具体的には＞・脱炭素化に向けたロードマップ策定コンサルティング・ロードマップ実現に向けた脱炭素実務実行コンサルティング・製造業現場での省エネ＆脱炭素コンサルティング・TCFD開示コンサルティング・CDP回答コンサルティング・SBT認定取得コンサルティング・有価証券報告書やESGレポート、WEB等外部発信コンサルティング＜所属組織＞23年に新設されたカーボンニュートラル支援グループへ配属されます。本部長直下の組織で、コンサルティング新規立ち上げを担います。＜募集背景＞昨今、大手製造業を中心として脱炭素化が叫ばれています。プライム市場上場企業にとって脱炭素化やカーボンニュートラル化が必須となる時代が近づいてきており、更にスタンダードやグロース、そして中堅企業まで、その裾野は拡大していきます。Environment(環境)やSocial(社会)関連のコンサルティングを通じた社会への貢献だけでなく、プライム市場で価値を高めようとしている大手企業に対してより専門性の高い人財に専任で担っていただきたいため、募集いたします。

■業務内容・フィットネス・ゴルフレジャー施設における業績アップ支援・セミパーソナルフィットネス事業参入のご提案・パーソナルフィットネス/インドアゴルフ　集客支援■募集背景生活習慣病など健康における「予防」への意識が年々高まる中で、健康におけるジム業界をより拡大するため、パーソナルトレーニングジム、セミパーソナルトレーニングジムの新規事業立ち上げコンサルティングをメインテーマとして、コンサルティング部隊を2018年に発足しました。今後、更にフィットネス業界へのコンサルティングの影響力を拡大させるべく、フィットネス業界で最もシェア率の高い総合型フィットネスクラブ向けのコンサルティングを強化してまいります。また当ポジションでは、インドアゴルフの新規事業立ち上げ経験者も募集いたします。第二本業の柱を確立すべく、ゴルフ事業参入の相談を依頼されることも増え、より事業をグロースできる人材を募集致します。

【募集背景】コロナウイルスの影響で市場規模が半減してしまった宿泊業界の立て直しを図っていきます。これまで影響をうけてきたホテル等の宿泊施設に対し、複合施設などの新事業を立ち上げることで、業界の活性化が急務となってきました。5年後・10年後を見据えて新規事業についてだけでなく、経営課題そのものに入り込み業界の成長に携わることができます。余暇産業の成長には新規事業開発を欠かすことはできません。業界の第二産業の創立を経営者に伴走し、立ち上げていきませんか？

不動産支援部は、現在約500社のクライアントがいますが、近年「幹部社員向けのマネジメント研修」のニーズが増加しています。一方で、当部署としてはそのニーズに応えるためのサービスを提供できていません。しかし、2026年までに3億円規模の事業になることを見込んでおります。そこで、売上1億～300億規模の不動産業、住宅業、賃貸業、リフォーム業の企業へ向けたビジネス研修提供にむけた、研修企画の立ち上げを任せられる人材を募集しています。ご入社いただく方のご経験やご希望に応じて、コンテンツの作成から講師まで幅広くお任せしたいと思っています。部長と二人三脚で、専任でゼロからの新規事業立ち上げに挑戦していただければと思います。＜具体的には＞幹部社員の研修プログラムの企画、作成、実行・経営者に向けた幹部社員の育成の進め方・幹部社員に向けた部門の業績管理の仕方などの事業マネジメント・人材育成、マネジメントなど、幅広いテーマを予定しています。■仕事の魅力・日本のGDPを支える代表である住宅不動産業界のコンサルティングに関わることができます・事業計画の策定・商品・集客・営業・採用・評価・出店計画など一貫してコンサルティングを手掛けているため、1分野でけでなく「経営コンサルティング」を経験できます・研修を実施することだけが目的ではなく、その後、支援先の業績を上げることを目的としているため、実践的なコンサルティングスキルが身に付きます

【期待する役割】ご自身のご経験を活かし、クライアントに寄り添いながら地熱発電に関するご相談～地表調査～建設～発電所の運営・保守までの伴走を即戦力として活躍頂きたいと考えています。若手社員の指導や育成もお願いします。【エディット社の業務内容】■地熱開発計画/有望地域の選定、地熱発電事業計画、プロジェクトの開発計画、各種申請助勢(JOGMEC助成金交付申請、環境省炭素化事業申請、温泉掘削許可申請)■地熱資源探査/地質や変質帯調査、流体地化学調査、物理調査、総合解析、周辺環境のモニタリング■試錐井堀削による貯留層の確認/坑井堀削地点の選定、坑井堀削仕様書の作成、分析や評価、貯留層評価■貯留層の開発と坑井堀削/生産井や還元井の掘削計画、坑井調査や評価、長期噴出試験、発電規模の決定■発電所の建設/貯留層監視システムの整備、概念設計、詳細設計、申請手続■貯留層や発電所の運営・保守/貯留層の監視、周辺温泉モニタリング、環境モニタリング、補充井の堀削、地上設備の監視■発電事業のご相談/将来の開発計画

【役割】・アプリケーション開発・保守業務（設計・開発・テスト）。・開発依頼元からのヒアリング、要件定義。開発に付随するステークホルダーとのコミュニケーション、信頼性が高い価値のあるプロダクトを提供する・開発に必要となる環境の準備【具体的な業務】・主に社内向けアプリケーションを担当しているチームの業務を行なう。今後は外部クライアント向けの開発も増加予定。・規模や案件にもよるが、開発に付随する業務（設計・開発・テスト）は一貫して担当。必要に応じてヒアリング・要件定義から実施する。Webアプリケーション開発・保守のほかに、他の社内システム（EYグローバルのERPあるいは人事システム等）との連携部分の開発・保守。・環境は原則としてMicrosoft製品を使用した環境となっており、サーバーはWindows Server。・グローバルおよびローカルで定められた手続きの実施。例）変更管理、セキュリティレビュー・社内向けアプリケーションについては運用段階に入ってからの調査依頼対応等も含む。・.NET開発以外に、必要に応じてRPA開発およびVBA開発、また、Microsoft 365のPower Platformでの開発対応が有り得る。【EY CTHの強み・魅力】EY Japanのイノベーションセンターとして、CTHはテクノロジーのエリートを集めています。チームで協力しながら最先端テクノロジーの創造に挑戦したい情熱をもっている技術者を求めています。国内のチーム全員が一丸となるだけででなく、Client Technologyのグローバルネットワークも活用して難題に取り組み、監査・税務・コンサルティング・M&Aトランザクションの強みを活かして、様々なプロダクトやツールを未来志向で開発していきます。

【業務内容】■倫理・独立性に関する法令等やポリシーの知識、ファーム内でのプロセスや諸手続に関する知識をお持ち頂いた上で、日本のメンバーファームが倫理・独立性のルールに適合した業務の提供やビジネス関係の構築を行うことが出来るよう、業務提供前に外部規制及び内部ルールに照らして事案内容の確認業務を行います。業務参加時は他のチームメンバーや上長と共に、事案内容やルールの確認を行いながら進めて頂きます。■担当エリアに関連して、研修を含めた周知、質問への回答、その他ファーム内での統制活動を行います。■ご経験やナレッジを積まれた後には、ファンクションでのリーダー格となるキャリアが見込まれます。【セクション】■グローバルアカウンティングファーム（会計事務所。日本では監査法人を含みます。）のミドルオフィスとして、倫理・独立性に関する規制対応を担うチームです。■チーム全体において、日本国内で定められた法令等に加え、ファーム内部ルール（グローバルポリシー、日本におけるルール）を遵守するよう、日本でのルールの整備・周知と確認プロセスの運用を担います。【働く環境に関して】■オープンで働きやすい環境です。■必要時以外は基本的にリモート勤務で業務を行っています。■約20名のチームで、女性が過半を占めます。

【期待する役割】グローバルアカウンティングファーム（会計事務所。日本では監査法人を含みます。）のミドルオフィスとして、倫理・独立性に関する規制対応を担うチームです。チーム全体において、日本国内で定められた法令等に加え、ファーム内部ルール（グローバルポリシー、日本におけるルール）を遵守するよう、日本でのルールの整備・周知と確認プロセスの運用を担います。・コンプライアンス業務（委員会運営や違反事案への対応）を推進します。【職務内容】■コンプライアンス業務を中心として、上司の監督の下に、以下の業務を担って頂くものです。■コンプライアンス違反懸念の生じた事案（人事に関する事項を含む）についての調査及び調査関連業務（エビデンス収集、ヒヤリング等）■コンプライアンスに関連する委員会の事務局としての委員会運営業務■個人独立性ルール（有価証券投資等）の遵守に関する統制業務（構成員との面談、検査、調査、相談対応等）■その他、コンプライアンス規程遵守に関する統制業務（社内ルールの遵守に関する事前確認等）■以上実施するために必要となる、倫理・独立性全般に関する法令等やポリシーの知識、ファーム内でのプロセスや諸手続に関する知識をお持ち頂きます。【魅力】基本的には在宅勤務がメインです。ライフスタイルに合わせたバランスの取れた働き方を取れており、リモートワークを行うメンバーが多いですが、情報共有を十分に行い連携の取りながらチームとして活動しています。【組織構成】約20名の多様なメンバーから構成されています。

【本ポジションについて】■社内IT部門■TAXグループ経営企画室は、EY TAXグループ（現在1000名以上）全体、時には個別の組織に入り込んで、ビジネスの成長をドライブする役割を担っています。税理士法人を管轄するポジションですが、【税務・会計の知識】は必要ないです。【期待する役割】より良い関係性づくりと、それをベースにした共通の目的・目標に向かっての活動を、ビジネスに寄り添いながら戦略的・共創的にファシリテートすることが求められます。【職務内容】・Globalツール等のアプリケーションの導入・運用・管理・利用促進・サポート・EY Japan内で開発したアプリケーションの利活用・発展・展開・EY税理士法人のBusiness側とEY Japan株式会社のITとの間で、双方の間の領域を埋める役割・IT関連・アプリケーション関連の予算管理・ビジネス部門とIT部門の両方に影響を与え、税理士法人の経営に近い立場で活動

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社の人事部長として以下業務を統括いただきます。■EYSCマネジメントとの討議に基づく人事制度立案並びに施策実行■人事各機能における課題設定と解決に向けた施策立案・実行　・採用：　新卒/中途採用計画のとりまとめ、採用促進のための諸施策立案・提案と実行、採用進捗のモニタリング　・育成、評価：　コンサルタントの人材育成（職階別、領域別など）、評価制度の改善・運用　・労務：　個別労務案件、報酬制度企画・運用、勤怠管理、就業規則管理、雇用契約管理他　・DE&I：　女性活躍、障害者雇用、パラデフアスリートのマネジメント　他■人事制度関連プロジェクト：社内方針の策定に向けたファクト収集・分析、人事各チームのタスク定義、プロジェクト体制の整備と実行（テーマは随時設定）■オペレーション改善：給与・福利厚生、人事データ管理、人事異動対応に関する業務プロセス構築とDX化　等■Talent組織管理：EYSC Talentチームの予算策定・執行、採用、評価会議のリード、報酬改定、メンバーとのコミュニケーション及びカウンセリング■上記各テーマにおけるEY Japan Region Talentチーム、及びAPAC Talentチームとの協働■このポジションの魅力：・業界のリーディングポジションを目指す経営を人事の側面から支援できること。・同じ社内に最先端の人事戦略・マネジメントノウハウを持つ人事コンサルタントを擁し、必要な時にディスカッションができること。・成長し変化する組織での人事制度設計から日々の問題解決まで幅広く貢献できるチャンスがあること。■やりがい・会社の急成長に伴い、人事領域でも環境の整備が必要な状況です。EYグループという安定感はありながらも、ベンチャーさながらに急成長を遂げる組織で、ご自身で課題を見つけ、プロジェクトを組成し、経営層への提言なども行える非常にやりがいのあるポジションです。■組織構成ＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）社担当の人事組織：全体で80名程度人事組織の中に担当領域ごとにチームを組成しております（労務チーム、HRBPチーム、採用チーム等）チームは７つあり、そのチームを率いるリーダー陣をマネジメントいただきます。

EY Japan 株式会社はEYのメンバーファームの1つで、IT、人事、経理、総務、広報などの企業経営に不可欠な業務を日本のEYメンバーファームに提供することを担っております。今回、監査法人の中途採用のをリードいただくリクルーター（非管理職）を募集します。ビジネスサイドの採用担当者と共に部門の採用ニーズや課題解決に取り組んでいただきます。アドバイザリーサービス本部の採用強化のためRegion（EYSC）とのプロセス統合・ベストプラクティス共有を推進するにあたり、採用業務に精通したリクルーターの人材確保が募集背景となります。想定職階　SVA～AD■組織について人事部採用課　計9名　（契約社員除く）中途採用担当　4名（SA2名、SVA1名、AsD1名）■業務詳細これまでのご経験やご志向に合わせて、中途採用業務の計画から実行までの一連の採用業務をご担当頂きます。・採用施策・イベントの企画、立案・採用プロセスの管理、人事面接対応・オファー対応など・採用媒体、リクルーティングエージェントの管理、折衝・ダイレクトソーシング企画・採用ブランディング　等※カウンターパートは、ビジネス側の役員（パートナー）となります。■ポジションの魅力・同法人内に公認会計士を始め、IT人材、気候変動及びサステナビリティ分野の保証を担うポジション等があるため、事業会社では経験できない多様な採用戦略立案/実行経験を積むことができます。・様々なバックグラウンドの方と仕事をすることができ、職種や職階などの垣根を超えて関わることができます。

■EY JapanとはEY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理部門のメンバーとしてグループ向けの人事業務を行っていただきます。今回はEY税理士法人をご担当いただき、税理士法人における給与計算実務を行っていただきます。【給与計算業務】※こちらがメイン業務です。・給与計算（Inbound、Outbound含む）※ベンダー使用　給与・賞与・退職金にかかる処理全般、経理レポート作成　アウトソーシング先とのやり取り、振り込み作業・福利厚生（DC、財形、団体保険など）・各種給与関連データ作成依頼への対応・年間行事（年末調整、住民税、労働保険料、決算業務）対応・プロジェクト参画（制度改定など）※給与計算業務以外にも以下の業務を行っていただく場合もございます。人事領域で給与計算以外にも幅広くスキルを身に着けたい方大歓迎です。【規程に関する業務】・規程新設、改定にかかるプロセスの遂行　規程新設、改定案立案、リーガルチェック、従業員代表への説明、社内周知、届出・従業員代表選出業務　従業員代表立候補案内、選挙運営、公表【海外モビリティ精算業務】・海外出向者、Expatの人件費、旅費、保険等の支払い手続き【その他業務】・社員からの問い合わせ対応・郵便物対応（ベンダー・社会保険関連・福利厚生関連・社内便など）・押印対応（代表者印）・社内イントラの更新・社内アナウンス【組織構成】Tax Talent Payrollチーム 3人、正社員2名、派遣スタッフ1名　【働き方】■週に２～３回程度の在宅勤務可能。週に２回程度は日比谷オフィスに出社いただきます。■所定労働時間7時間、フレックス勤務可能、残業20～30時間程度とWLB◎組織には女性が多数活躍しており、非常に働きやすい環境が整っています。　

【仕事内容】1）勤怠業務　従業員4,000名強勤怠管理、勤怠実績データ管理および分析・社内レポートの作成、働き方に関する社内改善提案と推進2）契約従業員関連業務労働契約（締結、労働条件の変更）管理3）人事関連規程業務人事関連規程類の新設、法改正・新制度導入に伴う改定業務サポート、労使協定作成・更新対応4）産前産後・育児・介護関連業務産前産後・育児・介護休業者のデータ管理および分析、レポート用データ集計（くるみん・えるぼし等）【組織構成】・常勤3名、契約従業員1名、派遣従業員2名　計6名・構成員は、全員女性（30代～50代）・フラットな組織構造で、上司とも気軽に意見交換ができる・個人の事情に応じて休暇を取得しやすい環境【募集背景】・企業規模が拡大しているEYSCにおいて、勤怠・規程チーム担当者が不足している状況のため、人的リソース不足の解消が必要・属人化している業務に対するリスク軽減のための人員増強・業務標準化を推進し、チーム体制の強化を図る

■EY JapanとはEY JapanはEYグループの管理部門を集約した企業です。外部クライアント向けのコンサルティング業務は行わず、自社管理部門のメンバーとしてグループ向けの人事業務を行っていただきます。■募集背景健康経営・Well-being等の予防施策や企業価値を高める活動にも医療職の関与が求められる機会の増加や、講話、研修、職場サポート等のEY Japanに属する各社からのニーズが高まっているため、保健師を増員します。■部署の状況部署人員13名（内保健師は5名）保健師は30～40代■職務内容EYJapanの健康サポートセンターで労働安全衛生法に基づく産業保健師業務全般を担当いただきます。（１）職員からの健康相談対応・メンタル等体調不良者に対する保健師面談、フォローアップ（２）休復職支援・休復職対応と、両立支援（３）健康診断関連業務・定期健康診断、雇入れ時健診対応と健診事後措置・健診データ管理、分析（４）ストレスチェック・実施の準備、実施後の面談対応、集団分析結果報告、職場介入（５）安全衛生関連・職場巡視・衛生委員会の準備と出席（６）産業医の補助業務・面談調整、同席（人事、上司面談含む）（7）職員のヘルスリテラシー向上・健康管理施策の企画、立案、実行（健康経営、Well-being等）・健康教育・各種研修作成（8）その他・各種統計作成、データ分析作業■参考URL：ウェルビーイング経営（健康経営）への取り組みhttps://www.ey.com/ja_jp/services/long-term-value/well-being

【株式会社バイウィル】～ずっと愛される日本を。～カーボンニュートラルの実現に向け、カーボンクレジット（J-クレジット）を主軸に「GX」「ブランドコンサル」等のビジネスを構築・拡大中の株式会社バイウィル。今後、社会として避けては通れないカーボンニュートラルは企業にとって重要なテーマである一方、まだまだ未開拓かつ市場確率が未発達で競合が少ないチャンスの大きい領域です。カーボンクレジット（J-クレジット)の流通のため世論形成、価値発掘、手続き簡素化、売り手先開拓を通し脱炭素化を図るための重要な存在となっています。【期待する役割】管理責任者として管理全般のマネジメントとIPO準備、監査法人や証券会社対応等に従事していただきます。【職務内容】・経理のマネジメント及びIPOに関する対応(決算取りまとめ、決算早期化、業務フロー整備等)・人事や社内規定に関する整備や管理・IPO準備に向けた監査法人・証券会社対応や管理体制整備や構築・IPO申請書類等の開示業務【組織構成】■コーポレートデザイン室→CFO1名、労務1名、経理1人、情シス1名、アシスタント2名・チーム構成（男女比：2:4、年齢40代3人、30代2人、20代1人）・レポートライン　CFO　【魅力】・未開拓で将来のポテンシャルが高い仕事ができます（市場でも確率がされていない「GX」「ブランド」といった領域における知見を広げていく事が可能です。）・成果を出せば短期間での等級アップが叶います（4半期毎に評価面談がありその都度、昇降格・昇降給が行われます。本人のパフォーマンス次第で報酬アップスピードが速まります）・建前のない、本音で気持ちの良いコミュニケーション（組織自体も若いため本音でコミュニケーションを図る社風です。変な気遣いは不要で主体的に業務を推進しやすい環境です)

【参考YouTube動画】https://www.youtube.com/watch?v=4KFMX1tmbDU【職務内容】当社の情報セキュリティ責任者として、国内外のグループ会社全体のセキュリティ体制構築・運用、戦略立案・実行を牽引していただきます。情報セキュリティリスクの評価と対策、セキュリティインシデント発生時の対応、セキュリティ監査の実施、ISMSの運用・改善など、幅広い業務を統括し、当社グループ全体のセキュリティレベル向上と、企業価値の保護に貢献していただきます。また、経営層へのセキュリティ状況の報告や、従業員へのセキュリティ意識向上のための教育なども担当していただきます。将来的には、グローバル規模でのセキュリティガバナンス強化、プライバシー保護への取り組みなど、より経営に近い立場で、情報セキュリティ戦略を推進していくことを期待しています。・情報セキュリティ戦略の策定・推進・改善・ISMS（ISO27001）に基づいたセキュリティ体制の構築・運用・改善・国内外グループ拠点含む情報セキュリティリスクアセスメントの実施・セキュリティ監査、脆弱性診断、ペネトレーションテストの実施と改善・セキュリティインシデント発生時の対応、原因究明、再発防止策の実施・セキュリティ教育、研修プログラムの企画・実施・セキュリティ関連法令、規制、標準規格に関する調査・対応※ 短期でのベトナム出張が発生します。インフラ：AWS, GCP言語：Node.js/React/ReactNative, Swift/iOS, Java/Android, FlutterDB：MySQL, PostgresDB, MongoDBリポジトリ管理：Bitbucket, GitHubCI/CD：Bitrise, Jenkins, AWS CodeDeployプロジェクト管理等：Jira, Confluence, Notion, Slack, Figma【募集背景】弊社はベトナムに開発拠点を保有し、プラットフォームのフレームワークやコア開発を行っております。当面の拠点情報セキュリティや、将来的な国内外でのユーザー基盤とサービスの拡充に伴い、情報セキュリティの一層の強化が求められています。今後の上場を見据え、日本及び海外拠点を含む当社全体で高い水準の情報セキュリティを維持するため、日本側の情報セキュリティ責任者であるCISOポジションを新たに設置することになりました。情報セキュリティに関するガバナンスを強化し、企業価値を保護することは喫緊の課題です。また、お客様との信頼関係をより強固なものとするために、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）の国際標準規格への準拠を目指しています。そのため、全社的なセキュリティ体制の構築、セキュリティ戦略の策定から実行までをリードする、情報セキュリティ責任者を募集いたします。本ポジションでは、日本およびベトナム拠点を含む両国のセキュリティ環境に適合したルールや基準の整備、コンプライアンス体制の確立、個人情報の保護体制の強化をリードしていただきます。日本側1名、ベトナム側1名のセキュリティ担当スタッフが既に在籍しており、手が動く実務レベルのサポート体制は整っていますので、今回ご入社いただく方には日本側ヘッドとして管理監督やスタッフのマネジメントもお任せいたします。上場基準に耐えうる高度なセキュリティ体制の構築・運用を通じ、当社のグローバルな成長を支える非常に重要なポジションとなります。【組織構成】日本、ベトナムの情シスがチームメンバーとなります。日本、ベトナム側のメンバーと協力しながら業務を推進いただきます。日本側　担当1名ベトナム側　担当1名※レポートラインはCTO、CFO（内部統制の観点）

【参考YouTube動画】同社のサービスを視覚的にご説明します！https://www.youtube.com/watch?v=4KFMX1tmbDU【募集背景】IPOを見据えて管理部門の強化を進めていくため、経理部門のマネージャーとしてご活躍いただける方を募集いたします。今後の事業展開を見据え、より強固な経営基盤を確立するために、財務経理部門の体制強化が急務となっています。特に、上場準備には、財務会計基準への準拠、内部統制の構築、開示書類作成など、専門的な知識と経験が求められます。そこで、これらの業務をリードし、将来的には財務経理部門の中核を担っていただけるような、経験豊富な経理財務マネージャーを募集いたします。【職務内容】IPO準備中である当社にて、財務経理部門のリーダー候補として、上場準備からその後の財務戦略まで幅広くご活躍いただきます。具体的には、IFRS基準での財務諸表の作成、開示資料の作成、監査法人対応、予算策定、予実管理、資金調達など、上場企業に必要な財務経理業務全般をお任せします。将来的には、グループ全体として財務戦略の策定や実行、IR活動など、経営の中枢を担うポジションへのキャリアアップも期待しています。配属部署　コーポレート本部財務グループCFO、管理本部長、財務マネージャー、経理スタッフ1名【具体的な業務内容】単体決算（月次・四半期・年次）連結決算（月次・四半期・年次）、開示資料作成税務申告（消費税、法人税及び地方税など）監査法人対応予算策定、予実管理、財務分析資金調達、金融機関対応内部統制構築、業務フロー改善上場準備業務（IPO関連業務）・経理部門のマネジメント子会社経理担当のサポート【魅力】ビジネスモデル的に事業の立ち上げを何度も経験することが出来るIFRS（世界共通の会計基準）、連結、IPO経験ができるコーポレートガバナンス対応の経験を積むことができるスタートアップ資金調達の方法を身につけることができる海外出張や希望があれば数ヶ月海外勤務もOK

【役割】以下の事業を通じて、国の政策支援、自治体・企業の対策支援を行い、海洋ごみ問題の解決を目指します。特にモニタリングシステムに関する知見をお持ちを求めております。【具体的な業務内容】 ■海洋ごみ（漂着ごみ/漂流・海底ごみ/マイクロプラスチック）の調査、解析、評価■海洋ごみモニタリングシステムの検討（ドローン、人工衛星の活用検討）■海洋ごみの発生・漂着要因の解析（データ解析／漂流シミュレーション）■発生抑制策の検討（発生源対策、適正処理支援、資源循環策の検討、経済学的手法の検討）■海洋プラスチックごみ・マイクロプラスチックによる生態影響の検討■企業の海洋ごみ対策コンサルティング（ESG・SDGs促進支援含む）■国の海洋ごみ関連国際会合の対応支援【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率20～30％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

■仕事内容クラウド会計ソフトの導入によって経理の効率化や、月次決算の早期化による財務の見える化の支援を行います。自社に合ったクラウド会計ソフトの選定のサポートから始め、必要であればクラウド会計に対応可能な顧問税理士の紹介サービスの提供もいたします。経理や税理士も含めたクラウド会計の導入支援を一気通貫で進めることで、「バックオフィス業務の効率化、仕組化」と「財務状況のリアルタイム把握」を実現し、業績向上に寄与します。＜具体的には＞・経理業務のヒアリング、見える化・導入ソフトの選定・業務フローの設計・ソフトの初期導入設定のフォロー・既存会計ソフトからの移行・安定運用サポート、有効活用支援■募集背景リアルタイム経営やバックオフィス業務の効率化が成長企業には必須となっていおり、そのひとつとして「クラウド会計」の導入は大きな成果をもたらします。また、コロナ禍で働き方改革の一環としてテレワークが進む今こそ、紙を必要としない「クラウド会計」は従業員の方にもメリットをもたらします。5000社以上の中小企業とお取引のある船井総研だからこそ、現場の実態に沿った導入コンサルティングが可能です。●特定のサービスの導入を薦めるのではなく、コスト・利便性なども各社のにニーズに合わせた提案が可能●クライアント企業の社長、経理担当者だけでなく、顧問税理士も交えて最適化をサポート

【業務内容】 不動産売買仲介会社に対し、営業の指導を行っていただきます。売上に直結させるための案件獲得の営業や教育支援を主に担っていただきます。・反響後のアポイント獲得における営業支援・営業マン指導・教育支援・お客様と面談時のご支援ゆくゆくは営業の方向けの教育アプリケーションを横展開していきながらより効率的に営業担当の教育支援を行っていただきます。【募集背景】今回配属となる部門では、ご支援先である不動産売買仲介の会社様へ営業指導を主に行っております。実際に営業担当の方々へのご支援にはこれまでの営業担当の教育、指導のご経験、また実際に不動産仲介における知見が活きてくるポジションです。実際の現場に入り込んでいただきながら営業支援からお客様への集客・利益向上につなげてまいります。

クラウド会計ソフトの導入によって経理の効率化や、月次決算の早期化による財務の見える化の支援を行います。自社に合ったクラウド会計ソフトの選定のサポートから始め、必要であればクラウド会計に対応可能な顧問税理士の紹介サービスの提供もいたします。経理や税理士も含めたクラウド会計の導入支援を一気通貫で進めることで、「バックオフィス業務の効率化、仕組化」と「財務状況のリアルタイム把握」を実現し、業績向上に寄与します。＜具体的には＞・経理業務のヒアリング、見える化・導入ソフトの選定・業務フローの設計・ソフトの初期導入設定のフォロー・既存会計ソフトからの移行・安定運用サポート、有効活用支援【募集背景】リアルタイム経営やバックオフィス業務の効率化が成長企業には必須となっていおり、そのひとつとして「クラウド会計」の導入は大きな成果をもたらします。また、コロナ禍で働き方改革の一環としてテレワークが進む今こそ、紙を必要としない「クラウド会計」は従業員の方にもメリットをもたらします。5000社以上の中小企業とお取引のある船井総研だからこそ、現場の実態に沿った導入コンサルティングが可能です。●特定のサービスの導入を薦めるのではなく、コスト・利便性なども各社のにニーズに合わせた提案が可能●クライアント企業の社長、経理担当者だけでなく、顧問税理士も交えて最適化をサポート

発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社である同社にて、国際協力・ODA分野のジュニアコンサルタント、将来のプロジェクトマネージャー候補として、アジア、中東、欧州、アフリカなどにおける各種プロジェクトのマネジメント業務をお任せします。社会インフラ分野のリサーチから案件形成、計画策定、技術支援、施工監理などの、各案件のプロジェクトマネジメントとなります。【対象領域となる社会インフラ】道路、鉄道、運輸・交通、都市計画、地域開発、観光開発、国境管理など【具体的業務内容】■プロジェクトマネジメント全般■入札書類・契約書の作成■リサーチ業務■技術仕様書、開発計画、調査報告書の作成■建設現場での施工監理■開発途上国の関係者を含む方々とのミーティングのファシリテーション■開発途上国の方々を対象としたセミナーの開催やトレーニングの実施【海外出張に関して】年間計4-8ヶ月間の海外出張が入ることが多いです。海外赴任の形ではなく、多くは2週間から1、2ヶ月間の出張を年に複数回行う形となります。【株式会社パデコについて】1983年設立の発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社です。これまでに110カ国以上で1500件以上のプロジェクト実績がございます。様々な専門分野を持つ国際色豊かなスタッフにより、国際的にも認められる開発コンサルティング会社であり、様々な専門分野や異なった文化をもとに多角的なアプローチが可能なユニークな会社です。◆インフラ開発等のハード分野に加え、経済、社会、人間開発等のソフト分野も包括した総合的なサービスを提供しています。◆プロジェクトやプログラムの発想から完了までプロフェッショナル・サービスを提供します。◆受注額が日本でトップクラスであるアジア開発銀行を筆頭に、世界銀行、米州開発銀行、欧州復興開発銀行、アフリカ開発銀行、UNDP、途上国政府、民間企業等、多数の事業実績に裏付けられた多様なクライアントの海外プロジェクトマネジメント実績があります。◆外国人を中心とした1,900人程度のコンサルタントを擁し、400を超えるパートナーと協業しており、多様なクライアントに対して世界中のあらゆるリソースを活用して開発課題解決に向けたソリューションを提供しています。※現在、全体の90％の社員が中途採用で入社しています。※男性スタッフ・女性スタッフ共に育児休暇を取得しています。

発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社である同社にて、中南米、アジア、アフリカ等の発展途上国における経済・社会開発分野のプロジェクト（ODA事業及び民間企業他の事業）業務をお任せします。主に産業・ビジネス振興、ガバナンス、人材育成の各セクターに係る業務全般で、開発プロジェクトの計画から実施までの一貫した業務を含みます。まずは現在実施中の案件にコンサルタントの補佐・業務調整として入ってもらい、ODA事業の業務内容を把握・習得して頂きます。【海外出張に関して】年間計4-8ヶ月間の海外出張が入ることが多いです。海外赴任の形ではなく、多くは2週間から1、2ヶ月間の出張を年に複数回行う形となります。【株式会社パデコについて】1983年設立の発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社です。これまでに110カ国以上で1500件以上のプロジェクト実績がございます。様々な専門分野を持つ国際色豊かなスタッフにより、国際的にも認められる開発コンサルティング会社であり、様々な専門分野や異なった文化をもとに多角的なアプローチが可能なユニークな会社です。◆インフラ開発等のハード分野に加え、経済、社会、人間開発等のソフト分野も包括した総合的なサービスを提供しています。◆プロジェクトやプログラムの発想から完了までプロフェッショナル・サービスを提供します。◆受注額が日本でトップクラスであるアジア開発銀行を筆頭に、世界銀行、米州開発銀行、欧州復興開発銀行、アフリカ開発銀行、UNDP、途上国政府、民間企業等、多数の事業実績に裏付けられた多様なクライアントの海外プロジェクトマネジメント実績があります。◆外国人を中心とした1,900人程度のコンサルタントを擁し、400を超えるパートナーと協業しており、多様なクライアントに対して世界中のあらゆるリソースを活用して開発課題解決に向けたソリューションを提供しています。※現在、全体の90％の社員が中途採用で入社しています。※男性スタッフ・女性スタッフ共に育児休暇を取得しています。

発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社である同社にて、国際協力・ODA分野のジュニアコンサルタント、将来のプロジェクトマネージャー候補として、アジア、中東、欧州、アフリカなどにおける各種プロジェクトのマネジメント業務をお任せします。社会インフラ分野のリサーチから案件形成、計画策定、技術支援、施工監理などの、各案件のプロジェクトマネジメントとなります。【対象領域となる社会インフラ】道路、鉄道、運輸・交通、都市計画、地域開発、観光開発、国境管理など【具体的業務内容】■プロジェクトマネジメント全般■入札書類・契約書の作成■リサーチ業務■技術仕様書、開発計画、調査報告書の作成■建設現場での施工監理■開発途上国の関係者を含む方々とのミーティングのファシリテーション■開発途上国の方々を対象としたセミナーの開催やトレーニングの実施【海外出張に関して】年間計4-8ヶ月間の海外出張が入ることが多いです。海外赴任の形ではなく、多くは2週間から1、2ヶ月間の出張を年に複数回行う形となります。【株式会社パデコについて】1983年設立の発展途上国支援に強みを持つ総合国際開発コンサルティング会社です。これまでに110カ国以上で1500件以上のプロジェクト実績がございます。様々な専門分野を持つ国際色豊かなスタッフにより、国際的にも認められる開発コンサルティング会社であり、様々な専門分野や異なった文化をもとに多角的なアプローチが可能なユニークな会社です。◆インフラ開発等のハード分野に加え、経済、社会、人間開発等のソフト分野も包括した総合的なサービスを提供しています。◆プロジェクトやプログラムの発想から完了までプロフェッショナル・サービスを提供します。◆受注額が日本でトップクラスであるアジア開発銀行を筆頭に、世界銀行、米州開発銀行、欧州復興開発銀行、アフリカ開発銀行、UNDP、途上国政府、民間企業等、多数の事業実績に裏付けられた多様なクライアントの海外プロジェクトマネジメント実績があります。◆外国人を中心とした1,900人程度のコンサルタントを擁し、400を超えるパートナーと協業しており、多様なクライアントに対して世界中のあらゆるリソースを活用して開発課題解決に向けたソリューションを提供しています。※現在、全体の90％の社員が中途採用で入社しています。※男性スタッフ・女性スタッフ共に育児休暇を取得しています。

リサーチアシスタントとして営業フロントのサポートをしていただきます。業務内容のイメージとしては、■営業サポート情報収集、書類作成、営業スタッフスケジュール調整、会議メモ作成など■秘書業務サポート会長秘書業務補助、来客対応、総務業務の一部となります。※営業サポートと秘書業務サポートの割合は8:２程で、営業サポートやフロント業務の補助がメイン業務となります。【募集背景】欠員補充【働き方】残業時間：月平均20～30時間程度リモート利用頻度：週１日程度

【職務内容】（30%）ITサービスに関するプロセスの設計、高度化に係る業務（30%）ITサービスマネジメントツールの運用保守業務（20%）ITサービス導入に伴うプロセス設計・運用支援業務（20%）各種報告資料・レポート作成業務【英語の使用頻度】グローバルファイナンスチームとの定期的なコミュニケーションが発生します。（全体工数の40-50%程度）相手先としてはインドがメイン、その次にオーストラリアです。まれにアメリカ、イギリスとの連携も発生します。コミュニケーション方法はメール・チャットがメインですが、一定の頻度で会議も発生します。参考：メール・チャット60%, 会議・電話40%【魅力】デロイト トーマツ グループ全体を支えるITサービスマネジメントの設計・運用管理をエンタープライズ規模で担当いただきます。また、グローバルチームの一環として、業務を担当いただくため、英語及びグローバル業務に関するスキルアップが可能です。【募集背景】増員【想定キャリアパス】担当業務のリーダー、チームリーダー、エキスパートや管理職【求める人物像】・コミュニケーションが円滑な方・プロアクティブに業務を進められる方・論理的に物事を捉えられる方・新たな試みにも柔軟に対応するチャレンジ精神のある方