Future One株式会社

導入PM・プロジェクト管理【※開発経験不問】

中堅、中小規模のお客様をメインとしたプロジェクトのマネジメントをお任せ致します。自社の基幹業務パッケージをベースに周辺ITソリューションの提案から導入支援まで、全般をお任せします。

【採用背景】
事業拡大に向けた増員
業界テンプレートの取り組みを軸に、新規受注を増やす戦略ですが、
1億以上規模の新規案件のPL/PMが出来る戦力が不足しており、更なる事業拡大に向けて募集を致します。

【具体的な職務内容】
■顧客企業のIT課題のヒアリング・分析、解決策の提案
自社ERP導入に限らず検討しますが、カバーできる範囲も多いため、結果として自社ERP導入になることはあります
■システム開発時のプロジェクトマネジメント
要件定義から導入まで一貫して関わります

【配属部署】
ビジネスクリエーション事業部
メンバー：120名程度
主に新規顧客の受注から導入をする事業部です

【自社パッケージ・製品について　一例】
■InfiniOne
https://www.future-one.co.jp/service/InfiniOne_ERP.html
販売管理から、生産、会計までカバーするオールインワンERPパッケージです。
ERPパッケージとして標準を定義しながら、変更しやすいアーキテクチャを採用しており、業界標準とお客様の強みや独自業務との両立を容易にします。
※他サービスの取り扱いもございます。

【同ポジションの魅力】
■同社は基幹業務パッケージシステムを取り扱うSIベンダーでもありますが、連携しているパートナー企業の製品を含め、ソリューション提案を行っています。
■同社のITコンサルティングはパッケージシステムに拘ることなく、企業課題を起点に最適な製品・ベンダーの選定から検討することもございます。
■中小企業を専門領域に持っているため、顧客の意思決定が早く、いわゆる稟議や根回しという部分が少なく、顧客の課題解決のために時間を集中することができます。
■プロジェクトの期間も最長でも1年半程度で、通常は1年程度で完結するため、上流のコンサルティング・提案経験を積めます。
■フューチャーグループの一員であり、主に国内の中堅、中小規模の顧客を対象としているため、システム導入後に顧客の変化がダイレクトにわかり、プロジェクトを成功させようというモチベーションが高まります。

【同社の魅力】
■中堅・中小企業をターゲットに経営層とダイレクトにやり取りできる
お客様が大企業ではなく、中堅・中小企業のため、プロジェクトの中規模となることで、大きな組織の一パーツではなく、プロジェクトの中心メンバーとして裁量を持って働くことができます。また役員層や経営層が商談に参加されるケースが多く、導入への早さも特徴に一つになります。

■フューチャーグループとしての顧客アプローチ
大手企業の案件は親会社のフューチャーアーキテクト、中小企業向けが同社というグループでの役割・立ち位置となっており、グループメリットを用いて安定的な案件獲得実績がございます。

■全社一貫でのご提案・企業支援
同社では職種による担当領域を細分化せず、営業、コンサルタント、エンジニアが一体となり、提案段階から導入まで同じメンバーで担う方針のため、プロジェクトの最初から最後まで幅広い業務を担うことでき、チームとプロジェクトを成功させる達成感を味わうことができます。

■導入企業に合わせたパッケージ導入
既存で決まっているパッケージを単に導入するだけでなく
お客様の課題ヒアリング・状況確認を行ったうえで
カスタマイズをして導入を進めて行きます。
企業トップ層へのヒアリング機会も多く、
お客様の満足度が高いパッケージの導入が可能です。

■東証プライム上場のフューチャーグループ（フューチャーアーキテクト(以下FA)も同グループ）の中核グループ会社。FAが大企業のお客様を中心にゼロベースでオリジナルな仕組みを構築しているのに対し、同社は日系大手SIのFAが培ってきた大手顧客企業での成功実績、ノウハウ、IT資産を活用して、国内企業の約90%を占める中堅・中小企業をターゲットとして、ITサービスを提供している。

■ERP・基幹業務システムを中心としたグローバルソリューションブランド『FUTUREONE』シリーズのパッケージ開発・販売・導入をメイン事業とし、FA社のノウハウを活かしたSI事業も行っている。SI事業では豊富な導入実績・ノウハウを基に、業務分析・コンサルティングからシステム設計・開発から導入後のアフターフォローまで、全てFutureOneが窓口となり、密度の高いサービスを提供している。

【自社ERP製品/InfiniOne ERP】
販売・購買・製造・在庫・原価など基幹業務を一元化しリアルタイムで経営情報を取得でき、マスタ情報、取引情報の双方を一元管理が可能です。以下の3つの利用メリットを提供し、これまで1,200社以上に導入している。