みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社

エコノミスト（チームリーダー候補)

・内外マクロ経済の調査・分析について、即戦力としてご活躍いただくとともに、将来のリーダー候補となる経験者を募集します。
・みずほグループ・顧客向けの調査・分析を担っていただくと同時に、メディア等に対しても、みずほリサーチ&テクノロジーズの存在感向上につながる活躍を期待・支援します。

【ポジションの魅力】
(同社について)
■みずほフィナンシャルグループのシンクタンクで、同グループの非金融サービスをリードする企業です。
■「リサーチ」「コンサルティング」「システム」といった3つの事業を展開しており、安定した事業基盤を保有しています。
(本ポジションについて)
■ビジネスへの貢献を意識した内外マクロ経済の調査・分析を行います。
■今回の募集は、即戦力としてご活躍いただくとともに、将来のリーダー候補となることを期待しています。
■同社の調査部の調査内容は、グループ全体や顧客の経営の意思決定に活用されており、提言に近いことも行うため、机上の空論ではなく、より実業に即した世の中的にも影響力の大きい経験ができます。
■グループの銀行本体の調査部との連携もあり、クライアント先の生のデータや情報に触れやすく、より実践的な分析が可能です。
(キャリアパスについて)
■ローテーションなどもなく、リサーチ業務に集中できる環境で、経験を積んでいけば、マネジメントの要素もありますが、長期的にエコノミストとしての専門性を磨いていける環境です。
■同社はニューヨーク・ロンドン・シンガポールにも拠点があり、志向性があれば海外で活躍できる土壌もございます。
■幅広い調査領域と充実したエコノミストの陣容を持ち、機械学習等の最先端の手法を活用しながら、深堀した調査分析を行ってきた実績があります。

【プロジェクト事例・リリース記事等】
■「金利のある世界における日本経済の適応力」分析（レポートのリリースを契機に、書籍化や数多くの取引先講演・ディスカッションに発展、メディア等でも大きく取り上げられる等話題を呼ぶ結果に）
■経済安全保障関係のリサーチや人手不足等に起因した昨今の企業の行動変化に関するリサーチ
■ゼロ金利解除を受けた物価と金利に関わる日銀金融政策関連のリサーチ
■みずほ銀行産業調査部等と連携したアジア（含むインド）のサプライチェーンに関する企業目線も踏まえた実践的リサーチ

【得られる経験・市場価値】
■リサーチの力を最大限に活用し、みずほのグループ力を活かしながら、ビジネスや社会に働きかけ、知見の提供のみならず、日本経済を実際に動かしていく経験。
■有力企業を含む多様な顧客（経営層を含む）との交流
■レポート、メディア等を通じた社会への情報発信・政策提言
■最前線のエコノミストとの協働・交流
■みずほ銀行産業調査部をはじめとするみずほグループのリソースの活用（国内外のネットワーク、知見、人脈、情報・データ）
■官庁、政治家等を通じた政策への関与
■以上を通じたエコノミストとしての能力・認知度の向上

【当該分野の当社の特徴・他社との違い】
■幅広い調査領域と充実したエコノミストの陣容を持ち、機械学習等の最先端の手法を活用しながら、深堀した調査分析を行ってきた実績
■みずほグループのリソース（国内外のネットワーク、知見、人脈、情報・データ）を最大限に活用できる環境、みずほ銀行産業調査部との一体的な調査
■ビジネスへの貢献を意識したマクロ経済調査の実績
■メディア、官庁、政治家等との太いパイプ

～「みずほ情報総研」と「みずほ総合研究所」がひとつになり、2021年4月、「みずほリサーチ＆テクノロジーズ」が誕生しました。～

■みずほリサーチ＆テクノロジーズは、リサーチ・コンサルティングの高い専門性と先端ITの融合により、お客さまが真に必要とするあらゆるサービスやソリューションを提供し、＜みずほ＞の非金融ビジネスを牽引する中核会社として、お客さまや社会に新たな付加価値を提供していきます。
■海外拠点の拡充やコンサルティング型営業の推進、銀行・証券・信託銀行の連携など、ますます拡大していく〈みずほ〉のビジネス展開に欠かせない重要なポジションを担っています。また、調査研究から研究開発、IT戦略まで幅広い事業で、幅広い事業で、現在〈みずほ〉が進めている”Oneシンクタンク”の一翼を担っています。
■高い専門知識とノウハウを兼ね備えた4,000名を超えるプロフェッショナルたちが「コンサルティング」、「システムインテグレーション」、「リサーチ」の3つの事業を連携させながら、上流工程から一貫した高付加価値サービスを提供しています。
■みずほ銀行を中心とした「銀行」、地方銀行、信用金庫、クレジット会社等の金融機関を対象にした「金融」にとどまらず、政府・自治体・公益法人などを対象とした「公共」、製造・通信・流通など幅広い産業を対象とした「法人」の4分野を核に、多様な活躍の場が広がっています。

• リモートワーク可

・頻度：リモートワーク40％が目安（業務状況に応じて） ・住まいの縛り：あくまで通勤圏内