トヨタ自動車株式会社

プレジャーボートならびにパワートレイン営業・事業管理

【概要】
トヨタの想いを「海」というフィールドでも実現したいという願いから、マリン事業に1997年から取り組んでいます。
自動車エンジンや自動車技術の応用、品質管理基準の導入など、？？？？？これまでクルマづくりで培ってきた技術を余すところなくボートに注ぎ込んでいます。
企画から製造・販売まで一貫して取り組み、安全で快適、お客様にとって魅力あるボートづくりを進めています。
その組織の中で舟艇ならびにパワートレイン販売・事業管理を担当して頂きます。

【詳細】
・舟艇、エンジン販売戦略（販売台数、販促、価格、販路拡大など）企画
・舟艇、エンジン事業管理（収益、国内外の販売・開発パートナー会社との契約）
・市場調査を踏まえた新艇・新エンジン開発企画
・舟艇をかつようした新たなコト事業（利活用）企画・運営

【職場イメージ】
・トヨタ自動車のマリン事業の中で、舟艇本体、パワートレーンを販売、開発している組織になります。マリン事業の職場は本社（豊田市）とラグナマリーナ（蒲郡市）にあります。舟艇開発・営業組織はラグナマリーナ（蒲郡）、エンジン開発組織は本社（豊田市）が中心になり、連携のための往来も多いです。また、お客様・販売店との連携、ＰＲイベントでは関東、関西への出張もあります。
・マリン事業室は、トヨタで自動車開発・営業・事業管理をしてきたメンバー、キャリア採用で様々なスキルを持ったメンバーが、オープンで活発な雰囲気で新しい製品開発、販売・収益拡大にチャレンジしている、そんな意欲あふれる職場です。
・舟艇、パワートレーンの開発・ＰＲは、国内外のマリン関連会社ならびにトヨタグループ会社との委託で進めており、周囲を巻き込んでPJを牽引出来る実務リーダが求められます。

【ミッション】
「海」のモビリティを通じて、人と海と社会をつなぎ、笑顔と幸せを量産する。
高性能・高品質な舟艇、エンジンを開発・提供することにより、お客様を安全・安心に導き、心までも動かす。そして、世界中の生活を、社会を、豊かにしていく。

【やりがい】
・企画、販路拡大、価格検討、事業収益管理等、営業系業務全てを担当できる数少ない部門で、責任もありますが、大いにやりがいを感じられる仕事です。また幅広い関係者(部内 開発、調達、生産担当者、トヨタの自動車担当，トヨタグループ各社，マリン関連会社）と業務を遂行することにより、常に最新の商品、技術情報に触れることができます。

【PR】
・自動車のみならずマリン業界においてもＣＮへの対応が求められる中、自動車の技術を取り入れた、新艇開発、エンジン開発を進めており、それらの国内外へのＰＲ、提供先拡大に向けた取り組みも進めてまいります。

【採用の背景】
・これからの時代、トヨタ単独、クルマ単体では生きていけません。強みを持ち寄り、ともに競争力を高め合いながら協調できる「仲間」が必要です。これまでのマリン事業は日本国内を中心に仲間づくりを進めてきましたが、これからは世界に目を向け、より多くの仲間と連携していきたいと考えています。
・ＣＮやニーズの変化に対応した舟艇、パワートレーンの開発・世の中への普及が急務です。キャリア入社者には、トヨタの看板が通じない世界のマリン業界において、主体的かつ積極的に、仲間づくりを推進していただき、将来的には組織のリーダーとしてプロジェクトを牽引していただきたい。

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可

職場上司が認めた場合、在宅勤務可。 現状は3日/週程度在宅勤務している人が多いが、開発と連携する場合は在社のケースが多い。