環境・資源・エネルギー業界の土日休みの転職・求人情報

【配属先・ミッション】中部電力グループは、エネルギーの安定供給、脱炭素社会の実現、地域社会の発展への貢献等の社会的使命を担っており、原子力、再生可能エネルギー、送配電等の各事業領域において、それぞれ高度な専門性と高い安全性・信頼性が求められています。また各事業領域において、全体戦略の策定や関係部門・外部機関との調整、コンプライアンス・リスク管理などを担っております。本ポジションでは、各事業部門等におけるHRBPとして、人事の専門性を活かし、組織運営の質の向上と健全な組織風土の形成を推進します。現場との対話を通じて実態を把握し、人事施策の企画・実行につなげるとともに、公正で客観的なマネジメントの実現を支援します。制度運用にとどまらず、現場に寄り添いながら組織課題の解決を主導し、持続的に信頼される組織基盤の構築に貢献することが、本ポジションのミッションです。＜配属先について＞・本ポジションは中部電力株式会社の社員としての採用となりますが、中部電力パワーグリッドのHRBPについては、入社と同時に中部電力パワーグリッド株式会社へ在籍出向となります。・原子力本部、再生エネルギーカンパニー、中部電力パワーグリッドのいずれかへ配属予定です。配属先については、応募時および選考内で、ご希望や適性をふまえて決定いたします。【採用背景】近年、企業を取り巻く経営環境は大きく変化しており、コンプライアンスやガバナンス、人的資本経営に対する社会からの要請は一層高まっています。また当社においては、至近で発生した浜岡原子力発電所の新規制基準適合性審査における基準地震動策定に係る不適切事案に関して、調査委員会から、「専門部署における人材の流動化」や「謙抑的な企業風土の醸成」、「心理的安全性の確保を通じた議論環境の整備」等の必要性について提言を受けており、これらを踏まえ人事機能としては、制度運用を適切に行うだけでなく、経営と現場の双方に寄り添いながら組織課題を把握し、組織開発や評価運用、人財配置、マネジメント支援などを通じて全社最適の視点で組織の健全性向上をリードする役割がこれまで以上に求められています。このような状況を踏まえ、当社では外部からHRBP人財を迎え入れ、多様な業界・企業で培われた知見や視点を取り入れることで、人事機能の高度化を図ります。外部視点を活かして組織運営の客観性・公正性を高めるとともに、課題の把握から施策の企画・実行・定着までを一貫して推進し、現場に密着した対応と全体最適の両立を実現することで、組織全体の健全な成長と信頼性向上につなげていきます。【業務内容】●雇用時各事業部門等におけるHRBPとして、すでに各事業部門等に配置されているHRBP（社内人財）や本社人事部門と連携しながら、人事・労務課題の解決および組織運営の高度化を担っていただきます。具体的には、組織課題の把握・分析を行い、その結果に基づいた人事施策の企画・実行を通じて、より良い職場環境の実現を推進していただきます。また、評価運用や人財配置の適正な実施をリードし、組織運営における公正性・透明性の向上に貢献していただきます。あわせて、当社全体のHRBP機能の強化・高度化にも主体的に関わっていただきます。外部で培われた知見や視点、各事業部門等におけるHRBP経験を活かしながら、HRBPの役割定義や業務の在り方の整理、運用の高度化・定着をリードし、当社全体における人事機能の進化やあり方再定義にも貢献していただきます。＜具体的には＞業務にあたっては、現場や事業部門等に寄り添いながら実態を的確に把握するとともに、人事としての客観的な視点を持ち、本社人事部門とも連携しながら、バランスの取れた人事機能を発揮していただくことを期待しています。（主体的に担当）・事業部門等の人事戦略立案・実行・評価・配置等の人事運用の適性実施に向けた検討・実施・コンプライアンス意識向上に向けた施策の企画・実施・労務リスクの早期把握および関係部門と連携した対応・全社的なHRBPのあり方検討（支援）・組織・職場における人事・労務課題の把握および改善支援・ハラスメントやコンプライアンス関連事案への対応および再発防止策の検討・実施支援

【配属先・ミッション】中部電力グループは、エネルギーの安定供給、脱炭素社会の実現、地域社会の発展への貢献等の社会的使命を担っており、各事業領域において、それぞれ高度な専門性と高い安全性・信頼性が求められています。また各事業領域において、全体戦略の策定や関係部門・外部機関との調整、コンプライアンス・リスク管理などを担っております。本ポジションでは、事務部門(※)におけるHRBPとして、人事の専門性を活かし、組織運営の質の向上と健全な組織風土の形成を推進します。現場との対話を通じて実態を把握し、人事施策の企画・実行につなげるとともに、公正で客観的なマネジメントの実現を支援します。制度運用にとどまらず、現場に寄り添いながら組織課題の解決を主導し、持続的に信頼される組織基盤の構築に貢献することが、本ポジションのミッションです。※経営戦略本部・経営管理部・コンプライアンス本部・総務部・広報部　等【採用背景】近年、企業を取り巻く経営環境は大きく変化しており、コンプライアンスやガバナンス、人的資本経営に対する社会からの要請は一層高まっています。また当社においては、至近で発生した浜岡原子力発電所の新規制基準適合性審査における基準地震動策定に係る不適切事案に関して、調査委員会から、「専門部署における人材の流動化」や「謙抑的な企業風土の醸成」、「心理的安全性の確保を通じた議論環境の整備」等の必要性について提言を受けており、これらを踏まえ人事機能としては、制度運用を適切に行うだけでなく、経営と現場の双方に寄り添いながら組織課題を把握し、組織開発や評価運用、人財配置、マネジメント支援などを通じて全社最適の視点で組織の健全性向上をリードする役割がこれまで以上に求められています。このような状況を踏まえ、当社では外部からHRBP人財を迎え入れ、多様な業界・企業で培われた知見や視点を取り入れることで、人事機能の高度化を図ります。外部視点を活かして組織運営の客観性・公正性を高めるとともに、課題の把握から施策の企画・実行・定着までを一貫して推進し、現場に密着した対応と全体最適の両立を実現することで、組織全体の健全な成長と信頼性向上につなげていきます。【業務内容】●雇用時事務部門におけるHRBPとして、本社人事部門と連携しながら、人事・労務課題の解決および組織運営の高度化を担っていただきます。具体的には、組織課題の把握・分析を行い、その結果に基づいた人事施策の企画・実行を通じて、より良い職場環境の実現を推進していただきます。また、評価運用や人財配置の適正な実施をリードし、組織運営における公正性・透明性の向上に貢献していただきます。あわせて、当社全体のHRBP機能の強化・高度化にも主体的に関わっていただきます。外部で培われた知見や視点、事務部門におけるHRBP経験を活かしながら、HRBPの役割定義や業務の在り方の整理、運用の高度化・定着をリードし、当社全体における人事機能の進化やあり方再定義にも貢献していただきます。＜具体的には＞業務にあたっては、現場や事務部門に寄り添いながら実態を的確に把握するとともに、人事としての客観的な視点を持ち、本社人事部門とも連携しながら、バランスの取れた人事機能を発揮していただくことを期待しています。（主体的に担当）・事務部門の人事戦略立案・実行・評価・配置等の人事運用の適性実施に向けた検討・実施・コンプライアンス意識向上に向けた施策の企画・実施・労務リスクの早期把握および関係部門と連携した対応・全社的なHRBPのあり方検討（支援）・組織・職場における人事・労務課題の把握および改善支援・ハラスメントやコンプライアンス関連事案への対応および再発防止策の検討・実施支援・人財育成に関する施策の導入に向けた検討・実施支援・特に事務系管理職に対する人事面での助言・意思決定支援

グループ精製会社（3製油所）を含めた6製油所の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討をご担当いただきます。＜プロセス技術室の主な業務内容＞今ある既存のプラント（石油精製装置、石油化学装置）の競争力を向上させること・性能最大化、省エネルギーなどの運転改善・設備改造・触媒採用の検討・自社事業所・精製会社の稼働信頼性向上とコスト競争力強化に向けた技術的課題の企画・推進とトラブルの原因究明・対策立案＜業務の一例＞・石油精製装置の設備改造等に関する検討業務・石油精製プロセスにおける触媒評価業務※プロセスの製造条件を検討して、製造現場へ指示を出す役目（例えば、新しい触媒を適応させて品質向上させる、コスト改善する等）を担っていただきます。【組織ミッション】戦略企画の具体化、国内外の製油所・工場への技術支援、新規事業開発支援を担っております。【特徴・魅力】石油精製、石油化学プロセスの開発、設計～建設～運転・品質・保全に関わる技術の専門家集団です。相互連携した効率的な業務により、世界に通用する高度な専門技術とスピードある対応力、解決力で国内外の事業所の安全・安定操業、既存プロセスの国際的競争力強化を技術的に支援しています。【募集背景】ビジネスが拡大しており、今後ますますのニーズ増加が見込まれている為、社員を増員していきたいと考えております。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【ミッション】当社は、『私たちは、すべてのステークホルダーと共に新たな価値を創造し、社会の信頼と期待に応えます』 を企業理念とし、『挑戦』、『調和』、『誠実』 を行動指針に掲げています。社会生活に欠かせない多くのプラスチック製品に環境対応という新たな付加価値を付与する技術を創出し、ステークホルダーとともに環境対応社会の実現を技術で支えることをミッションとしています。■関連会社に出向し、下記を担当いただきます。研究開発に留まらず、顧客との技術的な対話を通じて市場ニーズを把握し、新たな製品・用途開発や事業戦略の立案等に貢献いただくポジションです。技術とビジネスの両面から、ポリオレフィン事業の成長を支える役割を担っていただきます。〈職務内容〉・ポリオレフィン樹脂（ポリプロピレン・ポリエチレン）の新製品開発、既存製品改良および用途開発・自動車、包装材、日用品、産業資材分野における顧客ニーズを踏まえた材料設計・評価・市場動向や顧客課題を踏まえた事業戦略・製品戦略立案に対する技術的支援・国内外の顧客・商社に対する技術提案、課題解決支援および技術サービス・営業・製造・研究部門と連携した新規案件や開発プロジェクトの推進■キャリアパスポリオレフィン（PP・PE）に関する製品開発、コンパウンド技術、技術サービスなどの専門性を磨きながら、技術の枠を超えて幅広いキャリアを形成することができます。将来的には、ご本人の志向や適性に応じて以下のようなキャリアを目指していただけます。・石油化学関連事業の中核人材として活躍　PSジャパンやグループ会社の石油化学部門において、事業拡大や新規事業推進を担うポジション・研究開発領域のスペシャリスト・マネジメント人材　高度な技術専門性を追求する研究開発のスペシャリスト　研究開発組織を牽引するラインマネジャー・事業運営を支える幅広い職種への挑戦　事業企画部門，品質保証，DX・情報システム，その他コーポレート機能■配属予定部署:株式会社プライムポリマー　研究開発部〈㈱プライムポリマーの特徴〉日本を代表するポリオレフィンメーカー（PP：ポリプロピレン、PE：ポリエチレン）の一社であり、三井化学・出光興産・住友化学が出資する合弁会社です。2005年に設立され、国内に4か所※の製造拠点を持っています。PPは国内No1、PEは国内No2のシェアを誇ります。また、近年は、再生プラスチック、リサイクル材活用、脱炭素社会への対応、サステナブル素材開発など、サーキュラーエコノミーへの取り組みに注力しています。社員は各社からの出向社員で構成しており、出光からは約200名が出向しています。※姉崎（PP）、市原（PP/PE）、大阪（PP）、徳山（PP）〈研究開発部の特徴・魅力〉長年にわたる研究により培った独自の樹脂設計・材料開発技術、環境対応技術をベースに、卓越した製品・技術を安定的・持続的に創出し、お客様に提供することにより、環境問題をはじめとする社会課題の解決に貢献しています。特徴ある生産技術（触媒、ﾌﾟﾛｾｽ等）や品質設計技術を活かした製品開発を通じ石化部門の知識深耕が可能です。社会課題に対応する必要技術（ポリオレフィンの高性能化、リサイクル要素技術の開発等）の開発や市場情報を基にした要求品質の製品開発を実施し、対応製品の市場展開を技術的に主導し、支えることで社会貢献を経験できます。

徳山事業所は、ナフサを原料として各種化学原料を生産し、周南コンビナート各社へ安定供給する中核拠点です。エチレン、芳香族、スチレンモノマーをはじめとする石油化学製品の製造を担い、地域産業の基盤を支えています。また、カーボンニュートラルの実現に向け、周南コンビナートとの連携を通じて、持続可能な社会の実現をリードする役割を果たします。＜職務内容＞石油精製・化学プラントにおける計装設備・制御システムの設備オーナーとして、事業所の安全・安定操業と設備信頼性の向上に向けた保全および設計業務をご担当いただきます。日常保全では、設備の状態や不具合状況を踏まえ、協力会社に対して作業内容や対応方針を指示するとともに、実施結果の妥当性評価、トラブルの原因分析、対策方針の立案・決定までを担っていただきます。保全対応の結果を踏まえた、機器仕様・設計条件の見直し、中期保全計画の策定などを実施し、設備改善、再発防止につなげることも重要な役割となります。設備更新・改造工事では、設計条件に基づき、計装方式や計装機器、制御システムを検討・選定します。そのうえで、必要となる工事内容や技術要件を整理し、工事仕様書として取りまとめます。さらに、工事の予算取得から、協力会社への見積依頼、見積内容の技術査定、発注、施工管理、検収まで、一連の業務を担当していただきます。＜キャリアパス＞徳山事業所にて計装設備の保全や工事管理業務を通じ、専門性と現場力を高めていただきます。その後は、本人の希望や適性に応じて、本社での保全統括・技術企画業務や、グループ内他事業所での電気計装設備管理業務など、活躍の場を広げることが可能です。将来的には、計装分野の専門技術者としてのキャリア深化に加え、組織を牽引するマネジメントポジションへのステップアップも可能です。＜徳山事業所電気計装課について＞■電気計装課は、事業所の安全・安定操業を支える重要な役割を担っています。設備や機器のトラブル発生時には迅速な復旧対応を行うとともに、故障を未然に防ぐための予防保全や改善活動にも積極的に取り組んでいます。■計装・制御システム分野は技術革新のスピードが速く、当課では最新技術や機器の導入にも積極的に取り組んでいます。これまで培ってきた経験や専門性を活かしながら、新しい技術に挑戦し、スキルを高めていける環境が整っています。■組織構成：20名（計装分野11名、電気分野9名）　平均年齢：35歳程度※多様な人材がご活躍できる環境です。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の装置や選定等を技術で支える設備管理業務です。＜職務内容＞■ 石油・石油化学プラント静機器の検査、および、評価、保全管理全般【愛知事業所について】■愛知事業所は、日本で最も新しい製油所で中部圏やその周辺の地域にエネルギーを供給する基地として1975（昭和50）年に操業を開始しました。省エネ型の設備や高度化された設備を多数導入してきました。また、環境対策を進めるとともに、需要の変化に対応した付加価値の高い製品づくりを行い、高い国際競争力を有しています。■重油を分解してガソリンや化学原料のプロピレンを作り出す重油流動接触分解装置を有しています。生産する石油製品の9割以上が、付加価値の高いガソリンや灯油、軽油、化学原料となっています。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【ミッション】■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜開発拠点である開発センター＞■開発拠点は千葉県袖ケ浦市にあるリチウム電池材料部開発センター。コーポレート研究所である次世代技術研究所と同じ敷地にあり、次世代技術研究所の各研究室や生産技術センター等と連携、コラボレーションしながら、材料の開発、製造技術の開発、プロセス開発に取り組んでいます。2021年11月には、千葉事業所内に固体電解質の商業生産に向けた実証設備を設置して稼働を開始し、早期事業化を目指しております。【職務内容】■原料計画・製造計画・在庫管理・工程管理といった、生産管理に関する業務をご担当頂きます。＜高機能材メーカーとしての出光興産＞本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画＞本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【概要】スマートフォンやIoT デバイスの常時利用や車両が通信と結び付くコネクテッドモビリティの普及に伴い、AIの活用やデータセンターの拡大が進んでいます。これにより、時間や場所を問わずサービスが提供される常時接続型の社会が到来しつつあります。社会のさらなるデジタル化を背景に、これらを支える人工衛星の安定運用には宇宙用太陽電池が不可欠であり、需要が高まっています。こうした需要の高まりに応えるため、同社では人工衛星に電力を安定して供給する宇宙用CIGS 太陽電池の事業化に取り組んでいます。既存の宇宙用太陽電池は、強い放射線による劣化や高コスト、レアメタルの大量使用、製造に時間を要するため生産量が限られるなどの課題がある中で、同社製の太陽電池は高い放射線耐性による長寿命、レアメタルの使用量を抑えられる点に加えて、当社独自の製造技術を活用することで高い生産能力と価格競争力の実現が期待されています。同社ではベンチプラントの立上げに関連する投資決定され、JAXAが運営する「宇宙戦略基金」の技術開発テーマにも採択され、今後事業化を加速させている段階となります。【ミッション・募集背景】次世代技術研究所はグローバルで将来有望な成長分野に対し、市場二－ズを先取りし、社会の環境変化に素早く対応しながら、技術の革新と融合による研究開発を推進しています。また、分析や解析などの全社共通の基盤技術の整備、強化にも取り組んでいます。先端無機材料研究室では、電化・ICTエレクトロニクス分野に向けた研究に取り組んでいます。独自の無機合成/無機材料設計/無機薄膜プロセス/デバイス技術を差別化技術とし、O/Iを活用しながらプロダクト･イノベーションを起こすことが当室のミッションです。【職務詳細】宇宙環境を想定した信頼性評価をご担当頂きます。・放射線、原子上酸素、熱真空サイクル試験など宇宙環境における耐久性を評価する。社内で評価できない項目については、社外との共同開発等を通して実施する。・評価結果をデバイス開発へフィードバックし、信頼性を向上させる。■キャリアパス将来的には海外を含む量産工場における品質管理、信頼性関連研究者として専門性を高めていただく他、研究企画、事業企画等でご活躍いただく場合もあります。【業務の特徴・魅力】次世代技術研究所は、保有技術、外部連携を活かし中長期を見据えた開発を推進しています。10年後、20年後がどんな世の中になっているのか、どんな技術が必要とされているのかを考え見定める事も重要な役割。やりたいことや挑戦したいテーマについて、自分から手を挙げる事も出来るのも当研究所の良さの一つです。　先端無機材料研究室では、宇宙用CIGS太陽電池を開発しております。CIGS材料のもつ放射線耐性を活かし、人工衛星をはじめとする宇宙用の電源用途として事業化を目指しています。　当社は、100%子会社のソーラーフロンティアでの事業開始前から 40 年以上の長い期間にわたり、太陽電池の研究開発を行なっており、世界的なリーディングカンパニーのひとつです。　地上用の太陽光発電事業としては、過去に 23.4％( AM1.5）の変換効率と、累計 6GW 相当の太陽電池モジュールの出荷を達成しています。　R&Dでは、一貫した試作ラインを有しており、最終製品相当のデバイス製作を通した製品開発および量産技術開発に取り組んでおります。https://www.idemitsu.com/jp/company/rd/cigs/index.htmlベンチプラントへの投資、JAXA「宇宙戦略基金」への採択も決定しました。https://www.idemitsu.com/jp/information/2026/260422.pdf

【概要】スマートフォンやIoT デバイスの常時利用や車両が通信と結び付くコネクテッドモビリティの普及に伴い、AIの活用やデータセンターの拡大が進んでいます。これにより、時間や場所を問わずサービスが提供される常時接続型の社会が到来しつつあります。社会のさらなるデジタル化を背景に、これらを支える人工衛星の安定運用には宇宙用太陽電池が不可欠であり、需要が高まっています。こうした需要の高まりに応えるため、同社では人工衛星に電力を安定して供給する宇宙用CIGS 太陽電池の事業化に取り組んでいます。既存の宇宙用太陽電池は、強い放射線による劣化や高コスト、レアメタルの大量使用、製造に時間を要するため生産量が限られるなどの課題がある中で、同社製の太陽電池は高い放射線耐性による長寿命、レアメタルの使用量を抑えられる点に加えて、当社独自の製造技術を活用することで高い生産能力と価格競争力の実現が期待されています。同社ではベンチプラントの立上げに関連する投資決定され、JAXAが運営する「宇宙戦略基金」の技術開発テーマにも採択され、今後事業化を加速させている段階となります。【ミッション・募集背景】次世代技術研究所はグローバルで将来有望な成長分野に対し、市場二－ズを先取りし、社会の環境変化に素早く対応しながら、技術の革新と融合による研究開発を推進しています。また、分析や解析などの全社共通の基盤技術の整備、強化にも取り組んでいます。先端無機材料研究室では、電化・ICTエレクトロニクス分野に向けた研究に取り組んでいます。独自の無機合成/無機材料設計/無機薄膜プロセス/デバイス技術を差別化技術とし、O/Iを活用しながらプロダクト･イノベーションを起こすことが当室のミッションです。【職務詳細】①半導体デバイス解析　・R&Dラインにおけるデバイスの良品解析、不良品解析を行う。　・解析結果をR&Dラインのデバイス開発へフィードバックさせる。②半導体デバイスの性能向上　・ロス解析を行い、それを克服する組成、デバイス構造、プロセス変更、等を提案する。実験結果を考察し、PDCAを回す。　・デバイスシミュレーション等を行い、性能向上のアイデアを創出する。■キャリアパス研究者として専門性を高めていただく他、将来的に生産(製造技術)、海外駐在、研究企画、事業企画等でご活躍いただく場合もあります。【業務の特徴・魅力】次世代技術研究所は、保有技術、外部連携を活かし中長期を見据えた開発を推進しています。10年後、20年後がどんな世の中になっているのか、どんな技術が必要とされているのかを考え見定める事も重要な役割。やりたいことや挑戦したいテーマについて、自分から手を挙げる事も出来るのも当研究所の良さの一つです。　先端無機材料研究室では、宇宙用CIGS太陽電池を開発しております。CIGS材料のもつ放射線耐性を活かし、人工衛星をはじめとする宇宙用の電源用途として事業化を目指しています。　当社は、100%子会社のソーラーフロンティアでの事業開始前から 40 年以上の長い期間にわたり、太陽電池の研究開発を行なっており、世界的なリーディングカンパニーのひとつです。　地上用の太陽光発電事業としては、過去に 23.4％( AM1.5）の変換効率と、累計 6GW 相当の太陽電池モジュールの出荷を達成しています。　R&Dでは、一貫した試作ラインを有しており、最終製品相当のデバイス製作を通した製品開発および量産技術開発に取り組んでおります。https://www.idemitsu.com/jp/company/rd/cigs/index.htmlベンチプラントへの投資、JAXA「宇宙戦略基金」への採択も決定しました。https://www.idemitsu.com/jp/information/2026/260422.pdf

◆募集背景:【中国現法でのR&D拠点立上げ】電子材料事業の構造改革の一環として、市場対応力の強化を目的に、有機ＥＬ材料事業の開発機能を韓国・中国に再配置を進めています。中国現法においては、2026年からR&D拠点を立ち上げ、本格的な実験開始を予定しており、開発機能の立上げに必要な研究人財（材料設計・合成等の研究開発を主導する実務担当者）を募集します。◆組織ミッションディスプレイの省電力化、広色域化、長寿命化に貢献する高性能な有機EL材料の開発・製造・販売に取り組んでいます。日本の他、需要地である韓国、中国に生産拠点を有しており、主要顧客であるディスプレイメーカーへのグローバルな供給体制を構築しています。有機ELディスプレイ市場のさらなる伸長に伴い事業を拡大するとともに、技術優位性を持つ青色発光材料をはじめとした高性能な次世代電子材料の開発を推進します。◆職務内容:・顧客要求・市場ニーズ・特許動向を踏まえた有機EL材料の材料設計（分子設計）および開発段階の合成を行い、高性能材料の創出を通じて事業拡大に貢献いただく。・化学構造ー物性相関を理解し、材料設計方針の立案から試作合成までの一連の研究開発業務を担当いただきます。具体的には以下のとおりとなります。・顧客要求仕様（発光波長、効率、寿命、安定性、加工性、コスト等）を理解し、それを満たすための材料設計コンセプトの立案・自ら有機合成実験を行い、設計した材料の少量試作（ラボスケール合成）を実施・合成ルート・反応条件の検討と最適化・材料物性および素子特性の把握と次の改善策提案・関連技術分野の特許・論文の調査および出願・権利化・材料の生産性・物性を直接把握し、量産化過程で発生する技術的な問題への対応・研究開拠点立ち上げ・運営に関わる設計・合成面での各種支援業務・スキルに応じて、若手・新入社員や委託先への技術指導・開発品に関する知的財産獲得・特許出願?　　など◆組織構成事業部社員数　約100名（うち、約20名が海外駐在）採用後配属予定の電子材料開発センター材料設計グループは、　社員数は17名となります。◆働き方:・残業:10～15時間／月・必要に応じてリモートワーク可。ただし、入社後しばらくは、出光電子材料の設計・合成実験等を修得してもらうため、出社が多くなります。◆キャリアパス入社後は電子材料開発センター材料設計グループに所属し、有機EL材料の分子設計とラボスケール合成を担当いただきます。まず半年程度は日本で、材料設計・合成・精製・素子評価・改良設計から成る出光の開発サイクルを実務として習得し、顧客要求を踏まえた材料設計や特許出願を自立して進められる研究者へ育成していきます。同時に韓国・中国戦略への理解を深め、海外拠点で研究開発を担う視点も養っていただきます。その後は電子材料中国（成都）に赴任し、有機EL材料の設計・合成に加え、日本で確立した開発サイクルの現地展開、研究者育成、開発体制構築に従事してもらいます。将来は次世代材料開発や新規テーマ創出を担うグローバル中核人材としての成長を期待します。◆特徴・魅力1997年、長年不可能とされてきた青色発光材料の実用化に世界で初めて成功。2022年には世界最高レベルの性能を実現する新技術を開発し、さらなる挑戦を続けています。

【期待する役割】担当者として、以下の業務に従事いただきます。■設備管理担当として、設備の保守計画と補修方法を保全課や協力会社と協力して策定し、工事を安全に行うことが主な役割となります。・工事を行うための要領書作成・官庁申請書作成・工事の安全立会・運転のための操作要領作成　など管理対象機器は、タンク・配管・計装機器・電気機器・ポンプ・制御系システム等適性を考慮しながら業務を担当して頂きます。＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■電気設備・計装設備に関わる工事業者のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（電気計装課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所　電気計装課【組織ミッション】■配属予定1）電気係発電機、変電所などの電気設備を担当2）計装係ＤＣＳ（生産制御システム）や流量計などの計装機器を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラント設計会社のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（機械課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所 機械課【組織ミッション】■配属予定1）静機係配管や蒸留塔・反応塔などの圧力容器、タンクなどの静機械を担当2）動機係圧縮機やポンプなどの回転機械を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■静機械（塔槽、熱交換器、配管等）の検査・更新計画、検査結果の評価、トラブルシューティング等■協力会社（検査会社がメイン）への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行【配属予定部署】北海道製油所 工務課【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

担当者として、以下の業務に従事いただきます。■設備管理担当として、設備の保守計画と補修方法を保全課や協力会社と協力して策定し、工事を安全に行うことが主な役割となります。・工事を行うための要領書作成・官庁申請書作成・工事の安全立会・運転のための操作要領作成　など管理対象機器は、タンク・配管・計装機器・電気機器・ポンプ・制御系システム等適性を考慮しながら業務を担当して頂きます。【配属予定部署】北海道製油所　業務課【組織ミッション】北海道製油所は北海道唯一の製油所として北日本の燃料油供給に重要な役割を果たしております。配属予定課は、原油の受け入れ、製品の生産及び入出荷を管理運営する重要な部門であり、石油タンクや入出荷設備の維持管理はもとより、製油所全体の生産計画作成や税務管理等を行っています。【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

グループ精製会社（3製油所）を含めた6製油所の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討をご担当いただきます。＜業務の一例＞・石油精製装置の設備改造等に関する検討業務・石油精製プロセスにおける触媒評価業務【組織ミッション】戦略企画の具体化、国内外の製油所・工場への技術支援、新規事業開発支援を担っております。【特徴・魅力】石油精製、石油化学プロセスの開発、設計～建設～運転・品質・保全に関わる技術の専門家集団です。相互連携した効率的な業務により、世界に通用する高度な専門技術とスピードある対応力、解決力で国内外の事業所の安全・安定操業、既存プロセスの国際的競争力強化を技術的に支援しています。【募集背景】ビジネスが拡大しており、今後ますますのニーズ増加が見込まれている為、社員を増員していきたいと考えております。

【期待する役割】出光興産グループの生産技術センターの一員として、設備管理戦略の具体化、国内外の製油所・工場・製造事業所への技術支援、新規事業開発を担っていただきます。【職務内容】生産技術センターとして、国内７拠点および海外関係拠点の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討・開発をご担当頂きます。具体的には、電気設備における保安力強化や設備の信頼性向上およびコスト競争力強化に寄与する技術企画の推進と各所への浸透・展開、ならびに電気分野の技術者育成に関する企画推進とその実行を担います。【組織構成】生産技術センター／エンジニアリング室／電気計装統括グループ/14名総員220名／平均年齢：43.3歳（内訳）担当者：40.2歳（160人）役職者：51.3歳(60人）男性 206名／女性14名（うち技術職9名）■平均残業時間：業務内容により変化しますが10-20時間/月程度■リモートワーク頻度：入社当初は原則出社で考えていますが、周囲メンバーとの関係性を見ながら週1～2日程度のリモートを想定しています。【キャリアパス】将来的には、保全管理における社内第一人者としてご活躍頂きたいと考えています。【特徴・魅力】石油精製・石油化学製造装置における受変電設備や電動機など電気設備の設計・建設・増改造から保全管理に関わる専門技術組織です。全製造拠点の高経年劣化領域にある設備の寿命診断・評価、長寿命化や新設設備への新技術適用、および、CNX・先進マテリアル等新規事業の設計・建設において、電気の専門技術を発揮し経営に貢献します。

■担当業務・固体電解質の量産プロセス開発・ラボ実験、ベンチスケール実験を通じた量産装置設計に向けた要素技術・生産技術開発・固体固定電解質のマテリアルハンドリング技術の確立（無機材・微粒子特有のプロセス技術の確立）・材料開発における、ラボスケールから小型スケールアップ技術の確立※職務内容変更の範囲有無：有当社業務上の都合で職場、職種の変更又は転勤、出向を命ずることがある。■仕事の魅力・自らが開発した技術が実際の製造プラントに導入され、収益、そして社会に貢献できます。・プロセス開発の知見、経験は化学品の生産技術開発に共通する技術です。サーキュラーエコノミーやカーボンリサイクルなどさまざまな技術分野に適用可能であり、社会へ貢献できます。・自らで検討テーマ、アイテムを提案して研究開発業務に従事することが可能です。＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。＜部のミッション＞■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。

徳山事業所は、ナフサを原料として各種化学原料を生産し、周南コンビナート各社へ安定供給する中核拠点です。エチレン、芳香族、スチレンモノマーをはじめとする石油化学製品の製造を担い、地域産業の基盤を支えています。また、カーボンニュートラルの実現に向け、周南コンビナートとの連携を通じて、持続可能な社会の実現をリードする役割を果たします。＜職務内容＞化学プラントの運転条件（温度・圧力・流体特性等）および経年使用に起因する腐食・劣化・損傷に対し、点検・診断・評価を実施し、設備トラブルや事故の未然防止を図ります。また、設備の重要度やリスク評価に基づき、最適な検査方法および補修方針を立案・実行し、プラント全体の安全性・信頼性の維持・向上に貢献します。併せて、関連法令ならびに社内基準に基づく設備管理業務などを担っていただきます。＜キャリアパス＞徳山事業所において設備管理業務の経験を積んだ後は、本人の希望や適性を踏まえ、本社での保全統括・技術企画業務や、グループ内の他事業所における設備管理業務など、幅広いフィールドでの活躍が期待されます。将来的には、設備保全分野における専門技術者としてのキャリア深化に加え、組織を牽引するマネジメントポジションへのステップアップも可能です。＜徳山事業所工務課について＞■工務課は、プラントの安全・安定操業を技術面から支える専門部署です。圧力容器、タンク、配管などの重要設備を対象に、腐食・劣化・損傷の評価や設備寿命の予測を行い、その結果に基づいて、保全方針や中長期の保全計画を主体的に立案・実行しています。■設備の健全性評価から現場対応、関係部門や協力会社との調整まで一貫して携わることができ、自身の専門知識や経験を最大限に活かしながら、プラント全体の安全性・信頼性向上に直接貢献できる点が大きな魅力です。■組織構成：17名（男性17名、女性0名）　平均年齢：30代後半

■業務内容：潤滑油の安全・安定供給実現のため、運転管理や設備管理をお任せします。製造、充填、荷役等の日々の運転・点検業務は関係会社が請け負い、実施しております。今回ご入社いただく方には、関係会社と協力の上、現場をリードいただく技術者として就業いただきます。（1）物流管理業務・製造計画、充填計画、出荷計画等、各種計画策定業務および実績管理（2）運転管理業務・タンク在庫管理、及び品質管理・タンク開放、運転条件変更時の作業計画の作成（3）設備管理・日常、定期工事の計画および実施・定期検査結果をもとに保守計画、設備更新計画の作成と予算化・機器トラブル時の補修対応（保全を担当する他部署、メーカーとの調整含む）■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・独身寮（35歳まで入居可）：社宅料10,000円／月＋食事代実費※水道光熱費は別※部屋は個室、トイレ・風呂・洗面設備・洗濯機は共用・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）・単身赴任する場合は、単身者用社宅の貸与が可※単身赴任手当や帰省時の旅費支給あり※単身赴任中、持ち家（自己名義）に対しても住宅手当も支給■組織ミッション：千葉事業所の精製設備で生産した潤滑油のベースオイルを基に、自動車用、工業用等の潤滑油製品を製造、貯蔵、充填、梱包する役割を担っております。製品はローリー、トラック、船を活用して国内、海外へ出荷しており、配属予定課は、出光の中で重要な潤滑油製造・供給基地です。出光興産の潤滑油は日本国内ではトップクラスのシェアを誇っています。今後、世界でのシェアを着実に伸ばす事で世界的メジャーの立ち位置を目指していきたいと考えています。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME＝建設保全）は日常業務を進める中で、事業所の社員と協業し、事業所の保安を確保しています。事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラントの工事会社のとりまとめ、工事計画の立案、工程管理、工事安全管理、予算管理 等■工事品質や工事安全管理のための施工管理（協力会社への業務指示等）＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・事業所の保安を確保しています。製油所・事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、中期保全計画を策定します。■設備管理業務運転や時間の経過に伴う、設備の腐食・劣化評価による損傷の未然防止と予測。避けられない劣化や損傷の補修、設備の持つ能力発揮の安定と維持。＊保全とは「設備の持つ能力を100%発揮できるように維持すること」で、新しい設備の場合は、導入後に運転を開始した以降が対象となります。■中期的な補修・修繕、取替を計画設備の劣化損傷の状態について専門知識を用い、設備の点検周期や処置・工事のタイミングを決定していきます。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は変電所、発電機、電動機、照明等の電気設備を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は計測機器（流量計、圧力計、液面計、温度計、分析計、ガス検知器等）、制御装置（自動弁、シーケンサー、DCS等）等を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

千葉事業所にて、石油製品のプラントオペレーターとしてご活躍いただきます。当社では、生産・保全技術のスペシャリスト【プロダクションエンジニア】と呼ばれています。＜具体的な業務内容＞・フィールドマン（点検業務）：装置の日常・定期点検を通して異常の早期発見、トラブルの未然防止や機器・設備の調整操作を行います。・ボードマン（運転調整）：制御室での監視画面による運転状態の監視、運転条件の変更・調整操作を行います。■働き方：安全操業の徹底とゆとりある勤務形態を両立しています。・4直2交代制勤務（90分の休憩含む）└L勤：7:30～20:00（11時間勤務）└Ｍ勤：19:30～8:00（11時間勤務）・千葉事業所の場合、勤務サイクルは8日間サイクルになります。＜シフトサイクル例＞（1）L勤→（2）L勤→（3）休日→（4）M勤→（5）M勤→（6）明け→（7）休日→（8）休日※有給休暇を組み合わせて、連続休暇取得も可・通常期は残業ほぼ無し（交代勤務者の病欠や有給休暇取得等により休日勤務を行うケースは一部あり。）■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・独身寮（35歳まで入居可）：社宅料10,000円／月＋食事代実費※水道光熱費別途※部屋は個室、トイレ・風呂・洗面設備・洗濯機は共用※最寄り駅、千葉事業所にも近く、好立地にあります。・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）■千葉事業所について：当社グループ最大規模の事業所。石油精製に加えて、エチレンや高機能材の製造装置を有し、最先端の装置やシステムも多数導入。首都圏などに製品を供給しています。※燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生可能エネルギー、資源という5つの領域で私たちの生活を支えています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラント設計会社のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（機械課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所 機械課【組織ミッション】■配属予定1）静機係配管や蒸留塔・反応塔などの圧力容器、タンクなどの静機械を担当2）動機係圧縮機やポンプなどの回転機械を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■静機械（塔槽、熱交換器、配管等）の検査・更新計画、検査結果の評価、トラブルシューティング等■協力会社（検査会社がメイン）への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行【配属予定部署】北海道製油所 工務課【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。■業務内容:・ラボからパイロットプラント、その後の大量生産に繋げるための品質評価、分析技術確立・新素材のため、品質評価も分析技術も発展途上で確立されていません。現在の試験方法の改善や、実験データの解析、各種分析機器を扱いながら、技術確立を進めて頂きます。・固体電解質およびその原料の仕様検討、品質評価・解析技術及び分析技術の開発、分析法の技術移転検討、分析法の妥当性検証・品質評価に関する継続的改善、監査指摘対応・固体電解質の品質管理体制の構築・データのばらつきを抑えるための変動要因の追究＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

■業務内容：当社製油所にて、プラントオペレーターをお任せします。＜具体的な業務内容＞・フィールドマン：装置の日常・定期点検を通して異常の早期発見、トラブルの未然防止や機器・設備の調整操作を行います。・ボードマン：監視画面による運転状態の監視、運転条件の変更・調整を行います。■働き方：・勤務サイクルは8日間サイクル（4直2交替）L勤：7:50～20:20（11時間勤務）M勤：19:50～8:20（11時間勤務）※勤務時間には90分の休憩を含む（シフトサイクル）（1）L勤→（2）L勤→（3）休み→（4）M勤→（5）M勤→（6）夜勤明け→（7）休み→（8）休み・年間休日124日（夜勤明けを含まない休日日数）※有給休暇を組み合わせて、連続休暇取得も可■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・独身寮（35歳まで入居可）：家賃月10,000円（※水道光熱費は別）└完全個室（トイレ・洗面所あり）└間取り：1LDK・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）・単身赴任する場合は、単身者用社宅の貸与が可※単身赴任手当や帰省時の旅費支給あり※単身赴任中、持ち家（自己名義）に対しても住宅手当も支給■苫小牧エリアについて：【過ごしやすい気候】苫小牧市は、北海道の中でも比較的穏やかな気候です。冬は積雪が少なく、晴天の日が多いため、厳しい寒さが苦手な方にも住みやすい地域です。【交通アクセスの良さ】苫小牧駅から札幌までは特急列車で約1時間、新千歳空港までは車で30～40分程度と主要都市へのアクセスが良好です。【生活に便利】苫小牧製油所から徒歩圏内に、大型ショッピングモールもあり、買い物には困りません。公共施設や病院なども充実しています。

■職務内容：電池材料（固体電解質）の製造をお任せします。現在、試作段階のため、小ロットでの製造となります。＜具体的な業務内容＞・固体電解質およびその材料の製造 （委託先での運転立ち合いを含む）・固体電解質製造装置における運転管理業務(トラブルシューティング、工程改善業務等含む)・固体電解質製造装置における出荷管理業務※ 上記業務のいずれかに特化して担当いただくか、複数の業務を広く担当いただくかは、これまでのご経験・知識・適性から個別で判断させていただきます。■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・独身寮（35歳まで入居可）：社宅料10,000円／月＋食事代実費※水道光熱費は別※部屋は個室、トイレ・風呂・洗面設備・洗濯機は共用・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）・単身赴任する場合は、単身者用社宅の貸与が可※単身赴任手当や帰省時の旅費支給あり※単身赴任中、持ち家（自己名義）に対しても住宅手当も支給■配属部署：リチウム電池材料部　リチウムプロダクションセンター■働き方について:※2027年度新規装置立ち上げ後は交替勤務（直勤務）となる可能性有■魅力ポイント：＜トヨタ自動車と協業を開始＞2027～28年に全固体電池を搭載した電気自動車の実用化を目指します。当社が大型パイロット装置で製造した固体電解質は、トヨタ自動車が開発する EV 向け全固体電池で使用される計画です。

同社の社内弁護士として、訴訟対応（技術的な案件を含む）、契約書作成・審査、債権回収、株主総会準備・運営などに関わる業務をお任せします。当面は訴訟対応を中心にご担当いただきます。※個人事件受任について：（刑事）義務付けられているもののみ可（民事）不可■組織構成：総務部には60名ほど所属をしております。具体的に、■弁護士資格を活かした訴訟への対応（技術的な案件も含む）■法律知識を活かした法務的観点からの契約書審査など■社内の法律相談などに関わる業務全般【個人事件受任について】■刑事：義務付けられているもののみ可■民事：不可【求める人物像】■弁護士資格を有している方

グローバルEX事業本部海外事業部門にて、海外（欧州・アジア・北米等）における電力開発・エネルギー関連の新技術等の投資案件に関して、情報収集～投資に至るまでのプロジェクトマネジメントや、投資済み案件のバリューアップ・資産売却といったアセットマネジメント等、海外事業を幅広く担当いただきます。将来的には海外駐在をしていただく可能性がございます。【業務の流れ】案件の発生は海外の事業所にて日々関係作りをされている中でご相談を頂いたり、情報収集から提案をしたりで発生をします。国や行政に対しての提案が大半となります。それぞれの状況や規制を踏まえ数年がかりのプロジェクトを動かして頂きます。【出張・駐在】海外の出張はあり、期間はプロジェクトによるため一概には言えませんが、駐在となる場合は平均2～3年程度です。エリア：ヨーロッパ、欧米、オーストラリア、東南アジアなど※可能な期間についてはご家庭の状況なども含め相談可能です。■海外電力事業：日本の電力会社初の海外電力事業として、1998年にサンロケ水力発電プロジェクトに参画後、現在はフィリピン、タイ、台湾、シンガポール、オーストラリア、ラオス、インドネシア、米国、アイルランド、英国、ドイツ、フィンランドと１２カ国２０件のプロジェクトを展開しています。同社が築いてきた高い技術力を世界で活かし世界のエネルギー問題に取り組んでいます。■会社について：電力ビジネスのみならず、海外事業、通信事業、不動産事業など、幅広い分野へ挑戦をしています。当時日本最大、世界でも第4位のくろよんダム建設や日本初の原子力発電に成功、メガソーラーにおいても業界を先駆け、環境問題に取り組む等パイオニアとしての精神を大事にして社会のインフラを支えてきました。電力の自由化が進む中でも、これまでの設備や知識、地域との繋がりを活かし、さらなる成長に挑んでいます。■当社の魅力国内第2位の発電量を誇る電力事業者であり、関西屈指の大企業。近年は通信事業や不動産開発など事業の多角化にも注力。また、日本の電力会社では初めて海外での発電事業に参画しており、グローバル企業としての顔も合わせ持つ。【規模】社員数約3万人、資本金6,300億円、売上連結3兆越。数少ないインフラ企業。だからこそできる仕事の規模も大きいです。【定着率】平均勤続年数約20年（国税庁による日本企業の平均は12.1年）【働きやすさ】平均残業時間：20時間前後、有給取得率・96.0％前後、有給取得日数19.4日、産休取得率　男性104%（2024年）、女性100%【企業の魅力】■社内公募制・事業をまたいだジョブローテーションが可能です！■社内起業（企業チャレンジ制度）→アイデアを出してうまくいけば小会社化も可能です！業務時間外で伴走支援可能！ ■社内兼業可能！→業務時間の２０％でほかの社内の職種の仕事を社内できます！（例：例えば企画業務と人事を兼務など） ■服装も営業以外は私服出勤可能！■フレックス制度（スーパーフレックス）→始業・終業時間はそれぞれのライフスタイルに合わせて自由に調整可能です！ 打ち合わせなかったら何時に出社してもOKお子様のお迎えで抜けてもOK■テレワーク中心！有効活用→コロナ化から続けており、本社内ではフリーアドレスになっており、座席数も5～6割しかありません！ 週2日在宅、午前午後でテレワークの使い分けなど自由にアレンジ可能！会社に制度はあるけど実際使われていない・・・そんな会社がある中で関西電力社はしっかり制度として社員の方々が有効活用しています！

●国内外エネルギー事業や不動産・材料事業などに関わM＆Aなど各種投資案件の財務デューディリジェンスを通じた案件サポートや投資評価をご担当いただきます。●事業戦略との整合性、経済性、法律面、財務・会計面などあらゆる観点から分析を加え、客観的な評価の指標、判断材料を提供することで、トップマネジメントをサポートし、同社の投資意思決定に貢献いただきます。【配属】財務部プロジェクト財務チーム（組織：管理者1名を含む計5名）or ・ 財務部投資評価室（組織：管理者1名を含む計5名※ご本人の希望を確認の上、海外現地法人へ赴任いただく場合もあります。【募集背景】●Daigasグループは、国内エネルギー事業、海外エネルギー事業、都市開発・情報・材料といったライフ＆ビジネスソリューション事業を軸に、事業投資を積極的に進め、ポートフォリオの多軸化を図りつつ、持続的な成長に向けた基盤整備を進めています。●こうした背景をもとに、近年、投資案件は、国内のみならず海外においても、ガスの上流事業から太陽光発電事業、不動産事業など多岐にわたり、年々増加する傾向にあります。●多種多様となる投資案件におけるトップマネジメントの円滑な意思決定をサポートすべく、投資案件サポートおよび投資評価を行う専門部署の体制維持は不可欠となっており、実務に裏付けされた豊富な知見を有する人材を獲得すべく、この度募集を行います。【仕事の魅力・やりがい】■少数精鋭のプロフェッショナルな集団で、裁量を持って活躍できます。■幅広い業種における事業環境分析、事業投資に関わる経済評価（バリュエーション）、プロジェクトファイナンスをはじめとするファイナンス手法や会計面での評価など、投資案件に関わり、必要となるファイナンスを中心とした様々な知見の獲得向上が期待できます。【キャリアパス】投資案件サポートおよび投資評価においては、幅広い分析評価が必要となりますが、特にファイナンス理論に裏打ちされた経済性評価、財務・会計面での評価における専門性の深化が求められます。こうした知見を有する人材として、将来的に以下分野での活躍が期待されます。・本社財務部　プロジェクト財務Ｔ・投資評価室といった財務部関連部署の担当者やマネジャー・海外現地法人CFO、ファイナンス部門の担当者やマネジャー・事業部・海外グループ会社での事業開発担当者やマネジャー【当社の魅力】◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

【期待する役割】同社のリチウムイオン電池事業における、知財戦略・実務をお任せいたします。ご経験、適正を考慮し、以下の業務のうち一つもしくは複数をご担当いただきます。■固体電解質事業における知財戦略の策定・実行■発明発掘および特許出願・権利化業務■競合企業の知財調査・分析■知財関連の契約（ライセンス、譲渡など）の策定・交渉【組織構成】▽リチウム電池材料部／知財戦略グループ■担当職5名、所属長1名■30歳代3名、40歳代2名、50歳代1名（男性5名、女性1名）千葉県袖ケ浦市上泉1280※上記開発拠点を勤務場所の原則としますが、大手町本社、リモートワークとの組合せも可とします。【キャリアパス】同部でのご経験を経て、当部内組織、他事業部の知的財産組織へ異動し、ご活躍いただく機会も得られます。【部のミッション】■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。【配属予定部署のミッション】■事業の出口やマネタイズを意識した知財戦略策定■自社ポジションの見える化と特許網構築による知財基盤の強化■業界における仲間・ルール作りの推進(標準化、プラットフォーム、技術パッケージ)■中長期を見据えた知財・法務体制の基盤構築「人財」【高機能材メーカーとしての出光興産】本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。【次世代のエネルギー開発への挑戦】リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。【EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画】本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。

■業務内容：2027～2028年に全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目指し、全固体電池の材料となる固体電解質の量産化に向けて、大型パイロット装置の基本設計を、2024年10月に開始しました。現在は、小型実証設備である2つのプラントが稼働しております。このプロジェクトにおいて、下記業務をお任せします。＜詳細業務＞・設備管理、保全に関する業務・予算管理、工事計画、仕様検討、見積査定、工事監理、設備トラブル対応、発注業務など※検査・静機械・動機械・計装・電気いずれものご経験が活かせます。＜トヨタ自動車と協業＞2027～28年に全固体電池を搭載した電気自動車の実用化を目指します。当社が大型パイロット装置で製造した固体電解質は、トヨタ自動車が開発する EV 向け全固体電池で使用される計画です。■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・独身寮（35歳まで入居可）：社宅料10,000円／月＋食事代実費※水道光熱費は別※部屋は個室、トイレ・風呂・洗面設備・洗濯機は共用・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）・単身赴任する場合は、単身者用社宅の貸与が可※単身赴任手当や帰省時の旅費支給あり※単身赴任中、持ち家（自己名義）に対しても住宅手当も支給■出光興産の次世代事業に携わる：当社では、1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップクラスレベルです。当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。

【期待する役割】洋上風力発電事業における土木構造物・設備を対象に、発注者側のインハウスエンジニアとして業務を担っていただきます。海象条件や施工環境といった特有の制約を踏まえた技術検討・判断を担うとともに、数名規模のチームメンバーを取りまとめ、業務の優先順位付けや進行管理、指示・指導を通じてチームとしての成果最大化をリードいただきます。【職務内容】■洋上風力発電設備に関する調査および地点検討■土木構造物に関する計画・設計業務（構造設計、工事設計を含む）■現地工事監理および工事段階での技術的対応■維持管理計画の検討、運用に関する技術的検討■浮体式洋上風力等に関する技術開発・検討■数名規模のチームの取りまとめ、業務の優先順位付けと進行管理■メンバーへの技術的な助言・育成を通じた組織全体の技術力向上※現在は公募入札に向けた資料作成が中心です。【募集背景】東京電力リニューアブルパワーは再生可能エネルギーの主力電源化に向けた取り組みを進めており、2030年度までに国内外で600～700万kWの新規開発を目標に掲げています（2024年度末実績299万kW）。うち国内洋上風力は200～300万kWが目標で、現時点の開発中案件は42万kW。2023年12月に事業者選定された長崎県西海市江島沖プロジェクト（420MW、住友商事を代表企業とするコンソーシアム）は2029年8月の運転開始を予定しています。着床式の計画・調査・設計・建設に加え、浮体式の技術開発や地点検討も重要テーマとなる中、事業拡大に向けて専門的な技術知見の強化と次世代への技術継承を担う中核人材が求められています。【魅力】★国内洋上風力の開発目標200～300万kWに対し開発中は42万kW。これから案件を積み上げていくフェーズを牽引できます。★江島沖420MWは15MW級風車28基を設置する国内最大級のプロジェクト。運転開始は2029年8月を予定しています。★英国子会社Flotation Energyを通じた浮体式洋上風力の知見を国内開発に還元する取り組みが進んでいます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、調査・地点検討から維持管理計画まで幅広く関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度があります。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。洋上風力発電事業でも組織力強化のためキャリア採用に継続して取り組んでいます。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクト全体の推進や複数案件の統括、組織運営・人材育成のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする中核人材へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、複数の職場を経験し幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力リニューアブルパワー株式会社【組織構成】風力土木部門：約60名（50代以上15名程度、40代5名程度、30代15名程度、20代25名程度）チームワークを重視し、新しいメンバーが早期に馴染めるようサポート体制を整えています。【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

◆SOECを活用したe-メタン製造システムの商用化に向けて、セルスタックからモジュール、さらにはシステム全体の設計開発を担当いただきます。【職務内容】・SOECセルスタックおよび電解モジュールの設計開発・モジュール内部の熱設計、流体設計、構造設計・配管、熱交換器、圧力容器等を含むシステムエンジニアリング・性能向上、耐久性向上に向けた設計改善・試験設備や実証設備の立上げ、試運転、性能評価・試験データを活用したスケールアップ検討・製造部門や社外開発パートナーとの協働による量産化仕様検討・将来的なMW級システムの設計・開発【配属】イノベーション推進・研究開発先端技術研究所【募集背景】・当社の先端技術研究所では、将来のカーボンニュートラル社会を目指して、都市ガス原料の脱炭素化の手段として、再生可能エネルギー由来の水素とCO2から合成メタン（e-メタン）を製造するメタネーション技術の開発に取り組んでいます。・e-メタンは既存の都市ガスインフラや消費機器がそのまま活用できるため、追加の社会コストを抑制しながらカーボンニュートラルへのスムーズな移行が可能であり、都市ガス分野のみならず発電分野、輸送分野等での利用も期待されています。・当社が特に研究開発で力をいれているのが、世界最高効率に挑戦するSOECメタネーション技術です。NEDOのグリーンイノベーション基金事業にて2030年の技術確立を目指して先端技術研究所はじめ関係部署一丸となって取り組んでいます。・現在、ラボレベルの研究開発から商用化に向けたスケールアップフェーズへと事業が進展しており、セル・スタック開発だけでなく、熱・流体・構造を考慮したモジュール設計やシステム設計の重要性が高まっています。【仕事の魅力・やりがい】・カーボンニュートラル実現の中核技術に携われる・研究開発から社会実装まで一貫して経験できる・機械設計、熱設計、流体解析、材料、プロセス設計など幅広いエンジニアリング知見を活かせる・数百kWからMW級設備へのスケールアップに挑戦できる・設計自由度が高く、自らのアイデアを反映できる【キャリアパス】SOECは研究開発から商用化への移行期にあり、技術開発だけでなくシステム設計、実証、事業化まで幅広い経験を積むことができます。（入社後1～3年）セルスタック・モジュール設計、試験設備設計、試験設備立上げを通じて次世代e-メタンはじめカーボンニュートラル燃料製造技術のコアエンジニアとして成長いただきます。（3～5年後）セルスタック・モジュール・装置設計の取りまとめ、スケールアップ開発、社内外パートナーとの技術協議を担う技術リーダーとして活躍いただきます。（5年以降）技術スペシャリスト、プロジェクトマネージャー、事業開発・エンジニアリング領域など志向に応じたキャリア形成が可能です。【求める人物像】・新しい技術や未知の課題に主体的に挑戦できる方・専門分野にとらわれず幅広い技術領域に興味を持てる方・社内外の関係者と協力しながらプロジェクトを推進できる方・技術を通じてカーボンニュートラル社会の実現に貢献したい方【おすすめポイント】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です◆ライフステージに併せて柔軟な働き方が可能です。◆育休復帰率◎◆定着率高め！★フレックスタイム制育児・介護等のプライベートの都合や、時差出勤ニーズにあわせて、柔軟に勤務時間を調整いただけるフレックスタイム制度を導入しています。コアタイムおよびフレキシブルタイムを設け、コアタイムは必ず勤務すべき時間帯とし、フレキシブルタイムは業務の遂行状況やプライベートでの都合等を考慮し、始終業時刻を選択できる時間帯としています。【参考URL】■大阪ガスキャリア採用HP⇒https://www.daigasgroup.com/recruit/career/index.html

【期待役割】環境エンジニアとして全社的な環境社会管理に係る枠組みの整備、計画の立案・実施、および当社事業における環境社会影響評価の実施や、環境管理の実行を支援する業務に携わっていただきます。主な職務内容を以下に示します。【業務詳細】・GHG排出量管理、環境汚染の防止、廃棄物管理、生物多様性保全、水管理、及び社会管理に関する全社的な取組みを推進するためのHSEマネジメントシステムの整備、取組み実行計画の策定、及び実行管理・全社的な環境社会パフォーマンスデータシステムの構築・維持管理、及び各種パフォーマンスデータの集計、分析、報告・HSE監査（環境社会分野）の実施・環境社会影響評価、ENVID、及び各種環境調査に関する支援・当社事業の環境側面及び環境影響管理、環境パフォーマンス向上のための支援・環境社会管理に関する啓発活動、及び教育・訓練の実施【応募者へのメッセージ】HSEユニットでは、会社のHSE方針に沿って全社的にHSEマネジメントシステムを運用し、当社事業に係る労働安全衛生やセキュリティの確保、環境社会影響の管理に取り組んでいます。環境社会管理については、従来の管理対象である大気汚染、水質、騒音、廃棄物等に加えて、GHG、生物多様性、水リスクといった地球環境課題、更にはStakeholder Engagement、土地取得＆住民移転、少数民族といった社会面の項目について、その影響を評価し、低減するための計画や取組みを策定、実行していくことが求められています。また、従来の環境への影響の負荷の低減のみならず、近年では環境や社会へ正の影響をもたらす活動の検討などにも取り組んでいます。業務を通じて環境エンジニアとして一緒に成長し、サステナブルな事業推進に貢献いただける方をお待ちしています。【募集部門】HSEユニット　環境グループ※配属予定の環境Gr含め、下記GrにてHSEユニットは構成されます※企画Gr:全社の安全衛生施策管理安全衛生Gr：労働、健康管理環境Gr：環境管理（今回の配属先）プロセスセーフティGr：オイルガス漏洩防止等のリスク管理【部署紹介】-業務概要-HSEユニットは、当社の石油・天然ガスを含む多様なエネルギー開発事業における健康、安全及び環境（HSE）を統括的に管理する本社機能です。海外ならびに国内のプロジェクトや事務所と連携して、全社的なHSEパフォーマンスを向上させるべく活動を推進しています。現在、本社のHSEユニットには約20名が所属しており、20歳代から50歳代まで幅広い年齢層で構成されています。また多くのHSEユニット出身者がオーストラリア、インドネシア、アブダビ等の海外プロジェクトや国内プロジェクトに従事して、プロジェクトのHSEリスク管理を実施しています。-今後の方向性・中途採用募集の背景-当社の事業拡大ならびに新エネルギー事業への参入に伴い、全社的にHSE人材の拡充を図っていくことが急務となっています。国内や海外におけるプロジェクトにおいて、環境社会管理にかかる様々な課題に取り組んでいく必要があり、それらの知見や経験を有する経験者を即戦力として活用することを考えています。

【期待する役割】地中送電管路・洞道に関する一連の業務を横断的に担当し、プロジェクト推進とチーム運営の両面で中心的な役割を担っていただきます。設計・施工計画の最適化と、数名規模のメンバーへの指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■地中送電管路・洞道の計画立案、技術検討、関係者との調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■工事費の積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の確認）■行政対応や許認可手続きの推進■数名規模のメンバーに対する指示・指導、業務進行のサポート＜対象構造物＞マンホール、地中送電管路、洞道（シールドトンネル含む）、専用橋 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの増設や再生可能エネルギーの普及に伴い、特別高圧電力の供給・接続に関わる管路・関連設備の建設ニーズが増加しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。安定供給を支えるには専門的な土木技術の継承と強化が不可欠であり、既存メンバーと協働しながら現場をリードできる方を募集します。【魅力】★城北線20.9km、北武蔵野線13.9km、千葉印西線10.5kmなど275kVの地中送電線路が複数建設中。プロジェクト単位で包括的に関与できます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して携わりながら経験を積めます。★行政・外部関係者との折衝や合意形成まで担当範囲。都市土木・地下構造物での主任技術者クラスの経験を活かせます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。★土木部門約170人のうち1割以上がキャリア採用者。東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）です。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】地中送電第一線職場 土木部門：約170名（50代以上70名程度、40代30名程度、30代30名程度、20代40名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】地中送電管路・洞道に関する一連の業務を横断的に担当し、プロジェクト推進とチーム運営の両面で中心的な役割を担っていただきます。設計・施工計画の最適化と、数名規模のメンバーへの指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■地中送電管路・洞道の計画立案、技術検討、関係者との調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■工事費の積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の確認）■行政対応や許認可手続きの推進■数名規模のメンバーに対する指示・指導、業務進行のサポート＜対象構造物＞マンホール、地中送電管路、洞道（シールドトンネル含む）、専用橋 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの増設や再生可能エネルギーの普及に伴い、特別高圧電力の供給・接続に関わる管路・関連設備の建設ニーズが増加しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。安定供給を支えるには専門的な土木技術の継承と強化が不可欠であり、既存メンバーと協働しながら現場をリードできる方を募集します。【魅力】★城北線20.9km、北武蔵野線13.9km、千葉印西線10.5kmなど275kVの地中送電線路が複数建設中。プロジェクト単位で包括的に関与できます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して携わりながら経験を積めます。★行政・外部関係者との折衝や合意形成まで担当範囲。都市土木・地下構造物での主任技術者クラスの経験を活かせます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。★土木部門約170人のうち1割以上がキャリア採用者。東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）です。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】地中送電第一線職場 土木部門：約170名（50代以上70名程度、40代30名程度、30代30名程度、20代40名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】地中送電管路・洞道に関する一連の業務を横断的に担当し、プロジェクト推進とチーム運営の両面で中心的な役割を担っていただきます。設計・施工計画の最適化と、数名規模のメンバーへの指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■地中送電管路・洞道の計画立案、技術検討、関係者との調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■工事費の積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の確認）■行政対応や許認可手続きの推進■数名規模のメンバーに対する指示・指導、業務進行のサポート＜対象構造物＞マンホール、地中送電管路、洞道（シールドトンネル含む）、専用橋 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの増設や再生可能エネルギーの普及に伴い、特別高圧電力の供給・接続に関わる管路・関連設備の建設ニーズが増加しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。安定供給を支えるには専門的な土木技術の継承と強化が不可欠であり、既存メンバーと協働しながら現場をリードできる方を募集します。【魅力】★城北線20.9km、北武蔵野線13.9km、千葉印西線10.5kmなど275kVの地中送電線路が複数建設中。プロジェクト単位で包括的に関与できます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して携わりながら経験を積めます。★行政・外部関係者との折衝や合意形成まで担当範囲。都市土木・地下構造物での主任技術者クラスの経験を活かせます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。★土木部門約170人のうち1割以上がキャリア採用者。東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）です。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】地中送電第一線職場 土木部門：約170名（50代以上70名程度、40代30名程度、30代30名程度、20代40名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】地中送電管路・洞道に関する一連の業務を横断的に担当し、プロジェクト推進とチーム運営の両面で中心的な役割を担っていただきます。設計・施工計画の最適化と、数名規模のメンバーへの指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■地中送電管路・洞道の計画立案、技術検討、関係者との調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■工事費の積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の確認）■行政対応や許認可手続きの推進■数名規模のメンバーに対する指示・指導、業務進行のサポート＜対象構造物＞マンホール、地中送電管路、洞道（シールドトンネル含む）、専用橋 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの増設や再生可能エネルギーの普及に伴い、特別高圧電力の供給・接続に関わる管路・関連設備の建設ニーズが増加しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。安定供給を支えるには専門的な土木技術の継承と強化が不可欠であり、既存メンバーと協働しながら現場をリードできる方を募集します。【魅力】★城北線20.9km、北武蔵野線13.9km、千葉印西線10.5kmなど275kVの地中送電線路が複数建設中。プロジェクト単位で包括的に関与できます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して携わりながら経験を積めます。★行政・外部関係者との折衝や合意形成まで担当範囲。都市土木・地下構造物での主任技術者クラスの経験を活かせます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。★土木部門約170人のうち1割以上がキャリア採用者。東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）です。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】地中送電第一線職場 土木部門：約170名（50代以上70名程度、40代30名程度、30代30名程度、20代40名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】地中送電管路・洞道に関する一連の業務を横断的に担当し、プロジェクト推進とチーム運営の両面で中心的な役割を担っていただきます。設計・施工計画の最適化と、数名規模のメンバーへの指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■地中送電管路・洞道の計画立案、技術検討、関係者との調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■工事費の積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の確認）■行政対応や許認可手続きの推進■数名規模のメンバーに対する指示・指導、業務進行のサポート＜対象構造物＞マンホール、地中送電管路、洞道（シールドトンネル含む）、専用橋 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの増設や再生可能エネルギーの普及に伴い、特別高圧電力の供給・接続に関わる管路・関連設備の建設ニーズが増加しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。安定供給を支えるには専門的な土木技術の継承と強化が不可欠であり、既存メンバーと協働しながら現場をリードできる方を募集します。【魅力】★城北線20.9km、北武蔵野線13.9km、千葉印西線10.5kmなど275kVの地中送電線路が複数建設中。プロジェクト単位で包括的に関与できます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して携わりながら経験を積めます。★行政・外部関係者との折衝や合意形成まで担当範囲。都市土木・地下構造物での主任技術者クラスの経験を活かせます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。★土木部門約170人のうち1割以上がキャリア採用者。東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）です。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】地中送電第一線職場 土木部門：約170名（50代以上70名程度、40代30名程度、30代30名程度、20代40名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】送変電設備を支える基礎構造物を対象に、計画から運用までの一連の業務を担っていただきます。専門知見を活かした技術的検討・最適化と、数名規模のチームの取りまとめの両面で中核的な役割を担い、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■変電設備基礎・送電設備基礎の計画立案および関係者調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の管理）■許認可申請や行政対応などの対外調整■数名規模チームの取りまとめと業務割り振り、メンバーへの指示・指導※対象構造物：変電機器基礎、洞道、送電鉄塔基礎 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの新設や再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続に関わる基礎構造物の整備・更新ニーズが拡大しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。現在も新富士変電所（500kV・75万kVA、2027年度末運用開始予定）をはじめ複数の変電設備が建設中で、安全性や設備レジリエンスを確保しながら安定供給を実現するには、土木分野における専門性の強化と技術継承が不可欠です。【魅力】★新富士500kV・75万kVA、新所沢500kV・100万kVAなど500kV級を含む大規模な変電設備の新設・増容量案件に、中核メンバーとして参画できます。★送電設備の更新投資も第1規制期間で年平均503億円が計画され、新設と更新の双方に携われます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。高度な技術を持つ土木技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】送変電第一線職場 土木部門：約80名（50代以上30名程度、40代10名程度、30代15名程度、20代25名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で成長できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】送変電設備を支える基礎構造物を対象に、計画から運用までの一連の業務を担っていただきます。専門知見を活かした技術的検討・最適化と、数名規模のチームの取りまとめの両面で中核的な役割を担い、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■変電設備基礎・送電設備基礎の計画立案および関係者調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の管理）■許認可申請や行政対応などの対外調整■数名規模チームの取りまとめと業務割り振り、メンバーへの指示・指導※対象構造物：変電機器基礎、洞道、送電鉄塔基礎 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの新設や再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続に関わる基礎構造物の整備・更新ニーズが拡大しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。現在も新富士変電所（500kV・75万kVA、2027年度末運用開始予定）をはじめ複数の変電設備が建設中で、安全性や設備レジリエンスを確保しながら安定供給を実現するには、土木分野における専門性の強化と技術継承が不可欠です。【魅力】★新富士500kV・75万kVA、新所沢500kV・100万kVAなど500kV級を含む大規模な変電設備の新設・増容量案件に、中核メンバーとして参画できます。★送電設備の更新投資も第1規制期間で年平均503億円が計画され、新設と更新の双方に携われます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。高度な技術を持つ土木技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】送変電第一線職場 土木部門：約80名（50代以上30名程度、40代10名程度、30代15名程度、20代25名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で成長できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】送変電設備を支える基礎構造物を対象に、計画から運用までの一連の業務を担っていただきます。専門知見を活かした技術的検討・最適化と、数名規模のチームの取りまとめの両面で中核的な役割を担い、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■変電設備基礎・送電設備基礎の計画立案および関係者調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の管理）■許認可申請や行政対応などの対外調整■数名規模チームの取りまとめと業務割り振り、メンバーへの指示・指導※対象構造物：変電機器基礎、洞道、送電鉄塔基礎 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの新設や再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続に関わる基礎構造物の整備・更新ニーズが拡大しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。現在も新富士変電所（500kV・75万kVA、2027年度末運用開始予定）をはじめ複数の変電設備が建設中で、安全性や設備レジリエンスを確保しながら安定供給を実現するには、土木分野における専門性の強化と技術継承が不可欠です。【魅力】★新富士500kV・75万kVA、新所沢500kV・100万kVAなど500kV級を含む大規模な変電設備の新設・増容量案件に、中核メンバーとして参画できます。★送電設備の更新投資も第1規制期間で年平均503億円が計画され、新設と更新の双方に携われます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。高度な技術を持つ土木技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】送変電第一線職場 土木部門：約80名（50代以上30名程度、40代10名程度、30代15名程度、20代25名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で成長できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】送変電設備を支える基礎構造物を対象に、計画から運用までの一連の業務を担っていただきます。専門知見を活かした技術的検討・最適化と、数名規模のチームの取りまとめの両面で中核的な役割を担い、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■変電設備基礎・送電設備基礎の計画立案および関係者調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の管理）■許認可申請や行政対応などの対外調整■数名規模チームの取りまとめと業務割り振り、メンバーへの指示・指導※対象構造物：変電機器基礎、洞道、送電鉄塔基礎 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの新設や再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続に関わる基礎構造物の整備・更新ニーズが拡大しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。現在も新富士変電所（500kV・75万kVA、2027年度末運用開始予定）をはじめ複数の変電設備が建設中で、安全性や設備レジリエンスを確保しながら安定供給を実現するには、土木分野における専門性の強化と技術継承が不可欠です。【魅力】★新富士500kV・75万kVA、新所沢500kV・100万kVAなど500kV級を含む大規模な変電設備の新設・増容量案件に、中核メンバーとして参画できます。★送電設備の更新投資も第1規制期間で年平均503億円が計画され、新設と更新の双方に携われます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。高度な技術を持つ土木技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】送変電第一線職場 土木部門：約80名（50代以上30名程度、40代10名程度、30代15名程度、20代25名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で成長できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】送変電設備を支える基礎構造物を対象に、計画から運用までの一連の業務を担っていただきます。専門知見を活かした技術的検討・最適化と、数名規模のチームの取りまとめの両面で中核的な役割を担い、品質・安全・コストのバランスを踏まえた業務推進をリードいただきます。【職務内容】■変電設備基礎・送電設備基礎の計画立案および関係者調整■調査・設計（構造設計・耐震設計・工事設計 等）■積算およびコスト検討、工事発注■工事監理（品質・工程・安全の管理）■許認可申請や行政対応などの対外調整■数名規模チームの取りまとめと業務割り振り、メンバーへの指示・指導※対象構造物：変電機器基礎、洞道、送電鉄塔基礎 等【募集背景】東京電力パワーグリッドは首都圏一都八県を供給エリアとし、流通対応需要電力量は国内の約3割を占めます。データセンターの新設や再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続に関わる基礎構造物の整備・更新ニーズが拡大しており、データセンターの託送申し込みは2025年8月時点で累計約1,520万kWに達しました。第1規制期間（2023～2027年度）には年平均約4,800億円の設備投資が計画されるなど、案件は明確な拡大局面にあります。現在も新富士変電所（500kV・75万kVA、2027年度末運用開始予定）をはじめ複数の変電設備が建設中で、安全性や設備レジリエンスを確保しながら安定供給を実現するには、土木分野における専門性の強化と技術継承が不可欠です。【魅力】★新富士500kV・75万kVA、新所沢500kV・100万kVAなど500kV級を含む大規模な変電設備の新設・増容量案件に、中核メンバーとして参画できます。★送電設備の更新投資も第1規制期間で年平均503億円が計画され、新設と更新の双方に携われます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、計画から保守運用まで一貫して関与できます。★残業月0～20時間。コアタイムなしのフレックス勤務制と、全社員が利用できるリモートワーク制度を導入しています。。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。高度な技術を持つ土木技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクトの統括や組織運営のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする立場へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力パワーグリッド株式会社【組織構成】送変電第一線職場 土木部門：約80名（50代以上30名程度、40代10名程度、30代15名程度、20代25名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で成長できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】水力発電所における土木構造物の建設および維持管理・運用業務において、職場を牽引する中核的な土木技術者としての役割を担っていただきます。担当領域の技術検討・判断に加え、数名規模のチームを取りまとめ、進行管理や指示・指導を通じてチームの成果最大化をリードいただきます。【職務内容】■水力発電所土木構造物に関する調査および計画立案■土木構造物の設計（構造設計・工事設計を含む）■積算および工事監理■設備の保守管理、運用に関する技術的検討・改善■数名規模のチームの取りまとめ、業務の優先順位付けと進行管理■メンバーへの技術的な助言・育成を通じた組織全体の技術力向上＜主な対象構造物＞ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類 等【募集背景】東京電力リニューアブルパワーは水力発電所163ヶ所・出力約980万kW（一般水力約220万kW、揚水9ヶ所・約760万kW）を保有し、利根川水系、信濃川水系、相模川・富士川水系を中心に設備を展開しています。水力発電は安定性・調整力を有する重要な再生可能エネルギーと位置づけられ、既存水力事業の価値向上やリパワリングの推進が進められています。2030年度までに国内水力の発電電力量を2018年度比で2.4億kWh増加させる目標のもと、経年設備の更新と運用ロス削減を進める段階にあり、長期安定運用を見据えた高度な技術判断と次世代への技術継承を担う中核人材が求められています。【魅力】★水力163ヶ所・約980万kWという国内有数の設備群が対象。ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類が担当範囲です。★リパワリングは増出力を伴う更新工事が中心。自らが関わった工事の成果が発電量として表れます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、調査・計画から保守管理・運用まで一貫して関与できます。★監視制御拠点は2021年に1拠点へ統合済み。生成AIによるダム管理業務の暗黙知見える化実証（2026年5月開始）など、DXの取り組みが進んでいます。★残業月0～20時間。リモートワーク制度は全社員が利用可能で、休暇も業務状況に応じて調整しやすい環境です。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。キャリア採用者が活躍する土壌があります。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクト全体の推進や複数案件の統括、組織運営・人材育成のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする中核人材へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力リニューアブルパワー株式会社【組織構成】水力発電第一線職場 土木部門：約200名（50代以上70名程度、40代40名程度、30代20名程度、20代60名程度、10代10名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力リニューアブルパワー：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力パワーグリッド：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力エナジーパートナー：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】水力発電所における土木構造物の建設および維持管理・運用業務において、職場を牽引する中核的な土木技術者としての役割を担っていただきます。担当領域の技術検討・判断に加え、数名規模のチームを取りまとめ、進行管理や指示・指導を通じてチームの成果最大化をリードいただきます。【職務内容】■水力発電所土木構造物に関する調査および計画立案■土木構造物の設計（構造設計・工事設計を含む）■積算および工事監理■設備の保守管理、運用に関する技術的検討・改善■数名規模のチームの取りまとめ、業務の優先順位付けと進行管理■メンバーへの技術的な助言・育成を通じた組織全体の技術力向上＜主な対象構造物＞ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類 等【募集背景】東京電力リニューアブルパワーは水力発電所163ヶ所・出力約980万kW（一般水力約220万kW、揚水9ヶ所・約760万kW）を保有し、利根川水系、信濃川水系、相模川・富士川水系を中心に設備を展開しています。水力発電は安定性・調整力を有する重要な再生可能エネルギーと位置づけられ、既存水力事業の価値向上やリパワリングの推進が進められています。2030年度までに国内水力の発電電力量を2018年度比で2.4億kWh増加させる目標のもと、経年設備の更新と運用ロス削減を進める段階にあり、長期安定運用を見据えた高度な技術判断と次世代への技術継承を担う中核人材が求められています。【魅力】★水力163ヶ所・約980万kWという国内有数の設備群が対象。ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類が担当範囲です。★リパワリングは増出力を伴う更新工事が中心。自らが関わった工事の成果が発電量として表れます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、調査・計画から保守管理・運用まで一貫して関与できます。★監視制御拠点は2021年に1拠点へ統合済み。生成AIによるダム管理業務の暗黙知見える化実証（2026年5月開始）など、DXの取り組みが進んでいます。★残業月0～20時間。リモートワーク制度は全社員が利用可能で、休暇も業務状況に応じて調整しやすい環境です。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。キャリア採用者が活躍する土壌があります。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクト全体の推進や複数案件の統括、組織運営・人材育成のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする中核人材へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力リニューアブルパワー株式会社【組織構成】水力発電第一線職場 土木部門：約200名（50代以上70名程度、40代40名程度、30代20名程度、20代60名程度、10代10名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力リニューアブルパワー：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力パワーグリッド：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力エナジーパートナー：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】水力発電所における土木構造物の建設および維持管理・運用業務において、職場を牽引する中核的な土木技術者としての役割を担っていただきます。担当領域の技術検討・判断に加え、数名規模のチームを取りまとめ、進行管理や指示・指導を通じてチームの成果最大化をリードいただきます。【職務内容】■水力発電所土木構造物に関する調査および計画立案■土木構造物の設計（構造設計・工事設計を含む）■積算および工事監理■設備の保守管理、運用に関する技術的検討・改善■数名規模のチームの取りまとめ、業務の優先順位付けと進行管理■メンバーへの技術的な助言・育成を通じた組織全体の技術力向上＜主な対象構造物＞ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類 等【募集背景】東京電力リニューアブルパワーは水力発電所163ヶ所・出力約980万kW（一般水力約220万kW、揚水9ヶ所・約760万kW）を保有し、利根川水系、信濃川水系、相模川・富士川水系を中心に設備を展開しています。水力発電は安定性・調整力を有する重要な再生可能エネルギーと位置づけられ、既存水力事業の価値向上やリパワリングの推進が進められています。2030年度までに国内水力の発電電力量を2018年度比で2.4億kWh増加させる目標のもと、経年設備の更新と運用ロス削減を進める段階にあり、長期安定運用を見据えた高度な技術判断と次世代への技術継承を担う中核人材が求められています。【魅力】★水力163ヶ所・約980万kWという国内有数の設備群が対象。ダム、水路、水圧管路、サージタンク、ゲート機器類が担当範囲です。★リパワリングは増出力を伴う更新工事が中心。自らが関わった工事の成果が発電量として表れます。★技術面とマネジメント面の双方から業務をリードする役割で、調査・計画から保守管理・運用まで一貫して関与できます。★監視制御拠点は2021年に1拠点へ統合済み。生成AIによるダム管理業務の暗黙知見える化実証（2026年5月開始）など、DXの取り組みが進んでいます。★残業月0～20時間。リモートワーク制度は全社員が利用可能で、休暇も業務状況に応じて調整しやすい環境です。★東京電力グループ5社の中途採用比率は27.2%（2024年度）。キャリア採用者が活躍する土壌があります。【キャリアパス】■入社後：担当領域の技術検討・判断とチームの取りまとめを担い、職場の中核として業務を推進していただきます。■その後：より大規模なプロジェクト全体の推進や複数案件の統括、組織運営・人材育成のマネジメント経験を積み、土木分野をリードする中核人材へ。■東京電力グループ全体の土木を担う組織のため、企画系・高度専門職系・現場推進系など複数の職場を経験しながら幅広い視野を養えます。【配属先企業】東京電力リニューアブルパワー株式会社【組織構成】水力発電第一線職場 土木部門：約200名（50代以上70名程度、40代40名程度、30代20名程度、20代60名程度、10代10名程度）優秀な土木技術者が多数在籍する技術者集団の中で切磋琢磨できる環境と育成制度が整っています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力リニューアブルパワー：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力パワーグリッド：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力エナジーパートナー：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。