トヨタ自動車株式会社

Toyota＆Lexusブランドモデルの導入企画

トヨタの以下重点地域でのビジネスの根幹を成す商品導入企画を担当

①インド
世界一の人口を背景に経済成長著しく、「インド以西（中東､アフリカ）を攻める重要戦略拠点」と位置づけを再定義。
②中東・中央アジア
砂漠や山岳地帯が大半を占め、クルマは人流・物流を支える生きるための手段。トヨタは中東ではランドクルーザーを皮切りに約70年前から販売を開始、それ以来お客様から大変ご愛顧いただき、各国で市場シェア3割以上のリーディングブランド。高収益商品の販売により、トヨタ社内でも様々な将来投資を収益面で支える重要な役割を担っている。

【概要】
・インドおよび中東16カ国向けに、日本・東南アジア等で生産される商品を対象に、各国の市場特性を踏まえた導入企画を立案

【詳細】
・各国で事前調査を踏まえた、ターゲット顧客の設定、それに基づく商品要件・販売価格・販売台数を企画し、開発サイドへ提案/議論(含む現地出張)
・発売後も、各国代理店／販売店／お客様からの評価を踏まえ、商品改良へ向けた企画を推進

【採用の背景】
・インド・中東・中央アジアの急速な変化の中で、前例に囚われずに、「トヨタがお客様のためにもっとできることはないか」という問いに挑戦し続けてくれる仲間を外部から補強させていただきたい
・当該地域での市場競争力強化の為、重要な役割を担う新車商品企画領域の実務の牽引役となって頂きたい

【職場イメージ】
・インド・中東部は、インド・中東・東アジア・オセアニア本部に属し、地域統括本部を海外ではなく日本に残す唯一の地域本部です。インドに加え、中東・中央アジア計16カ国を担当しています。
・2025年1月より日本とインドを中心とした4拠点に在籍；
　【東京】　商品企画､部運営バックオフィス機能
　【豊田】　インド生産事業・商品企画
　【ｲﾝﾄﾞ・ﾊﾞﾝｶﾞﾛｰﾙ】　新車営業・バリューチェーン事業推進
　【ﾊﾞｰﾚｰﾝ・ﾏﾅﾏ】　サウジアラビア駐在員事務所
・2026年1月より、地域商品企画機能の拠点を現在の東京と豊田から名古屋に移設予定です。
・キャリア採用、インド・サウジアラビアからの研修生、関係会社からの出向者など、多様なバックグラウンド/キャリアを持つメンバーが在籍しています

【ミッション】
・インドの子会社、中東・中央アジア各国代理店の仲間と共に、各国にて”町いちばん”のブランドであり続けるべく、新車、中古車、バリューチェーン事業での取り組みを通じて、全てのステークホルダーに『笑顔』をもたらすべく日々尽力しています。

【やりがい】
＜インド＞
・人口世界一位（14億人）、人口ボーナス期は2040年頃まで続き今後も順調な経済成長が続き、乗用車市場は小型車を中心に2030年までに成長拡大500万台まで急速な成長が見込まれます。
・トヨタは現地生産能力を増強、現地シェア一位のマルチ・スズキ社とも連携しながら、将来に向けて更なる成長を目指します。
まさに”これから”という大事なチャレンジを、皆さんと共に成功させたいです。
＜中東＞
・同じく担当する中東では、70年におよぶ販売の歴史を誇り、生きて帰ってこれるクルマ”王者ランドクルーザー”を中心に、サウジアラビア等の各国で長年販売シェア一位を維持し、大変高いブランド力を誇っています。
各国の発展の基盤、生活インフラとしてトヨタ／レクサスのクルマが深く根差している状況は、日本企業として誇りに感じます。

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可