機械・機構設計の新着・更新情報のみ表示の転職・求人情報(5ページ目)

【職務内容】レーザービームプリンタ製品のメカ開発に関する業務です。レーザービームプリンタで採用している電子写真は、キヤノンが誇るコア技術の1つであり、機械、電気・電子、光学、化学、物理、ソフトウェアなど幅広い分野を組合わせて成る技術です。メカのエンジニアは、これら様々な技術が絡み合うシステムを、最新のメカ技術を用いて、最終製品に仕立てていくミッションを担ってます。【募集背景】キヤノンでは、電子写真技術をベースとしたレーザービームプリンタを開発・製造し、これをプリンタ業界最大手の取引先に供給・販売するというOEMビジネス（OEM：Original Equipment Manufacturing。他社ブランドの製品を製造すること）を展開しています。このOEM供給分を含むレーザービームプリンタの世界台数シェアは断トツのNo.1を誇っています。今後も市場のニーズに応えお客様のビジネスに貢献し続けるために新しい技術や商品を共に創造する仲間を募集しています。【プロジェクト・チーム体制】基本的には10～数10名規模（各分野合計）の製品開発チームに所属していただき、製品開発にあたります。チームの規模は製品の大きさ、変更規模によります。その中でメカエンジニアとして、構造体、外装、電装部、画像形成部、紙搬搬送部、駆動部等の設計、開発を行います。経験に応じて、ユニットの一部、ユニット全体を担当していただきます。担当ユニットに応じて関わる他分野の方が変わってきますが、協力しながら開発を進めます。他に、製品開発チームとは異なり、要素技術や別のプロジェクトに参加する場合もあります。【キャリアイメージ】経験が浅い場合（20代）、ユニット担当の先輩について、ユニットの一部を担当し、経験を積みます。その後、20代後半～40代で担当ユニットを受け持ち、ユニットの立ち上げに責任を持ちます。その後、メカ全体のチーフ（30代後半～40代：主任）を経て、製品全体のチーフ（40代～50代：課長相当職）にキャリアをアップさせていきます。製品全体のチーフはメカエンジニアがなることが多い。これは代表的なキャリアイメージで、もちろん本人の経験、能力、実績により変わってきます（実力主義です）。他にも、専門的な業務（CAE担当、試作部門スタッフ、等）を極めて、キャリアアップさせていく道もあります（それぞれ部門に分かれており、管理職に至る道が用意されてます）。【教育体制】様々な知識、能力を身に着けていただくために、OJTが基本となりますが、個別能力を補うために設計技術、加工技術、IT系、CAD等技術講座、プレゼンテーション等のビジネススキル講座等、様々な研修が用意されており、本人の希望により受講可能です。【やりがい】レーザービームプリンタ開発において最も特徴的なのは、電気設計/物理設計/光学設計/ソフトウェア/化成品開発等、様々な専門スキルを持つメンバーとチームを組み、協力しながら進めることです。メンバー間で密にコミュニケーションをとりながら、異なる領域の技術の擦り合わせを重ね、全く新しい技術を創り上げることが、エンジニアのモチベーションになってます。また、最終製品を仕上げていくのもメカエンジニアの責務のため大きなモチベーションとなります。キヤノンのレーザービームプリンタは他社を圧倒する性能と信頼性の高さで、市場のニーズに応え続けてきました。このベースとなっているのはエンジニア一人一人の技術力です。開発現場は、次の時代を意識した新しい独自の開発を積極的に行う風土があります。これまでのメカ関連の知識と経験を活かせると共に、技術者として更なるステップアップにチャレンジできる環境です。

完全受注生産方式で、仕様打ち合わせ、構想・基本・詳細設計、資材部品及び協力会社選定、長岡工場への製造指示、品質確認、工事監督等の幅広い業務を担当します。入社後は、OJTで製品知識やエンジニアとしての基本的な知識を習得し、初めはCADオペレーション（AutoCAD二次元）から担当します。その後、専門分野を確立していきます。■製品について：金属の溶解に使用する大型の溶鉱炉です。誘導溶解炉や加熱装置は電磁誘導を用いた金属加熱装置で、二酸化炭素を排出せず環境にやさしく、効率的かつ低コストであることが特徴です。■働き方：社風としては穏やかな方が多く、20年、30年と勤務する方もいます。有給取得率は高く、1日の勤務時間も7時間25分です。顧客先への出張は発生しますが、手当が手厚いことが魅力です〇フラットな社風で相談しやすい環境です。■組織構成：機械課：5名（管理職2名、主任1名、課員2名）、電気課：7名、営業部：6名、工場：15名、他管理部等5名。経験豊富なメンバーと常にチームを組んで業務を遂行します。■魅力：取引先は主に大手鉄・非鉄メーカーで、溶解炉は国内シェア50％以上を獲得しています。日本法人も設立後60年を迎え、グローバルで培った技術力を武器に安定した発展を続けています。