株式会社NTTデータ

【TC＆S】NWを中心としたITインフラサービスの企画・開発

【職務内容】
・本ポストでは、お客様企業や社会インフラを構成するネットワークを中心にセキュリティやクラウド、コラボレーション基盤を含む広範囲なITインフラサービスの企画、開発を担っていただく方を募集しています。
・同社では、お客様企業のデジタル戦略におけるITインフラのモダナイゼーションや、働き方改革、リスク管理といった経営課題など、より上流における課題アプローチにより、お客様ビジネスに対する提供価値の最大化を目指しています。その中でお客様へのコンサルティングや課題解決に向けた伴走をしながらプランを立て、設計、構築、試験などのプロセスを経てITインフラを実現していきます。特定メーカ製品やサービスに依存することなく、マルチベンダ、マルチキャリアでお客様にとって最も適した先進的なITインフラの形を実現させます。国内だけでなく、世界で活躍する日系グローバル企業のお客様のグローバルネットワークの企画・開発も行っています。
・サービスの企画、開発の効率化においては、設計、構築、試験の自動化や生成AIを用いた新しい形のエンジニアリングにチャレンジしています。

【職務の魅力】
●新しい技術、サービスを目利きし、サービス企画・開発
　ITインフラサービスは常に新しい技術、サービスが登場しており、IoT、Edge Computing、6G、IOWNといった次世代サービスや、国内、グローバルでの先進サービスを目利きし、同社サービスへ取り入たサービスの企画・開発によって、
　継続的な競争力向上を図っており、これらの先進技術、サービスに触れて成長することができます。
●大規模プロジェクトマネジメント、幅広い業種・業界に関われる
　同社のお客様は大企業を中心に流通業、製造業、サービス業、銀行、保険業、官公庁など、多種多様な業種・業界に渡っており、様々な業務特性を踏まえながらお客様と共にITを活用できるITインフラの企画、開発を行いますので、
　大規模プロジェクトのマネジメント経験を通して、視野を広く、様々な業種・業態を広く経験することも可能ですし、特定の業界を深く経験することも可能です。
●共感、仲間意識を高める取り組み・体制
　同社は組織的に様々なプロジェクトを推進しており、経験者採用で入社された方々もオンボーディングやチームビルディングを通して社員、パートナーの方々との関係性をしっかりと構築することができ、
　仲間意識、組織への帰属意識を高めながら、如何なくその実力を発揮して活躍していただくことができます。
●柔軟な働き方
　ライフスタイルやライフステージに合わせてオフィス、リモート（自宅、出先、サテライトオフィス等）勤務を柔軟に使い分けて働くことができ、社員の事情に合わせた自由度の高い勤務をすることが可能です。

【参考URL】
『ITインフラが経営課題と直結する時代に。あるべき姿を描き、最適な技術の組み合わせで変革を支援する』https://www.nttdata.
『想定外の事態を乗り越える。原動力は社会基盤を担う者としての矜持』
https://www.nttdata.com/global/ja/recruit/uptodata/articles/5503/

【組織情報】
・エンタプライズユーザへグローバル含むネットワークアウトソーシングサービス提供の実施。
・お客様情報系基盤やコミュニケーション基盤におけるネットワーク提案から設計・構築展開の実施。
・次世代ネットワークに向けたサービス企画およびネットワーク開発を実施。

連結売上高:約2兆5519億、223の海外拠点を有する、『世界を支える日本最大のSier（システムインテグレータ）』です。2005年より「Global IT Innovator」をキーワードに事業を拡大し、世界53カ国と地域151,600人以上の社員が働くスケールに広がり、世界ITサービスベンダTop10に数えられております。

【事業特徴】
金融、公共・社会基盤、法人・ソリューション、グローバルの大きく4つのセクションに分かれております。多くの社会インフラなどの大規模システムを構築してきた「信頼性」、ハードウェアに依らないマルチベンダーとしての「柔軟性」、お客様にとって最適なITサービスを提供する「先進性」、積極的な技術開発で新しいビジネスモデルを創出する「技術力」が同社の強みです。

【ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン】
「多様な人財活躍」と「働き方変革」の2軸で新たな企業価値の創出を目指しております。
■2008年2月から「テレワーク（在宅勤務）」を就業制度として運用。実施日数上限の撤廃や、自宅以外の場所での実施を実現した結果、社員の約9割以上が活用。
■1993年4月から「フレックスタイム制度」、2010年12月から「裁量労働制」を導入し、両制度の利用者数は全社員の半数を超えています。

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