技術職(電気・電子・機械・化学)の産休育休実績有の転職・求人情報(149ページ目)

【期待する役割】ケーブル及び関連材料の開発・設計・評価・量産立ち上げ業務をご担当いただきます。社内外の関係部署・海外企業と連携しながら製品仕様策定から評価、量産化まで一連のプロセスに携わるポジションです。【職務内容】〈開発・設計業務〉■使用材料の調査・評価、環境アセスメント作成■製品仕様書・設計書の作成■新規製法・新規材料の検討、技術文書作成、設計審査（DR)対等等〈試作・評価業務〉■施策の依頼および各部門の調整■試作品の製造、量産製造条件検討、工程調整■評価計画立案および評価試験の実施、量産データの収集、分析、改善提案　等〈技術折衝・社内外連携〉■設備・評価・分析など装置メーカーとの仕様検討、材料メーカーとの技術検討、調達部門との協同■知財調査、特許の権利化検討、弁護士相談（知財部門と連携）■海外企業との技術連携■必要に応じた海外出張、海外製造拠点との協議〈原価・製造技術関連業務〉■原価見積・コスト分析■製造治具、評価治具の製図（CAD）および手配■メーカー・社内製造技術部門と協働した量産ライン仕様検討【組織構成】通信ケーブル部技術開発課11名（内課長1名含む）【働き方】■在宅勤務制度、フレックス勤務制度の活用が可能です。■時間外は会社全体で平均月20時間程度です。■有給休暇については、初年度は入社付に応じた付与日数ですが翌年からは基本的に20日付与。消化率は会社全体で平均70%程度です。【定年】60歳～65歳までの選択定年制

法医学分析デバイス(使い捨てカートリッジ)を生産する設備の電気設計業務をお任せいたします。法医学分析デバイスは年々受注が増加しており、工場の拡張を行っております。それに伴い、新たな生産を行うための設備検討/改善対応/自動化検討業務など色々な業務をご担当いただきます。■具体的な業務内容・生産設備の設計、工程設計・既存ラインの工程改善検討/検討トライ・自動化検討■部署の年齢層、人数:20代～40代、7名(男性5名、女性2名)■入社後の研修:基本OJTを中心になりますが、階層別研修などもあります※育成枠での採用の場合、入社後はOJTを通して座学での教育を実施いたします。実務面では成形トライから始めていただきます。■部署の雰囲気:今まで知識が無い事にもチャレンジしていく部署であるため、スピード感を持って動いていく風土があります。■出張の有無:有・国内や同社フィリピン工場 2回/年程度(但し、設備立上がある場合)

これまでの金型設計の経験、ぜひここで活かしてみませんか?製品形状のアイデア出しからコンセプト検討、金型設計、成形トライ、そして品質評価・改善まで、ものづくりの一連の流れをまるごと担当していただきます。「一部だけじゃなく、最初から最後まで関わりたい」という方にはピッタリのポジションです。将来的には、マネジメントにも技術のスペシャリストにも進めるので、自分に合ったキャリアを描いていける環境です。■主な職務内容・ 製品仕様の確認・設計検討・ CADを用いた設計業務・ 解析・シミュレーション・ 試作・評価・改善■部署の年齢層、人数:21人(補助職2名含む、30代がメイン)■役職採用の可能性有無:有■入社後の研修:3ヶ月程度の自部署・関連部署の基礎研修後、実業務を通じての教育を行います。■出張の有無:有(年に3～4回。国内・海外(2週間以内)※担当工事により出張先が異なる)

■具体的な業務内容・見積り関係見積り情報(インプット)とりまとめ見積り依頼対応見積り問い合わせ対応、社内確認&協力工場へ回答見積り結果とりまとめ、課内報告見積り結果社内展開・発注・検収調達へ注文書発行依頼(最終見積りの確認含む)依頼案件の状況確認と支払金額調整請求書受領、支払い手続き(依頼)・スケジュール管理進捗確認・スケジュール調整、課内情報展開日程挽回対応、パーツ引き上げ、パーツ製作先検討、手配パーツ進捗確認、社内展開・契約関係秘密保持同意書の協力工場依頼信用度調査の依頼協力工場技術監査秘密保持本契約と口座開設依頼 ※契約に対し物言いがあった場合は、知財協力工場間に入り調整■部署の年齢層、人数:課⇒5名(うち上記業務者:1名)■入社後の研修:OJT制度有り■部署の雰囲気:自由度高く働いているメンバーが在籍。経験豊富なメンバーが揃っており、チーム内のコミュニケーションが取りやすく困ったことがあればすぐに相談できる環境です■出張の有無:出張2～3回/月(福島、新潟、長野…等)※1回1～2日程度

■具体的な業務内容・見積り関係見積り情報(インプット)とりまとめ見積り依頼対応見積り問い合わせ対応、社内確認&協力工場へ回答見積り結果とりまとめ、課内報告見積り結果社内展開・発注・検収調達へ注文書発行依頼(最終見積りの確認含む)依頼案件の状況確認と支払金額調整請求書受領、支払い手続き(依頼)・スケジュール管理進捗確認・スケジュール調整、課内情報展開日程挽回対応、パーツ引き上げ、パーツ製作先検討、手配パーツ進捗確認、社内展開・契約関係秘密保持同意書の協力工場依頼信用度調査の依頼協力工場技術監査秘密保持本契約と口座開設依頼 ※契約に対し物言いがあった場合は、知財協力工場間に入り調整■部署の年齢層、人数:課⇒5名(うち上記業務者:1名)■役職採用の可能性:有り(主任職)■入社後の研修:OJT制度有り■部署の雰囲気:自由度高く働いているメンバーが在籍。経験豊富なメンバーが揃っており、チーム内のコミュニケーションが取りやすく困ったことがあればすぐに相談できる環境です■出張の有無:出張2～3回/月(福島、新潟、長野…等)※1回1～2日程度

＜入社後にお任せしたい業務>・主要販売国における製品規格・規制（UL／CE／PSE など）の理解・習得・当社製品に関する各種規格の更新対応および認証取得業務　└認証試験の手配・対応　└関連書類の作成・管理　└外部認証機関との折衝＜将来的にお任せしたい業務＞・最新の国際規格・各国規制の動向把握および社内への展開・対応方針の策定・規格認証業務全体の取りまとめ・推進　└複数製品にまたがる認証計画の立案　└開発部門・品質保証部門との連携強化　└業務プロセスの改善・標準化■組織について：部長50代1名、課長40代1名、主任50代1名の3名で構成されています。■同社グループについて：同社製品はカジノ市場にて世界トップシェアクラスです。その他の市場においてもATM・券売機・精算機・自動販売機・キオスク等に使用されています。■当社について：世界中の様々な市場（カジノ、ATM、券売機、精算機、各種キオスク端末機など）をターゲットに事業を展開し、人々の貨幣に対する信頼の維持と、社会秩序の安定に貢献しています。当社の製品は、世界の140を超える国や地域の貨幣に対応しており、貨幣処理機器はカジノ用紙幣識別機で世界シェアトップクラスです。紙幣識別機という信用の大切な業界のため、新規参入が難しいことが安定受注につながっています。

【期待する役割】鹿島工場における安全環境（ISO担当）に従事いただきます。【職務内容】・ISO9001及び14001の審査業務・工場規程類改訂と本社規程とのすり合わせ・工場内の改善提案推進と活動報告会の企画運営・工場マネジメントレビュー作成・各部門部署における方針展開取りまとめ・四半期毎の部門別CA表取りまとめ・環境影響評価、環境側面、地球環境影響に関する文書・手順作成 【募集背景】組織体制強化のための募集【残業時間】平均20時間/月

【配属部署】環境本部　リサイクルビジネス推進事業部　技術部EPCコントラクタの立場ではなく、海外環境プラント案件のSPCに出資を行ってのオーナーズエンジニアリング業務を主に東南アジアにて展開している組織です。同社グループ内組織や海外コントラクタなどに発注しオーナーの立場でプロジェクトの完工及びその後の運転までの業務を担っています。廃棄物発電は多岐にわたる大型の設備の為全て自組織内で完結はしておらず、他部署、G会社含めて連携をしながら事業を進めております。【お任せする業務内容】■環境プラントにおけるオーナーズエンジニアリング・発注先への契約に関する各種見積もりや調整、契約後のアウトプットの確認や指示をコストや事業性確保の観点から実施いただくなど、海外環境プラントのオーナーズエンジニアリング業務をご担当いただきます。・現在契約前の見積フェーズの案件や既に建設中の案件等様々ございます。ご入社いただける方のご経験見合いで無理なくキャッチアップをいただけるよう部署の人員とも調整を行う予定です。【採用背景・事業を取り巻く状況】・環境プラント=ごみ焼却プラントのグローバルでの市場は、人口増による廃棄物の増加や各種法規制などの影響から高い伸び率で伸長しております。・特に東南アジアは成長が見込め且つ、未成熟市場であるため、同社知見を活かすべく積極的な事業投資を行っていきます。また単発のEPC受注ではなく、20年単位などでの継続的安定的な事業運営を見込める本モデルの重要性が高まり拡大をしていく方針です。・発注先は現地コントラクタだけではなく自社内の組織になることもあるため、英語力が必須要件ではございません。(一方、今後英語使用場面は増加することが予想されるためご入社後にはキャッチアップをいただく必要がございます)・オーナーサイド、コントラクタサイドどちらであったとしても海外プラントに関するご経験、もしくは環境プラントに関する知見を持たれた方に、当リサイクルビジネス推進事業部へ入社いただき、力を発揮いただきたいと考えています。【同社について】エネルギー、環境、社会インフラ、機械・システムなど幅広い分野においてプラントや構造物のEPC(設計・調達・建設)、運営事業を展開しています。エネルギーサービスやリサイクルといった分野に進出するなど、EPC部門を持つエンジニアリング企業として、社会に必要不可欠なインフラ構造物を国内外に提供しています。