トヨタ自動車株式会社

BEV/HEV/PHEV/バッテリーパックの機能部品設計

【概要】
カーボンニュートラルの実現に向けて、電池が重要なキーデバイスとなっています。
その中でバッテリーパック開発では、安心安全・高品質を前提に、各種モビリティやエネルギーインフラに最適な電池パックの開発を行っています。開発の範囲は、電池パックそのものの開発、電池パック内にある複数電池セルを組み合わせたスタックの開発、電池パックの温調システムとその関連部品の開発、バッテリーパックの評価と多岐にわたります。この募集職種では、バッテリーパックの構造設計・温調システム開発などの業務を行っています。

【詳細】
BEV、HEV、PHEV、FCEVの量産車や、定置電池向けのバッテリーパックの開発
・バッテリーパック内部のスタック設計
・パックを構成する構造部材設計
・バッテリー温調システム設計と温調部品の設計
・バッテリーパックに関係するCAE開発

【職場イメージ・職場ミッション】
＜イメージ＞
　20～30代の若い技術者やキャリア入社された方が多く、活発な雰囲気があります。　職場にはバッテリーパック設計のベテランに加えて、ユニット設計の経験者も多く、様々なバックグラウンドを持ったメンバーが知識と経験を持ち寄って切磋琢磨しています。

＜ミッション＞
電池はモビリティの電動化を進めるうえでのコア技術であり、全世界で激しい開発競争が行われている領域です。
同部は電池セル～組電池ユニット～制御システムの製品開発と電池ユニット（バッテリーパック）の生産技術開発・量産準備を一貫して担当しており、トヨタ内でも重点強化領域と位置付けられています。

【やりがい・PR】
＜やりがい＞
安心安全・高品質を前提にバッテリーパック開発を進める難しさと面白さがあります。
バッテリーパック設計では自ら手を動かしCADで形状を作成します。
バッテリーパック評価では、自ら手を動かし評価をします。
開発中の課題もたくさん発生しますが、エンジニアとして十分なスキルを身に付け成長することができます。

＜PR＞
バッテリーパックの開発業務は、電池セル、電池監視部品(センサーやECU)、といったバッテリーパックに内臓される部品との関わり合いだけでなく、車両にどのようにバッテリーパックを搭載するのかなど車そのものにも関わり合いを持つ仕事です。さまざまな関係部署と調整しながら、開発を推進します。難しい場面もありますが、車が市場で走っているのを見ると、自分の開発した車のバッテリーパックが走っているという実感がわく仕事でもあります。
また、近年、BEVバッテリーパック開発における競争が激化しています。
その中で、完成車メーカーとしてこれまでに蓄積したデータと知見、及び、生産・販売を含めた膨大なインフラは、今後の新しい自動車開発においても優位であります。
また、仕入先様と一緒に培ってきたモノづくりの技術も優位性があります。
この強みを活かして 次世代技術の開発にチャレンジし、量産開発を実行していきます。

【採用の背景】
BEV、HEV、PHEV等の電動車を短期間で多数開発する必要があり、量産開発と合わせて、次世代技術の開拓や、開発のスピードアップを牽引していただきたいです。
また、上記電動車以外の定置電池のバッテリパック開発も行っており、新たな領域にもチャレンジしていただきたいです。

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可

在宅勤務可能な制度・環境は整っています。開発や生産準備の現場に出る場合やコミュニケーションを考慮して在社とするケースも比較的多いですが、必要性・業務効率に応じて使い分けされています。