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三菱地所グループ各社のシステム構築（企画／構築／管理）案件でのPLまたはPMをお任せします。関係各所と目的を共有し合うことで、要望のその先にあるニーズを汲み取り提案する、上流工程を中心に開発・実装・テストまでの全工程のＰＪ推進を担って頂きます。具体的は下記の業務を想定しております。・案件の企画構想、要件定義並びに基本設計・プロジェクト推進、メンバータスク状況の管理、ベンダーコントロールetc…・開発・テスト・品質管理・リリース支援etc・導入後の運用支援、システムにおける課題解決etc…【開発環境例】・開発言語：　Java,JavaScript,VB.net,VB,VBA,VBScript,PHP,UML,HTML,XML,SHELL,PL/SQL他・フレームワーク：ASP,JSP,EJB,J2EE,.NET,Struts,iOSSDK,AndroidSDK他・OS：Windows,Linux,AIX,OS/400他・データベース：Oracle,SQL Server,UDB（DB2）,PostgreSQL,ACCESS他【開発体制】関係部署並びに協力会社メンバーとチームを組みプロジェクトを進行します。各メンバーが連携しながら企画、設計、開発、試験、リリースまでを進めております。基本的には三菱地所グループ内の案件となるため、フィードバックが得やすい環境の他、水平展開が広がるケースもございます。【募集対象のプロジェクト例】・商業系基幹システム再構築　三菱地所では日本全国にて商業施設を運営しておりますが、商業系基幹システムについては、　老朽化、レガシー化に伴い現状の課題や、運用に踏まえた将来像検討の上、　次世代システムを構築する必要性が発生しております。　現状課題の洗い出し、改革テーマ、取り組むべき施策、あるべき姿の実現ロードマップについて具体化し、次世代システム構築を検討・推進していくメンバーを募集しております。・ビル工事管理システム再構築　三菱地所が所有・管理するビルにおける工事管理業務において、複数のシステムや手運用が混在し、業務フローが非常に複雑化しており業務効率に問題がある状況です。　現状の課題の洗い出し、業務フローの見直し・整理、システムの再構築・集約化等、次世代システム構築を検討・推進していくメンバーを募集しております。・全社法人情報活用ＰＪ（ＣＲＭ再構築）　三菱地所グループの法人情報の蓄積・共有・活用においては各事業/各部最適と　なっており、全社横断で情報連携・活用には至っていない課題があります。　これを解決すべく、三菱地所内における顧客データの統合によって、「営業の　パフォーマンス向上」と「顧客満足度の向上」を実現すべく、次世代システムの再構築を企画構想フェーズから検討・推進していくメンバーを募集しています。・グループ社内ポータルサイト追加開発　三菱地所グループの社内ポータルサイト再構築ＰＪは2023年11月にリリースを　しておりますが、初回リリース時に見送った機能開発や、認証基盤やネットワークといったグループ共通のインフラ改修に伴う非機能（一部機能要件）見直しに伴う追加開発の実施が決定しているため、プロジェクト推進するメンバーを募集します。上記以外にも多数の開発プロジェクトを予定しております。

【担当業務】銀行が提供する様々なサービスをシステム面から支えるため、各案件の上流工程から担当頂きます。各システムの開発／新規導入／システム管理／ベンダーコントロール（協力会社との連携）等を担当頂きます。【具体的なシステム例】・銀行の新規・既存の業務システム（勘定系システム、情報系システム）の構築・保守・上記システム構築・保守に関するベンダーマネジメント及びプロジェクト管理【同行のシステム部門について】同行のシステム部門は、ほとんどが中途入社者であり、中途でジョインされる方にとっては馴染み易い雰囲気です。同行は、1998年に同グループの銀行としてスタートし、「インフラコストを可能な限り抑えて、より魅力的な金融商品・サービスを提供する」というコンセプトのもと、ビジネス展開をしてきました。同行はインターネットを中心とした銀行であるため、通常の銀行よりインフラや人件費などのコストが低く抑えられています。（ex.預金の取引は、主にインターネットや電話を通じて行っているため、定期預金の金利水準を高めに設定することができます。）このように、同行において、システムは非常に重要度の高い経営資源です。以前に比べてもITへの投資は進んでおり、今後ますますシステムの重要度は高まっていきます。【開発環境・言語など】Java,PHP,C,C#,Ruby,Pyton, .NET などのプログラムSQL Server,Oralce,DB2,MySQL,PostgreSQL,などのデータベース【働き方について】・繁忙期/障害対応を除くと法定外残業時間は抑えられており、在宅勤務やリモートワーク（週3～4回在宅勤務可）も積極的に取り入れていますので、変化していく社会に応じた柔軟な働き方を部としてもサポートしています。