広報・IRの産休育休実績有の転職・求人情報(7ページ目)

■業務内容：アニメーションコンテンツの認知拡大とファンベースの構築を担うプロデューサー（将来的な候補者を含む）。ファンの声を聞きながら、ファンコミュニケーションやファン体験の充実に繋がる施策（下記一例）を国内外で行っていただきます。・プロモーションの方針策定・企画提案・宣伝イベントの実施・出展・広告出稿、宣伝制作物、関連商品のディレクション・監修・宣伝用映像などの制作・各種媒体・メディア対応・SNS等の運営・管理・社内外の関係者との調整

【期待役割】同社の経営企画部門にてサステナ推進業務をご担当いただきます【募集背景】主にサステナビリティ開示である「ＳＳＢＪ基準」の義務化に伴う、各種業務増加に対応するため。【具体的な業務内容】・グループのSCOPE1,2,3の温室効果ガス排出量算定業務　・CDPなど、環境格付け対応業務　・外部の検証機関が行う検証作業対応　・その他サステナビリティ関係業務　【組織構成】部門：経営企画部　サステナビリティ推進課　構成: 所属3名（部長:40代、課長:50代、課員（担当課長）:40代1名）【企業の特徴】■東証プライム上場企業で、再生可能エネルギーで自社発電所を有する数少ない成長企業です。■バイオマス発電における燃料製造から電力販売まで一気通貫したサービスを展開しています。■脱炭素の流れも追い風になり事業急成長。販売は東京電力ともタッグを組み事業拡大を進めています。■社員は中途採用者が大部分であり、少人数精鋭で裁量権を持って業務に取り組むことが可能です。■65歳定年制のため、より長期で安定した雇用を継続できます。

サステナビリティ基本方針・戦略に基づく企画テーマの具体化等、社内に於ける活動推進を担っていく人材の募集になります。2026年4月に当社（萩原電気グループ）は、佐鳥電機株式会社と経営統合し、新たにMIRAINIホールディングス株式会社が設立されました。社会と企業のサステナビリティの両立の実現が要望されるなか、企業規模が大きくなったMIRAINIグループのサステナビリティの推進・拡大を図ります。その重要テーマの一つである気候変動対応や環境テーマの実効性を高める企画や推進をしていただける方を募集します。【業務内容】まずは気候変動や環境業務を主軸にキャリアをスタートし、徐々にサステナビリティ業務経験の幅を拡げながら、将来に向けたキャリアを築いていただきたいと考えております。・Scope算定業務、再エネ調達、TCFD、CDP回答など・気候変動対応に関わる情報開示、各種レポート製作・ISO14001認証に基づくEMS業務の推進・サステナビリティに係る委員会やワーキング活動の運営・事業活動や企業活動へのSDGsやESGの実装・非財務情報開示の充実化対応、イニシアチブを意識したESG情報開示、評価対応・社内教育や啓蒙活動の企画／推進【業務を通して成長するスキル】・サステナビリティの専門的な知識・経験・ビジネススキル（施策を具体化や実装していく企画力や実行力）　事業の理解、各部門のビジネスモデルを理解しながら企画・推進し、　自身のキャリアを裁量を持ちながら縦にも横にも拡げていくことができます。

〈サステナビリティ業務〉・サステナビリティ基本方針の啓蒙活動およびサステナビリティ活動の取りまとめ・サステナビリティレポートの作成（１回発行/年）・サステナビリティに係るアンケート要請への対応・サステナビリティ開示基準(（SSBJなど）および非財務指標関連情報などの分析・対応計画の企画立案・推進・非財務評価機関への認証取得活動〈広報業務〉・パブリシティ業務の企画立案および実施・当社全体の企業イメージを向上させるための広告宣伝の企画立案および実施・コーポレートロゴの管理・広報ツール（HP、株主通信等）の企画・製作・管理【業務詳細】サステナビリティ推進と広報・ブランディングを担うポジションです。気候変動や人権課題への対応として、サステナビリティ方針の社内浸透、レポート作成、外部評価機関対応、SSBJなどの開示基準への対応企画を担当いただきます。また、サステナビリティ活動や企業の取り組みを社外へ発信するため、広告宣伝、メディア対応、コーポレートサイトや株主通信の企画・運営などの広報業務にも携わっていただきます。サステナビリティ戦略の推進から情報発信・ブランド価値向上まで、一気通貫で関われることが特徴のポジションです。■募集背景・ポジションの重要性・サステナビリティ、広報業務に携わってもらい、将来的にはグループ長として当グループをマネジメントできる人材を確保したいため。・気候変動や人権問題などを背景に、企業の存続を脅かすリスクが高まっている・サステナビリティに関する開示基準や法規制の整備が進んでいる・企業の持続的成長を支える重要な経営テーマとして、サステナビリティへの対応が求められている・当社ではサステナビリティを経営の中核に据え、企業価値向上につなげることを重視している■広報を取り巻く環境変化・新聞、テレビ、ラジオ、雑誌に加え、Web、SNS、YouTubeなどメディアが多様化・企業の情報発信のあり方が大きく変化している・多様な情報をタイムリーに収集・分析し、ステークホルダーとの対話に活かすことが求められている・経営陣に対する戦略的な提案も重要な役割となっている■本ポジションの魅力・サステナビリティおよび広報領域における重要性が年々高まっている・企業価値向上に直接貢献できるため、大きなやりがいと達成感を得られる・経営陣と直接対話する機会が多く、経営との距離が近い・社内の様々な部署と連携しながら業務を推進できる・会社全体の動きを俯瞰しながら業務に携わることができる・サステナビリティや広報に関する幅広い知識・視点を身につけることができる【組織について】広報・ＣＳＲグループのメンバー数は5名（男性2名、女性4名）です。中途採用者もおり属性に関係なく誰でもフラットに活躍することができます。

【職務内容】工作機械のメーカーのグループ企業として、超微細の独自技術で世界のモノづくりを支える同社にて、同社のブランド価値を高める広報・PR業務全般をお任せします。【詳細】■メディアリレーションズ：メディアとの関係構築、取材対応・アレンジ、広告入稿管理■展示会プロデュース：年2～5回開催される展示会の企画・ブースデザイン・運営■SNS運用：YouTubeおよびXの運用、戦略立案■クリエイティブ制作： HPの編集・修正・コンテンツ制作、動画編集■インナーブランディング： 社内報や社員向け動画の制作を通じた組織活性化【同社について】9連休以上の大型連休年3回、有給取得実績年平均18日以上、残業月間平均16.2hと非常に働きやすい環境。中途入社者の従業員割合54.8%と受入れ/育成体制・風土も整っています。顧客の多くが半導体業界の成長産業かつ、半導体の最先端開発には不可欠な製品のため景気減退傾向にある昨今でも増収増益の過去最高益を実現。事業拡大のため2026年奈良新工場も稼働開始。働きやすさと事業安定性を兼ね備えた企業です。

同社グループ人事部に配属となり、以下業務に従事いただきます。【職務内容】・海外駐在に関する人事諸制度の企画立案・運用（処遇、各種支援制度など）・赴帰任者のマネジメント、オペレーションプロセスの改善、海外安全対策など・海外グループ会社のHRマネジメントの企画・運用、現地経営及び人事部門との連携【募集背景】今回募集を実施するグループ人事部は同社グループの人事機能を担っており、採用、研修、人事異動、人事制度、労務管理、報酬、人事情報開示等の業務を担当しております。この度同社グループにおけるグローバル人事制度を整備する必要があり、海外人事の領域で経験豊富な方に加わっていただき、体制を強化したいものとなります。【同社について】 ■豊富な人事制度：キャリア面談制度、異動希望申告制度、社内公募制度、キャリアチャレンジ制度などによって希望に合わせたキャリアアップが可能です。■女性が活躍できる環境が整っており、配偶者転勤エリア変更制度、配偶者転勤休職制度などによって長期的な就業が可能です。■実働7時間　フレックス/テレワークを活用しながら柔軟に業務が可能です。

【期待役割】対機関投資家を主としたIR業務をご担当いただきます【具体的な業務内容】■決算説明資料の作成■機関投資家対応（イベントの提案運営、面談アレンジ等）■リリースの作成

【募集背景】会社のミッションやバリュー、経営戦略、各事業の動向、高齢社会で生じるさまざまな課題解決に向けた取り組みなど、幅広い情報領域でプロアクティブにPR活動を推進していただける方を募集します。経営層とも密に連携しながら、単なる情報発信にとどまらずメディアや社会へ積極的にアプローチし、企業価値向上に貢献していただける「攻めの広報」を推進していただける方を募集します。【仕事内容】同社の事業活動・社会的取り組みなどを、生活者・自治体・業界関係者・投資家に向けて適切に発信し、ブランド価値・企業価値の向上に貢献していただきます。また、社員のエンゲージメント向上を目的とした社内広報（経営方針や全社活動の伝達）や、IR実務のサポートを担っていただきます。＜社外広報＞・戦略的なメディアリレーションの構築メディアリレーション（取材対応、記者勉強会企画、問合せ対応）・プレスリリースの企画・作成・配信・効果測定・コーポレートおよびサービス広報の戦略立案・実行・業界調査や自主調査に基づくレポート発表・情報発信・自治体・業界団体との連携案件に関する広報対応・危機管理広報（緊急時の初動対応、関係部署との連携）＜社内広報＞・社内報作成・イントラネット、全社Slack等での広報活動・社内イベントやプロジェクト進捗の発信支援＜経営・IRサポート＞・経営陣のスピーチ、取材、発表資料の作成支援・IR部門と連携した企業情報の一貫した発信